所属
社会学部 教授
職名
教授
連絡先
通称等の別名
吉川徹(きっかわとおる)
外部リンク
キッカワ トオル
吉川 徹
KIKKAWA,Toru
学位
-
博士(人間科学) （ 1994年6月 大阪大学 ）
研究キーワード
-
Sociology of Education
-
教育社会学
-
Social Research
-
社会調査法
研究分野
-
人文・社会 / 社会学
学歴
-
大阪大学大学院 人間科学研究科 人間科学科
1989年4月 - 1994年3月
国名： 日本国
-
大阪大学 人間科学部 人間科学科
1985年4月 - 1989年3月
国名： 日本国
経歴
-
大阪大学 大学院人間科学研究科 教授
2014年4月 - 2026年3月
国名：日本国
-
関西大学 社会学部 社会学科 社会システムデザイン専攻 教授
2026年4月 - 現在
国名：日本国
-
大阪大学 大学院人間科学研究科 准教授
2000年4月 - 2014年3月
国名：日本国
-
静岡大学 人文学部 助教授
1996年10月 - 2000年3月
国名：日本国
-
静岡大学 人文学部 講師
1995年4月 - 1996年9月
国名：日本国
-
大阪大学 人間科学部 助手
1994年4月 - 1995年3月
国名：日本国
-
独立行政法人日本学術振興会 特別研究員(DC2)
1992年5月 - 1994年3月
国名：日本国
所属学協会
-
数理社会学会
2010年4月 - 現在
-
日本行動計量学会
-
American Sociological Association
-
関西社会学会
-
日本教育社会学会
-
日本家族社会学会
-
日本社会学会
-
社会調査協会
論文
-
現代日本社会の分断
吉川徹
比較文化研究所紀要 比較文化 04 49 - 72 2025年3月
-
地方における人口社会減の「生態系」: 島根県の困難
吉川徹
未来共創 10 143 - 162 2023年4月
-
コロナ禍は社会意識を変えたか？ : 2020年3月調査と2021年3月調査の比較分析
吉川徹
大阪大学大学院人間科学研究科紀要 48 125 - 145 2022年3月
-
政治から切り離される若年非大卒層 招待
吉川徹
生活経済政策 288 7 - 11 2021年1月
-
Japan after the Heisei Period Where are we heading?
Naoki Sudo, Carola Hommerich, Toru Kikkawa
Social Change in Japan, 1989-2019: Social Status, Social Consciousness, Attitudes and Values 169 - 173 2020年10月
-
Understanding heisei Japan Anchoring amidst transformation
Carola Hommerich, Naoki Sudo, Toru Kikkawa
Social Change in Japan, 1989-2019: Social Status, Social Consciousness, Attitudes and Values 3 - 15 2020年10月
-
数理社会学会の会員構成 招待
吉川徹
理論と方法 35 ( 1 ) 2 - 13 2020年3月
-
見えてこない高等教育機会への「無償化」の効果 招待
吉川徹
IDE現代の高等教育 618 32 - 36 2020年2月
-
学歴分断されている若者の人口移動 招待
吉川徹
都市問題 111 9 - 14 2020年1月
-
若者の投票参加 招待
吉川徹
Voters 53 6 - 8 2019年12月
-
「上級国民」と「アンダークラス」の分断が始まった 招待
吉川徹
中央公論 ( 10月 ) 2019年9月
-
Are Happiness and Unhappiness Two Sides of the Same Coin? An Analysis of Happiness and Unhappiness 査読
Hommerich, Carola, Toru KIKKAWA
Social Science Japan Journal 22 ( 1 ) 11 - 24 2019年2月
-
Work made us what we are: Complexity of work, self-directedness of orientation, and intellectual flexibility of older US and Japanese men 査読
Sho Fujihara, Toru Kikkawa, Carmi Schooler
Research in Social Stratification and Mobility 54 36 - 45 2018年4月
-
若者はいかにして社会・政治問題と向き合うようになるのか 招待 査読
池上知子, 高史明, 吉川徹, 杉浦淳吉
教育心理学年報 57 237 - 281 2018年3月
-
親の学歴差が生み出す教育機会の不平等 招待
吉川徹
中央公論 ( 6月 ) 50 - 55 2015年5月
-
「職業とパーソナリティ」国際比較調査 ライフコース長期追跡調査の実際
吉川徹
青山学院大学社会連携機構アジア国際センター活動 報告書 83 - 100 2014年3月
-
狭間諒多朗, 橋爪裕人, 吉川徹
社会と調査 11 ( 11 ) 70 - 84 2013年9月
-
Class Awareness in Japan and the U.S.: Expansion and Stability 招待 査読
Toru Kikkawa, Sho Fujihara
理論と方法 27 ( 2 ) 205 - 224 2012年10月
-
総中流の輿論と世論 招待
吉川徹
三田社会学 17 ( 17 ) 13 - 27 2012年7月
-
地域文化活動のカギを握るU・Iターン者: サントリー文化財団の全国調査から 招待
吉川徹
日経グローカル 192 ( 192 ) 50 - 53 2012年3月
-
吉川 徹
理論と方法 27 ( 2 ) 201 - 204 2012年
-
就職難の意味するもの 招待
吉川徹
IDE現代の高等教育 531 27 - 32 2011年6月
-
階層意識の現在とゆくえの計量的検討
吉川徹
『現代日本の階層状況の解明』 文部科学省科学研究費補助金基盤研究(A)報告書 3 21 - 41 2011年3月
-
社会調査で時代を測る: 潜在する大きなトレンド 招待
吉川徹
関西学院大学社会学部紀要 別冊 56 - 82 2011年3月
-
人材育成・活用の基盤としての学歴意識の実像
吉川徹
人材の育成・活用に関する研究会 報告書 199 - 218 2011年
-
拒否増加にいかに対応するか 招待
吉川徹
社会と調査 5 16 - 25 2010年9月
-
吉川 徹
フォーラム現代社会学 9 72 - 74 2010年
-
The Education Gap in the Postindustrial Era
Namie Nagamatsu, Tōru Kikkawa
Japanese Economy 36 ( 3 ) 61 - 95 2009年10月
-
「教育格差」と母親学歴 招待
吉川徹
家族社会学研究 21 ( 1 ) 61 - 64 2009年4月
-
調査の設計と実施
吉川徹, 長松奈美江, 田靡裕祐
職業と家族とパーソナリティについての同一パネル長期追跡調査 研究成果報告書 29 - 58 2009年3月
-
プロジェクトの全体像と本書の構成
吉川徹
職業と家族とパーソナリティについての同一パネル長期追跡調査 研究成果報告書 1 - 6 2009年3月
-
職業とパーソナリティ研究とは何か
吉川徹
職業と家族とパーソナリティについての同一パネル長期追跡調査 研究成果報告書 7 - 28 2009年3月
-
実査現場の記録
吉川徹
職業と家族とパーソナリティについての同一パネル長期追跡研究 研究成果報告書 59 - 78 2009年3月
-
ポスト産業化期の学歴格差
長松奈美江, 吉川徹
フィナンシャル・レビュー 92 73 - 92 2009年2月
-
階級・階層の計量社会学
吉川徹
2005年SSM調査シリーズ8 階層意識の現在 研究成果報告書 131 - 174 2008年3月
-
高校生調査における地域要因の重要性
吉川徹
地域高校の統廃合による過疎地コミュニティへの影響に関する社会学的研究 研究成果報告書 2007年3月
-
成熟学歴社会における教育機会不平等
吉川徹
現代日本におけるジェンダーと社会階層に関する総合的研究 研究成果報告書 235 - 256 2005年3月
-
Toru Kikkawa
International Journal of Japanese Sociology 13 ( 1 ) 100 - 119 2004年11月
-
進路希望と学校・教育に対する自由回答意見の記述的計量分析
溝井暁, 吉川徹
社会調査における非定型データ分析支援システムの開発 研究成果報告書 101 - 133 2004年3月
-
計量的モノグラフと数理－計量社会学の距離 招待 査読
吉川徹
社会学評論 53 ( 4 ) 485 - 498 2003年3月
-
卒業生調査の概要
吉川徹
2002年大阪大学人間科学部卒業生調査 報告書 1 - 12 2003年3月
-
階層研究の空白の20年 招待 査読
吉川徹
フォーラム現代社会学 1 92 - 101 2002年5月
-
宗教イメージの潜在構造の探索
吉川徹
高槻市民の社会とコミュニティに関する意識調査 研究成果報告書 218 - 229 2002年3月
-
Changes in the Determinant of Class Identification in Japan 招待 査読
Toru Kikkawa
International Journal of Sociology 34 ( 2 ) 34 - 51 2000年7月
-
Guest Editors' Introduction 招待
Toru Kikkawa, Nobuo Kanomata
International Journal of Sociology 30 ( 1 ) 3 - 6 2000年5月
-
「中」意識の静かな変容 招待 査読
吉川徹
社会学評論 50 ( 2 ) 76 - 90 1999年9月
-
School Education and Democratization of Social Consciousness in Postwar Japan
Toru Kikkawa, Makoto Todoroki
International Journal of Sociology 28 ( 1 ) 92 - 108 1998年6月
-
Trends in Social Stratification in Contemporary Japan 招待
Toru Kikkawa
International Journal of Sociology 28 ( 1 ) 3 - 10 1998年6月
-
階層評価基準の静かな変容: 階層帰属意識の規定要因の時系列比較
吉川徹
1995年SSM調査シリーズ6 現代日本の階層意識 研究成果報告書 1 - 21 1998年3月
-
性別役割分業意識の形成要因: 男女比較を中心に
吉川徹
1995年SSM調査シリーズ14 ジェンダーと階層意識 研究成果報告書 218 - 229 1998年3月
-
吉川徹
静岡大学人文論集 47 ( 1 ) 97 - 117 1996年7月
-
尾嶋史章, 吉川徹, 直井優
家族社会学研究 8 ( 8 ) 111 - 124 1996年7月
-
吉川徹
ソシオロジ 41 ( 1 ) 35 - 49 1996年5月
-
吉川徹, 轟亮
教育社会学研究 58 87 - 101 1996年5月
-
吉川徹
社会学評論 46 ( 4 ) 428 - 442 1996年2月
-
意識項目の構造と関連 権威主義的態度尺度で何を「斬る」か
吉川徹
家族と高齢化社会 学術用モニター・システムの開発 研究成果報告書 10 - 21 1995年3月
-
階層帰属意識と総合生活満足度
吉川徹
新しい価値観と地域社会 研究成果報告書 41 - 51 1995年3月
-
吉川徹
ソシオロジ 39 ( 2 ) 125 - 137 1994年10月
-
家族における社会的態度の連関: 父親・母親・子どもの3者相関 査読
吉川徹, 尾嶋史章, 直井優
理論と方法 9 ( 2 ) 187 - 202 1994年10月
-
社会階層と「自己-指令的」態度の形成 査読
吉川徹
ソシオロジ 37 ( 1 ) 45 - 60 1992年5月
-
吉川徹
年報人間科学 13 19 - 34 1992年4月
書籍等出版物
-
ひのえうま 江戸から令和の迷信と日本社会 (光文社新書 1348)
吉川 徹（ 担当： 単著 範囲: pp1-261）
光文社 2025年2月 （ ISBN:433410553X ）
-
Key Texts for Japanese Sociology (SAGE Studies in International Sociology)
（ 範囲: pp263-265）
SAGE Publications Ltd 2025年1月 （ ISBN:1036200760 ）
-
階層・教育 (岩波講座 社会学 第11巻)
筒井, 淳也, 相澤, 真一, 吉川, 徹, 三輪, 哲, 藤原, 翔, 福井, 康貴, 新谷, 周平, 川口, 俊明, 中澤, 渉, 堀, 有喜衣, 中西, 祐子, 貴戸, 理恵, 香川, めい（ 担当： 分担執筆 範囲: 学歴分断と不平等 pp3-20）
岩波書店 2024年4月 （ ISBN:4000114514 ）
-
戦後日本の社会意識論: ある社会学的想像力の系譜
奥村隆, 吉川徹ほか（ 担当： 分担執筆 範囲: 城戸浩太郎──計量社会意識論の水源 pp50-66）
有斐閣 2023年12月 （ ISBN:4641174903 ）
-
消齢化社会 年齢による違いが消えていく! 生き方、社会、ビジネスの未来予測 (インターナショナル新書)
博報堂生活総合研究所（ 担当： 分担執筆 範囲: 「世代論」から消齢化の背景を深堀りする pp137-148）
集英社インターナショナル 2023年8月 （ ISBN:4797681292 ）
-
社会学の力〔改訂版〕: 最重要概念・命題集 (単行本)
友枝, 敏雄, 浜, 日出夫, 山田, 真茂留
有斐閣 2023年1月 （ ISBN:4641174814 ）
-
Social Stratification in an Aging Society with Low Fertility: The Case of Japan (Economy and Social Inclusion)
Springer 2022年9月 （ ISBN:9811936463 ）
-
少子高齢社会の階層構造2 人生中期の階層構造 (シリーズ少子高齢社会の階層構造 2)
渡邊, 勉, 吉川, 徹, 佐藤, 嘉倫
東京大学出版会 2021年11月 （ ISBN:4130551426 ）
-
Social Change in Japan, 1989-2019: Social Status, Social Consciousness, Attitudes and Values (Routledge Contemporary Japan Series)
Routledge 2020年10月 （ ISBN:0367353776 ）
-
[新装版] 学歴社会のローカル・トラック
吉川 徹
大阪大学出版会 2019年6月 （ ISBN:4872596854 ）
-
学歴と格差・不平等 増補版: 成熟する日本型学歴社会
吉川 徹
東京大学出版会 2019年5月 （ ISBN:4130501968 ）
-
吉川, 徹, 狭間, 諒多朗
大阪大学出版会 2019年4月 （ ISBN:487259679X ）
-
日本の分断 : 切り離される非大卒若者 (レッグス) たち
吉川, 徹（ 担当： 単著 範囲: pp 1-264）
光文社 2018年4月 （ ISBN:9784334043513 ）
-
日本社会学会, 理論応用事典刊行委員会, 今田, 高俊
丸善出版 2017年7月 （ ISBN:4621300741 ）
-
現代思想 2017年3月号 特集=社会学の未来
大澤真幸, 岸政彦, 桜井厚, 吉川徹, 浅野智彦, 北田暁大, 天田城介, 太郎丸博, 筒井淳也（ 担当： 分担執筆 範囲: ＜溶解＞する「社会の心」をいかに捉えるか pp 140-161 浅野智彦・吉川徹）
青土社 2017年2月 （ ISBN:4791713400 ）
-
基礎ゼミ 社会学 (〈基礎ゼミ〉シリーズ)
工藤, 保則, 大山, 小夜, 笠井, 賢紀
世界思想社 2017年2月 （ ISBN:4790716929 ）
-
古市くん、社会学を学び直しなさい!! (光文社新書)
古市 憲寿
光文社 2016年10月 （ ISBN:4334039472 ）
-
Social Mentality in Contemporary Japan: Quantitative Social Consciousness Studies (Osaka University Humanities and Social Sciences Series)
Toru Kikkawa（ 担当： 単著 範囲: pp 1-202）
Osaka University Press 2016年6月 （ ISBN:4872595467 ）
-
1980年代 (河出ブックス 89)
斎藤, 美奈子, 成田, 龍一
河出書房新社 2016年2月 （ ISBN:4309624898 ）
-
放送メディア研究 13
池上, 彰, 日本放送協会放送文化研究所
NHK出版 2016年2月 （ ISBN:414007258X ）
-
数土, 直紀
有斐閣 2015年3月 （ ISBN:4641174113 ）
-
「地元」の文化力 : 地域の未来のつくりかた
苅谷, 剛彦, 吉川, 徹, 熊倉, 純子, 玄田, 有史, 神門, 善久, 小島, 多恵子, 狭間, 諒多朗, 渡辺, 靖（ 担当： 分担執筆 範囲: それぞれの地元の唯一の解 pp 13-52, 全国調査でみる地域文化活動の「平均像」(狭間諒多朗・吉川徹) pp 171-194）
河出書房新社 2014年9月 （ ISBN:9784309624754 ）
-
現代日本の「社会の心」 : 計量社会意識論
吉川, 徹（ 担当： 単著 範囲: pp 1-268）
有斐閣 2014年6月 （ ISBN:9784641173989 ）
-
Do! ソシオロジー 改訂版 -- 現代日本を社会学で診る (有斐閣アルマ)
友枝, 敏雄, 山田, 真茂留
有斐閣 2013年3月 （ ISBN:4641124965 ）
-
日経プレミアPLUS VOL.6
日本経済新聞出版社
日経BPマーケティング(日本経済新聞出版 2013年3月 （ ISBN:4532265061 ）
-
大沢, 真幸, 吉見, 俊哉, 鷲田, 清一, 見田, 宗介
弘文堂 2012年12月 （ ISBN:4335551487 ）
-
学歴・競争・人生: 10代のいま知っておくべきこと (どう考える?ニッポンの教育問題シリーズ)
吉川 徹, 中村 高康（ 担当： 共著 範囲: pp1-226中 執筆 pp106-223 他）
日本図書センター 2012年11月 （ ISBN:428430450X ）
-
グローバル社会の人材育成・活用: 就学から就業への移行課題
樋口 美雄, 財務省財務総合政策研究所, 財務総合政策研究所=, 赤林, 英夫, 荒木, 宏子, 小塩, 隆士, 北條, 雅一, 苅谷, 剛彦, 原田, 泰, 阿部, 正浩, 山田, 礼子, 成田, 康郎, 吉川, 徹, 吉川, 浩史, 神, 陽介, 堀井, 健介, 二宮, 悦郎, 柳川, 太一, 梅崎, 知恵, 岡部, 真也, 中澤, 正彦
勁草書房 2012年1月 （ ISBN:4326503599 ）
-
長期追跡調査でみる日本人の意識変容 : 高度経済成長世代の仕事・家族・エイジング
吉川, 徹（ 担当： 編集 範囲: pp1-228中 執筆 pp2-19, 33-47 他）
ミネルヴァ書房 2012年1月 （ ISBN:9784623061150 ）
-
現代の階層社会3 流動化のなかの社会意識
斎藤, 友里子, 三隅, 一人
東京大学出版会 2011年7月 （ ISBN:4130551337 ）
-
井上, 俊, 伊藤, 公雄
世界思想社 2011年5月 （ ISBN:4790715256 ）
-
日本社会学会, 社会学事典刊行委員会（ 担当： 分担執筆）
丸善 2010年6月 （ ISBN:462108254X ）
-
データアーカイブSRDQで学ぶ社会調査の計量分析
川端, 亮
ミネルヴァ書房 2010年4月 （ ISBN:4623057305 ）
-
子どもの貧困白書
子どもの貧困白書編集委員会
明石書店 2009年8月 （ ISBN:4750330353 ）
-
学歴分断社会 (ちくま新書 772)
吉川 徹
筑摩書房 2009年3月 （ ISBN:4480064796 ）
-
リーディングス 日本の教育と社会 13教育の不平等
小内 透(編著)
日本図書センター 2009年2月 （ ISBN:4284302574 ）
-
講座社会学 13 階層
直井, 優, 藤田, 英典
東京大学出版会 2008年3月 （ ISBN:4130551132 ）
-
リーディングス戦後日本の格差と不平等〈第3巻〉ゆれる平等神話 1986‐2000
白波瀬, 佐和子
日本図書センター 2008年2月 （ ISBN:4284302132 ）
-
階層化する社会意識 : 職業とパーソナリティの計量社会学
吉川, 徹（ 担当： 編集 範囲: pp1-219中 執筆章 pp1-48, 167-177 他）
勁草書房 2007年11月 （ ISBN:9784326602056 ）
-
実践的研究のすすめ―人間科学のリアリティ
小泉 潤二, 志水, 宏吉
有斐閣 2007年7月 （ ISBN:464117332X ）
-
Do!ソシオロジー―現代日本を社会学で診る (有斐閣アルマ)
友枝 敏雄, 山田, 真茂留
有斐閣 2007年4月 （ ISBN:4641123268 ）
-
リーディングス 日本の教育と社会―第2巻 学歴社会・受験競争 (リーディングス|日本の教育と社会 第 2巻)
本田, 由紀, 平沢, 和司
日本図書センター 2007年2月 （ ISBN:4284301179 ）
-
学歴と格差・不平等―成熟する日本型学歴社会
吉川 徹（ 担当： 単著 範囲: pp 1-273）
東京大学出版会 2006年9月 （ ISBN:4130501666 ）
-
学歴社会のローカル・トラック―地方からの大学進学 (SEKAISHISO SEMINAR)
吉川 徹（ 担当： 単著 範囲: pp 1-244）
世界思想社 2001年8月 （ ISBN:4790708950 ）
-
タリーズコーナー―黒人下層階級のエスノグラフィー
吉川 徹（ 担当： 単訳 , 原著者: エリオット リーボウ , 範囲: pp 1-206）
東信堂 2001年5月 （ ISBN:4887133952 ）
-
現代高校生の計量社会学: 進路・生活・世代 (MINERVA社会学叢書 8)
尾嶋, 史章, 荒牧, 草平, 吉川, 徹, 轟, 亮, 工藤, 保則, 金, 明秀
ミネルヴァ書房 2001年3月 （ ISBN:4623033856 ）
-
日本の階層システム 3
近藤, 博之
東京大学出版会 2000年7月 （ ISBN:413055123X ）
-
ホームレスウーマン―知ってますか、わたしたちのこと
吉川 徹, 轟 里香（ 担当： 単訳 , 原著者: エリオット リーボウ , 範囲: pp 1-441中 230ページを執筆）
東信堂 1999年4月 （ ISBN:4887133251 ）
-
階層・教育と社会意識の形成 : 社会意識論の磁界
吉川, 徹（ 担当： 単著 範囲: pp 1-291）
ミネルヴァ書房 1998年3月 （ ISBN:4623028526 ）
MISC
-
「ひのえうま迷信」をデータから科学的に読み解く（吉川徹／大阪大学大学院人間科学研究科教授）
吉川徹
科学技術振興機構 サイエンスポータル オピニオン 2026年1月
-
ひのえうまに生まれて生きる私たち
鈴木保奈美, 吉川徹, 酒井順子
波 2026年 ( 1月号 ) 16 - 21 2025年12月
-
ひのえうま迷信はミステリーなのか？ 招待
吉川徹
心理学ワールド ( 112 ) 30 - 31 2025年12月
-
日本でだけ起こった1966年の特異な出生減を読み解く : 昭和の丙午はなぜ社会現象となったのか 招待
吉川徹
nippon.com 2025年10月
-
ヒノエウマな私たち 招待
鈴木保奈美, 吉川徹, 酒井順子
小説新潮 2025年 ( 9月号 ) 190 - 198 2025年8月
-
どうなる令和の「ひのえうま」 招待
吉川徹
文藝春秋 2025年 ( 6月号 ) 88 - 90 2025年5月
-
埋め込み社会から消齢化社会へ：不明瞭化する社会意識の世代差 招待
吉川徹
nippon.com 2024年5月
-
大卒層が興じる未公認の「学歴ゲーム」 －社会学から論じる日本の構造（8）－ 招待
吉川徹
不動産経済研究 ( 1456 ) 1 - 2 2023年12月
-
政策が導く日本の若年層の未来 －社会学から論じる日本の構造（７）－ 招待
吉川徹
不動産経済研究 ( 1444 ) 1 - 2 2023年10月
-
おとなしい若者たちとはだれか －社会学から論じる日本の構造（６）－
吉川徹
不動産経済研究 ( 1431 ) 1 - 2 2023年7月
-
見えはじめてきた学歴分断 －社会学から論じる日本の構造（５）－ 招待
吉川徹
不動産経済研究 ( 1419 ) 1 - 2 2023年4月
-
潜在する学歴セグメンテーション －社会学から論じる日本の構造（４）－ 招待
吉川徹
不動産経済研究 ( 1408 ) 6 - 7 2023年1月
-
コロナ禍で社会は「分断」から「寸断」へ 招待
吉川徹
JIJI.com 2023年1月
-
Book Review 遠藤健著『大学進学にともなう地域移動』 招待
吉川徹
IDE 現代の高等教育 646 70 - 71 2022年12月
-
分断を可視化する学歴再生産 ―社会学から論じる日本の構造（3）― 招待
吉川徹
不動産経済研究 ( 1398 ) 1 - 2 2022年11月
-
図書紹介『格差と分断／排除の諸相を読む』 招待
吉川徹
よろん (日本世論調査協会報) 130 65 - 68 2022年10月
-
見えはじめてきた学歴分断 ―社会学から論じる日本の構造（2）― 招待
吉川徹
不動産経済研究 ( 1386 ) 1 - 2 2022年8月
-
分断社会の時代性 ―社会学から論じる日本の構造（1）― 招待
吉川徹
不動産経済研究 ( 1375 ) 1 - 2 2022年5月
-
座談 コロナ後の世論調査に向けて 招待
吉川徹, 前田幸男, 宮崎太介, 平田崇浩, 湯本浩司, 鈴木督久
よろん （日本世論調査協会報） 129 59 - 83 2022年3月
-
書評 渡邊勉著『戦争と社会的不平等』 招待
吉川徹
フォーラム現代社会学 20 105 - 107 2021年5月
-
書評 多喜弘文著『学校教育と不平等の比較社会学』 招待
吉川徹
社会学評論 71 ( 2 ) 2021年2月
-
Social Change in Japan, 1989-2019: Social Status, Social Consciousness, Attitudes and Values
Carola Hommerich, Naoki Sudo, Toru Kikkawa
Social Change in Japan, 1989-2019: Social Status, Social Consciousness, Attitudes and Values 1 - 175 2020年10月
-
「令和」の「上級国民」は「断韓」「タピオカ」騒ぎに興じたか 招待
橋本健二, 吉川徹
中央公論 166 - 175 2019年11月
-
書評 稲葉振一郎著『社会学入門・中級編』 招待
吉川徹
書斎の窓 666 60 - 64 2019年11月
-
書評に応えて 吉川徹著『日本の分断』 招待
吉川徹
ソシオロジ 64 ( 1 ) 193 - 197 2019年6月
-
書評 中村高康・平沢和司・荒牧草平・中澤渉(編)『教育と社会階層』 招待
吉川 徹
日本労働研究雑誌 61 ( 2/3 ) 47 - 49 2019年2月
-
書評 原純輔著 『社会調査 しくみと考え方』
吉川徹
社会と調査 21 112 - 112 2018年12月
-
現代日本における階層意識と格差の連携変動過程の実証的解明
吉川徹
理論と方法 32 ( 1 ) 195 - 195 2017年3月
-
〈溶解〉する「社会の心」をいかに捉えるか 招待
吉川徹, 浅野智彦
現代思想 2017年2月
-
書評 矢野 眞和・濱中 淳子・小川 和孝著『教育劣位社会――教育費をめぐる世論の社会学』
社会学評論 68 ( 3 ) 443 - 445 2017年
-
吉川徹
よろん (日本世論調査協会報) 118 ( 118 ) 54 - 57 2016年10月
-
SSPプロジェクト 招待
吉川徹
社会と調査 11 113 - 117 2013年9月
-
平成の四半世紀を読み解く 招待
吉川徹
ソシオロジ 58 ( 1 ) 115 - 118 2013年6月
-
吉川徹, 木村好美
社会学評論 62 ( 3 ) 260 - 265 2011年12月
-
「老舗ブランド」を支える基礎教育
吉川徹
社会と調査 6 82 - 85 2011年2月
-
第83回日本社会学会大会
吉川徹
よろん (日本世論調査協会報) 107 50 - 51 2011年2月
-
書評 広田 照幸著『格差 ・秩序不安と教育』
吉川徹
教育社会学研究 87 96 - 98 2010年11月
-
座談会「回収率を考える」 招待
小野寺典子, 片山朗, 佐藤嘉倫, 前田忠彦, 松田映二, 篠木幹子, 大谷信介
社会と調査 5 26 - 65 2010年9月
-
書評 有田伸著『韓国の教育と社会階層--「学歴社会」への実証的アプローチ』 招待
吉川徹
理論と方法 22 ( 1 ) 130 - 132 2007年9月
-
吉川徹, 永瀬伸子, 樋口美雄, 大竹文雄
日本労働研究雑誌 48 ( 6 ) 72 - 85 2006年6月
-
書評に応えて 吉川徹著『学歴社会のローカルトラック』
吉川徹
ソシオロジ 47 ( 3 ) 139 - 142 2003年2月
-
「量」から「質」へ 方法論の橋を渡る
吉川徹
ソシオロジ 46 ( 2 ) 105 - 110 2001年10月
-
計量的モノグラフ
明日の静岡を考える情報誌SRI 2001年
-
書評に応えて 吉川徹著 『階層・教育と社会意識の形成－－社会意識論の磁界』
吉川徹
ソシオロジ 43 ( 3 ) 108 - 111 1999年2月
-
吉川徹
社会学評論 49 ( 3 ) 470 - 472 1998年12月
講演・口頭発表等
-
地方大卒ホワイトカラー層のライフコース追跡研究
吉川徹
第98回 日本社会学会大会 2025年11月
-
高等教育進学と初職就業にみる地方若年層の地域移動構造
吉川徹, 日髙正樹
第77回 日本教育社会学会大会 2025年11月
-
ひのえうま出生減の歴史人口学的考察
第35回 日本家族社会学会大会 2025年9月
-
人文社会科学研究の社会的インパクト評価をめぐる不確定性 招待
吉川徹
日本評価学会 第24回全国大会 シンポジウム 2023年12月
-
SSP2022調査の実査過程と回収状況について――WEBモードによる無作為抽出全国調査の試み
小林大祐, 前田忠彦, 吉川徹
第96回 日本社会学会大会 2023年10月
-
Increasing Difference in Attitudes toward Higher Education between Graduates and Non-graduates in Recent Japan
Toru Kikkawa
117th American Sociological Association Annual Meeting. 2022年8月
-
島根県の人口流出と地域社会の持続可能性 招待
吉川徹
島根大学山陰研究センター シンポジウム「持続可能な地域社会をめざして ―若年層人口流出に対抗する新しい価値の創造―」 2022年1月
-
コロナ禍は社会意識を変えたか？――2020年3月調査と2021年3月調査の比較分析
吉川徹
日本社会学会第94回大会 2021年11月
-
Nationwide Survey Practice of CAPI: the case of SSP2015
Toru Kikkawa
The 1st workshop of “Korea-Japan Joint Workshop on Frontiers of Social Survey Research” 2018年3月
-
Stability Confirmed: Japan’s Unique Position in the Cross-national Comparative Project 招待
Toru Kikkawa
International Symposium for Fifty Years of Cross-national Comparative Study off Social Structure and Personality: The United Sates, Poland, Japan, Ukraine, and China, 1956-2006. 2013年10月
-
環境保護意識・健康維持意識の変容
吉川徹, 狭間諒多朗, 橋爪裕人
第85回日本社会学会大会 2012年11月
-
地方県のローカル・トラック：急流を泳ぐ地方青年たち 招待
吉川徹
地方から移動する若者たち 弘前大学人文学部付属雇用政策研究センター第9回フォーラム 2011年2月
-
Specifying the Relationship between Job Conditions and Psychological States: Comparative Analysis of Japanese and American Workers
Yusuke Tanabiki, Yusuke Sakaguchi, Sho Fujihara, Masahiro Hayashi, Scott North, Toru Kikkawa
104th American Sociological Association Annual Meeting 2009年8月
-
高学歴化と教育機会不平等の影響関係の試論的考察: JGSS, GSSデータを用いた日米比較分析
吉川徹
日本版 General Social Survey (JGSS) 国際シンポジウム 報告書 2003年6月
-
地元から切り離される地方大卒層 ： ライフコースの可視化による超克 招待
吉川徹
共創知による分断社会の超克から共生へ： 人文学／社会科学2.0へのアップデート シンポジウム 2025年12月
-
ひのえうま現象にみる家父長制とジェンダー
吉川徹
第76回 関西社会学会大会 2025年6月
-
1966年のひのえうま出生減の要因
吉川徹
第97回 日本社会学会大会 2024年11月
-
現代日本社会の分断 招待
吉川徹
帝塚山学院大学 令和5年度 国際理解公開講座 2023年7月
-
地方の人口減のしくみを知ろう 招待
吉川徹
島根県立大学 第39回総合政策学会特別講演会 2023年7月
-
会長講演 数理社会学の会員構成 招待
吉川徹
数理社会学会 第68回大会 2019年9月
-
社会を俯瞰する記述的調査計量に立ち戻る
吉川徹
日本社会学会 第91回大会 2018年9月
-
島根県のローカル・トラックと関係人口
吉川徹
島根大学法文学部 山陰研究センターシンポジウム 2018年7月
-
Movement Behind the Scences ?The Quiet Transformation of Status Identificationin Japan
Carola Hommerich, Toru Kikkawa
2018 Annual Meeting of the Asian Studies Conference Japan 2018年7月
-
現役世代の階層意識の実態――2015年SSM 調査分析結果(3)
吉川徹
第90回 日本社会学会大会 2017年10月
-
社会的なものにかかわりたがらない若者たち
吉川徹
第59回 日本教育心理学会総会 2017年10月
-
Nationwide Survey Practice of CAPI with Synchronized Tablet PCs
Toru Kikkawa
The 1st RC33 Regional Conference on Social Science Methodology: Asia 2017年9月
-
Examining Social Change in Japan Based on Social Research Practice
Toru Kikkawa
Second International Workshop of ISA RC45 on Social Inequality 2017年8月
-
Latent Transformation of Subjectivity during Japan’s Lost Decades
Toru Kikkawa
International Conference: Social Development and Structure Change 2017年7月
-
コンピュータ支援型調査の課題と可能性
吉川徹
一般社団法人社会調査協会 2016年11月
-
格差をめぐる社会意識の変化
吉川徹
統計数理研究所公開講演会 2015年11月
-
Work and Personality国際比較研究: ライフコース長期追跡調査の実際
吉川徹
日本行動計量学会第40回大会 2012年9月
-
Expanding Class Awareness in Japan: A Comparison with Stability in the United States
Toru Kikkawa, Sho Fujihara
107th American Sociological Association Annual Meeting. 2012年8月
-
「2010年格差と社会意識についての全国調査」の設計と実施
前田忠彦, 吉川徹, 尾崎幸謙, 中村隆
日本行動計量学会第39回大会. 2011年11月
-
階層意識研究の展望
吉川徹
三田社会学会シンポジウム 2011年7月
-
現代日本人の階層意識の時点間比較分析: 総中流の1985 年から格差「覚醒」の2010 年へ
吉川徹
第83回 日本社会学会大会 2010年11月
-
社会調査で時代を測る : 潜在する大きなトレンド 招待
吉川徹
関西学院大学社会学部創設５０周年記念事業 連続学術講演会 2010年10月
-
階層意識研究と社会調査 招待
吉川徹
ISMシンポジウム 2010年8月
-
ライフコース追跡研究の分析枠組みと可能性
吉川徹, 久山健太
第61 回関西社会学会大会 2010年5月
-
Life-time Value Change in Contemporary Japan: Basic Data Analysis of a US-Japan Comparative Panel Survey; Research Overview
Toru Kikkawa
Anthropology of Japan in Japan Fall Meeting 2008 2009年11月
-
Educational Attainment in Today’s Japan: Consequences of Post-Industrialization 招待
Toru Kikkawa
The Japan Foundation Special Seminar in Paramadina University, Jakarta 2009年3月
Works(作品等)
-
21_21 DESIGN SIGHT「ルール？展」
吉川 徹
2021年7月 - 2021年11月
-
北大阪急行延伸計画市民アンケート調査に関する研究
吉川 徹
2007年
受賞
-
優秀研究活動賞
2011年11月 社会調査協会
吉川徹
共同研究・競争的資金等の研究課題
-
ひのえうま人口減の社会科学的解明
研究課題/領域番号：25K21919 2025年6月 - 2028年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 挑戦的研究(萌芽)
吉川 徹
配分額：6370000円 （ 直接経費：4900000円 、 間接経費：1470000円 ）
-
若年・壮年層の階層意識と格差の連関変動過程の実証的解明
研究課題/領域番号：25H00553 2025年4月 - 2030年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A)
吉川 徹, 前田 忠彦, 神林 博史, 小林 大祐, 平松 誠, 數土 直紀, ホメリヒ カローラ
配分額：59410000円 （ 直接経費：45700000円 、 間接経費：13710000円 ）
-
日本人の国民性の統計的研究：継承と発展
研究課題/領域番号：23H00062 2023年4月 - 2027年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A)
前田 忠彦, 朴 堯星, 吉川 徹, 小林 大祐, 尾崎 幸謙, 伏木 忠義
配分額：48750000円 （ 直接経費：37500000円 、 間接経費：11250000円 ）
-
共創知による分断社会の超克から共生へー人文学／社会科学2.0へのアップデート
研究課題/領域番号：23H00873 2023年4月 - 2026年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
川端 亮, 鄭 幸子, 宮前 良平, 稲場 圭信, 高谷 幸, 齊藤 貴浩, 渥美 公秀, 松村 暢彦, 吉川 徹, 石塚 裕子
配分額：18460000円 （ 直接経費：14200000円 、 間接経費：4260000円 ）
-
共創知による分断社会の超克から共生へー人文学／社会科学2.0へのアップデート
研究課題/領域番号：23K25570 2023年4月 - 2026年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
川端 亮, 稲場 圭信, 齊藤 貴浩, 松村 暢彦, 宮前 良平, 吉川 徹, 渥美 公秀, 石塚 裕子, 高谷 幸, 鄭 幸子, 王 文潔
配分額：18460000円 （ 直接経費：14200000円 、 間接経費：4260000円 ）
本年は初年度であり、3つの研究フィールドと実験フィールドのそれぞれでグループを組織して研究課題を具体化した。
流動化社会のまちづくりの研究グループは、フィールドとしてＧＶ（大阪大学グローバルビレッジ津雲台）と咲洲において、＜分断＞の克服のために不可欠なコミュニケーションの活性化を実験的に行った。対象フィールドでWebアプリである「災害救援マップ」を用いたまち歩きを行い、防災訓練を兼ねるとともにその効果を測定する質問紙調査を試行した。
都市と地方の分断の超克の研究グループは、都市部からの地域への人の流入は関係人口の増大の動きとしてとらえる。西予市野村地域をフィールドに、「がいなんよ大学 in のむら」という講演会を中心とするイベントを4回行い、従来の人文学・社会科学的な方法を用いて地域内外の対立をなくし、コミュニケーションを増大させる試みを行った。また、地方にとっては不可避な高校生の地域移動をキャリアの観点から調査するとともに、都市に移動した大学生が出身地域と関わり続けられる仕組みを野村地域で試行した。
災害グループは、だれ一人取り残さないインクルーシブを前提に「助かる」という概念を理論的枠組みとして、特徴のある分断が発生した東北、福島などの被災地を継続して訪問した。また能登半島の被災地を訪問し、災害復興の支援を行った。
移民グループは移民やエスニック・マイノリティの多い大阪府生野地域における多様な担い手による実践に焦点をあてている。大阪生野は日本人も在日韓国人一世も減少しており、ベトナム人をはじめ、中国、ネパール、ミャンマーの人などが増加傾向にある。エスニシティだけでなく、在留資格も多様であり、小さな子供たちも増えている。このような従来とは異なる状況で、人々の地域への愛着や教育のアクターによるコミュニティの関係のつなぎ直しについて、研究を進めている。 -
社会的危機状況下における人びとの意識の変容とその階層差に関する社会学的解明
研究課題/領域番号：21H00776 2021年4月 - 2024年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B)
數土 直紀, 前田 忠彦, 神林 博史, 小林 大祐, 永吉 希久子, ホメリヒ カローラ, 吉川 徹
配分額：12870000円 （ 直接経費：9900000円 、 間接経費：2970000円 ）
本プロジェクトでは、先行して2021年３月に、新型コロナウィルス感染拡大に関するオンライン調査を実施していた。この調査での回答者をベースにして、2021年7月、2021年11月、そして2022年3月にオンラインパネル調査を実施した。同一の回答者について、新型コロナウィルス感染拡大期における意識・行動の変化を追いかけるデータを蓄積したことで、新型コロナウィルス感染拡大が社会に対してどのような影響を及ぼしたのかが分析可能になった。特に注目されるのは、2021年7月は東京オリンピック2020が開催された時期に相当し、さらにこの時期にデルタ株による新型コロナウィルス感染拡大が進んだことと、2021年11月は新型コロナウィルスワクチンの接種が進み、一時的に新型コロナウィルス感染が収束していたことである。新型コロナウィルスの感染拡大が一気に進んだ時期と、新型コロナウィルスが一時的に収束した時期の双方を含むパネル調査データは、新型コロナウィルスの影響を明らかにするうえで貴重なデータとなっている。
2021年度は、調査の実施に加えて、すでに2020年度に実施されていたもう一つのオンラインパネル調査のデータを分析する作業をおこなった。データ分析を通じて、新型コロナウィルスの感染拡大が人びとの経済状況、主観的ウェルビーイング、そしてメンタルヘルスに与えた影響が明らかになった。本プロジェクトでは、分析の結果を日本社会学会大会で報告し、その成果を２本の英語論文にまとめた。ひとつは『理論と方法』に特集論文として掲載され、もうひとつはSSM-Population Healthに研究論文として掲載された。なお、分析の結果は、本プロジェクトが立てた仮説「新型コロナウィルスの感染拡大は、人びとの生活に対して負の影響をもたらし、その影響の大きさには社会格差が存在する」を支持するものとなっている。 -
人口減少社会における若年層のローカル・トラック構造の解明
研究課題/領域番号：20K20335 2020年4月 - 2024年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 挑戦的研究(開拓)
吉川 徹
配分額：25090000円 （ 直接経費：19300000円 、 間接経費：5790000円 ）
本研究では前年度までに島根県と福井県などで実施した普通科高校の進学予定者に対するアンケート調査のデータを解析し、地方県からの進学行動の地域差について量的に検討した。その結果、両県には高等教育進学者の収容力の差があり、加えて学校文化の異なりも大きく、これらによって、高校生の進路希望や将来展望に差異がみられることが明らかになった。これは同じ地方県でも若年層の人口移動についての課題の様相が大きく異なることを示唆している。この分析結果は、2022年1月に市民シンポジウムにおいて報告した。さらに現在、学会報告を予定しており、並行して投稿論文を執筆中である。
聞き取り資料収集の質的アプローチによる研究については、新型コロナウィルス感染拡大奉仕のため、度重なる緊急事態宣言が出されて実施に困難をきたしたが、その合間において、愛媛県西予市にある愛媛県立野村高等学校、沖縄県大宜味村にある沖縄県立辺士名高等学校、島根県奥出雲市にある島根県立横田高等学校などの高等学校、和歌山県教育庁、和歌山県新宮市にある和歌山県立新翔高等学校、島根県業績企画課、島根県立大学、私立仁愛学園、島根県雲南市にある雲南市立大東中学校、松江市にある松江市立八雲中学校などを訪問し、地方からの大学進学や地元学生の受け入れについての聞き取りと資料収集を行った。また地域みらい留学のNPO実践活動の事務局でも情報を収集した。
この間、方法論の書籍を購入し、調査方法論の技術と知識のアップデートに努めた。国会図書館や各地の公的図書館、公文書館の資料などを閲覧検討することなどにより、資料収集を行った。
他方で、全国で地方県からの進学移動を分析している研究者の研究動向を把握し、若年層人口流出の現代的実体についての包括的な研究把握と、学術的な理論構築のための研究会を立ち上げる準備を進めた。 -
階層意識全国調査の時系列データの収集と標本抽出WEB調査法の確立
研究課題/領域番号：19H00609 2019年4月 - 2024年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 基盤研究(A)
吉川 徹, 前田 忠彦, 神林 博史, 小林 大祐, 永吉 希久子, 數土 直紀, ホメリヒ カローラ
配分額：44070000円 （ 直接経費：33900000円 、 間接経費：10170000円 ）
本研究では、2015年に実施された全国の階層意識調査であるSSP2015調査および一連の全国調査の最新の比較調査としてSSP2022調査(仮称)を実施する計画をもっている。この計画の準備段階として、2019年度及び繰越し後の2020年度においては、調査設計、調査項目の策定、職業コーディングの方法の確立、ウェブ法によるプリテストなどを実施した。
この経過において、新型コロナウィルスの感染拡大があり、調査実施時期の再検討の必要に迫られた。とりわけ、当初は2020年12月に実施予定であった全国調査の時期は、2021年度以降に延期せざるを得ない状況になった。
しかし、プリテストとして実施した2020年3月の全国の3000名に対する調査は、偶然ながら、コロナ禍前の社会意識情報を捉えたものとなり、コロナ禍継続期において収集したデータと比較することのできる貴重なものとなった。そこで、この調査の時点間比較および対象者のパネル追跡を急遽設計し、本研究予算を用いて2020年度に3度のウェブ調査を実施した。
既存のデータの分析と成果発信については、研究メンバー10名で分担執筆したSocial Change in Japan, 1989-2019 Social Status, Social Consciousness, Attitudes and Values, Hommerich, Sudo, Kikkawa(eds.), Routledgeをはじめとする学術誌、学術論文の発表成果35件を挙げている。国内外での学会報告については、オンライン開催や開催中止などの事態が生じたため、当初計画していた発表が次年度以降に見送られたケースがあるものの、計9件の成果を挙げている。
さらにSSP2015調査をはじめとする、プロジェクト内で保有している過去の調査データの一般公開を完了した。 -
人口減少社会における若年層のローカル・トラック構造の解明
研究課題/領域番号：18H05316 2018年6月 - 2024年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 挑戦的研究(開拓) 挑戦的研究(開拓)
吉川 徹
配分額：25090000円 （ 直接経費：19300000円 、 間接経費：5790000円 ）
本年度は、高等教育進学機会の都道府県格差、各地域の人口社会減、UIターン促進の自治体の動きなど、最新の研究動向を把握するため学会等で、研究の現状を情報収集した。これと並行して、全国の地方の若年層人口流出の実情を聞き取るために、訪問調査を行った。とりわけ島根県と島根大学については、資料収集のために複数回訪問した。またアメリカのカリフォルニア州の日系人の進学行動において、どのような先行研究があるかも調べた。
すでに手元に得られているインタビューデータを整理し分析を開始したほか、旧史料を公開可能なかたちに整えた。
全国の地方県における進学校からの大学進学の実情を調べるために量的調査を設計計画した。そのうえで愛媛県、高知県、島根県、岩手県、石川県、福井県を訪問し各地域の課題を聴取した。様々な調整を経て、平成30年12月には、調査協力の意向を得られた全国22校、3700名の高校3年生の進学と地域移動について、教室配票質問紙調査を実施した。調査データはただちに集計を開始しているが、年度内には結果は整理することができなかった。この量的データは、この先5年間の追跡の基盤データとなる。計画では、進学・就職を経た6年後に調査票を対象者に返送し、実際の人生の経過についての調査への回答を依頼することを考えている。
他方で、『学歴社会のローカル・トラック』という20年前の研究のデータとなったインタビュー調査対象者に連絡を取り、現在どのように生活されているかということを確認することに着手した。追跡調査に協力していただけるかどうかを慎重に聞き取るための準備を開始している。 -
計量的日本人研究の新展開
研究課題/領域番号：18H04101 2018年4月 - 2022年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 基盤研究(A)
前田 忠彦, 朴 堯星, 吉川 徹, 尾崎 幸謙
配分額：45500000円 （ 直接経費：35000000円 、 間接経費：10500000円 ）
2018年度は，(1)「日本人の国民性第14次全国調査」の実施の他，(2)過去の「国民性調査」のデータの公開・共同利用に備え，コードブック等の周辺情報の整備を進め，(3) 第13次全国調査までまたは関連調査のデータを利用した学会発表・論文執筆等を進めた。(4)更に分担者1名は，ウェブ調査の実施法に関わる研究を行った。
このうち(1)の「日本人の国民性第14次全国調査」は，次の要領で実施した。[1]調査対象：全国の20-84歳の日本人男女，[2]調査時期：2018年10月末～12月上旬，[3]標本設計と標本の大きさ：層化2段無作為抽出法，400地点6400名，[4]調査方法：個別訪問面接聴取法，[5]調査内容：これまでの方式を踏襲し，K型とM型二種類の調査票を用意し，対象者を折半してどちらかの調査票への回答を求めた。内容は13次調査までの項目をおよそ踏襲した他，少数個の新規項目と，過去に利用された項目を復活させたものも含めた。
実査は専門調査機関に委託したが，調査地点の選定と一部の地点（計40地点）の対象者の抽出は，統計数理研究所が直接管理し，分担者を含む複数の大学教員の協力を得て，学生・若手研究者等が「研修調査」として実地の手続きを経験する機会を設けた。2018年度末時点で，データ・クリーニングがほぼ終了した段階である。
(4)については，尾崎・鈴木（印刷中）で提案したWeb調査で質問文を読まない等の不適切な回答者を識別するための，機械学習手法の応用によりデータの質向上を図る方法の検討を行った。この方法が様々な調査条件での調査に対して適用可能であることを示すために，3つの異なるテーマ・実施社でのWeb調査を実施し，一部の調査項目を「日本人の国民性調査」から採用することで，面接調査法と自記式調査法の比較も行える形の設計とした。データ解析の成果を次年度に公表することを目指している。 -
少子高齢社会における階層構造メカニズムに関する実証研究
研究課題/領域番号：18H03647 2018年4月 - 2021年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 基盤研究(A)
白波瀬 佐和子, 三輪 哲, 渡邊 勉, 中村 高康, 有田 伸, 佐藤 嘉倫, 吉川 徹, 數土 直紀
配分額：43940000円 （ 直接経費：33800000円 、 間接経費：10140000円 ）
本研究の初年度は、2015年に実施した「社会階層と社会移動に関する全国調査」（SSM調査）の本格的な分析を開始した。特に、2015年調査の実施を中心とする特別推進研究事業（JP25000001)の最終年に刊行した122本の報告論文をもとに、学術書籍への刊行を明示的な目標として研究会を発足させた。そこでは、人生を初期・中期・後期の3つに分けて、それぞれのライフステージ独自の課題をもつ階層性について議論する構成とした。本研究会では、中堅研究者を中心に42名に研究チームを絞り、まず日本語による学術書籍刊行にむけて研究チームを形成した。全体会議を2018年12月と2019年2月の2回開催し、それに加え3つの研究班幹事を中心に所属メンバーへの助言、指導を実施した。第7回SSM調査研究のメインテーマを少子高齢化としたが、既存の階層研究への新たな視点として、現役世代のみならず、高齢化が最も進行する日本における高齢層の就労状況や職業経歴を積極的に考慮したライフステージごとの階層性について理論的検討を開始した。
2018年9月には、台湾のAcademia SinicaからYi, Chun-Chun教授を招いて、日台の若年層における階層性について実証分析研究についてのワークショップを開催した。特に、日本以上に少子化が進行する台湾において、労働や結婚、さらには世代間関係の視点をいれた議論は、きわめて有益であった。同ワークショップでも若手研究者を中心に活発な議論が進んだ。
2015年SSM調査データを用いた研究報告としては、日本社会学会や国際社会学会をはじめ20本程度の学会報告、12本の学術論文刊行、さらに書籍として5本が刊行された。また、人生半ば期の階層性を明らかにするため、2019年の50代調査実施に向けて企画、準備を進めた。 -
平成期の社会意識の趨勢の計量的解明
研究課題/領域番号：16H02045 2016年4月 - 2019年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 基盤研究(A)
吉川 徹, 前田 忠彦, 轟 亮, 浜田 宏, 數土 直紀, ホメリヒ カローラ
配分額：40430000円 （ 直接経費：31100000円 、 間接経費：9330000円 ）
平成30年度上半期は、とくに階層文化研究と調査メソッド研究について、研究メンバー内部で研究会を開催し議論を深めた。研究の主たるエビデンスソースであるSSP2015調査のデータに基づく計量研究については、年度を通じて各学会誌に研究論文を投稿した。国際ジャーナルであるSocial Science Japan Journalにおいては特集号を企画し、5本の論稿を掲載している。この他、国内外の社会学系の学術誌において特集論文の企画を進めた。年度内には吉川徹『日本の分断』、数土直紀編『格差社会のなかの自己イメージ』、吉川徹・狭間諒多朗編『分断社会と若者の今』3冊の日本語書籍を刊行した。これらはいずれもSSP2015調査のデータに基づく実証研究である。これを広く研究交流のために研究者に配布し、研究のレビューを受けたほか、関連の学会シンポジウムにおける登壇、新聞などへの論説の寄稿、公開シンポジウム、講演会などを積極的に開催した。
9月には大阪大学と共催による公開シンポジウムと研究会メンバーによる全体会議を開催し、研究成果の総合的検証とさらなる発展の可能性を検討した。その検証結果に基づき、この先の研究展開を検討するため、ウェブ調査であるSSP－W2018を設計実施した。このデータについては年度内に基礎集計と基礎分析を行なって、次年度開催の学会報告にエントリーしている。
下半期には、英文書籍の刊行のための準備を進めたが、出版社側の審査等の都合のため、刊行までにはさらに時間を要する。
研究計画最終年度であるため、これまでの調査研究を集大成し、データの公開に向けての準備も行ったほか、さらなる国際比較研究の可能性を探って、海外の人口学の研究者との打ち合わせも進めている。 -
パラデータを活用した訪問調査法の精度管理と不能バイアス補正に関する研究
研究課題/領域番号：15H03424 2015年4月 - 2018年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B)
前田 忠彦, 松本 渉, 高田 洋, 伏木 忠義, 吉川 徹
配分額：16120000円 （ 直接経費：12400000円 、 間接経費：3720000円 ）
訪問面接調査や留置調査など調査員が介在する調査法，Web調査などそれ以外の調査モードを含む様々な調査で実施の際に付帯的に得られる調査プロセスに関する「調査パラデータ」を解析し，調査の精度管理に有用な情報を得ることを目指した検討を行った。また，調査不能率が高い場合に懸念される調査不能バイアスの影響を評価したり，それを調整する方法についての研究を行った。面接調査等の訪問記録や，電話調査での発信記録を分析することによって，調査員の行動をよりよく理解することができるようになり，調査員教育に生かすことができる。また他の調査モードで得られる回答所要時間のデータなどで回答者行動の理解を深めることができる。
-
市民のニーズを反映する制度構築と政策形成の政治経済学
研究課題/領域番号：25220501 2013年5月 - 2018年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(S) 基盤研究(S)
田中 愛治, 川出 良枝, 古城 佳子, 西澤 由隆, 齋藤 純一, 吉川 徹, 小西 秀樹, 船木 由喜彦, 今井 亮佑, 品田 裕, 飯田 健, 井柳 美紀, 遠藤 晶久, 清水 和巳, 千葉 涼, 日野 愛郎, 三村 憲弘, 村上 剛, 山崎 新, 横山 智哉, 加藤 言人, 小川 寛貴, 坂井 亮太, 中西 俊夫, 劉 凌
配分額：201110000円 （ 直接経費：154700000円 、 間接経費：46410000円 ）
熟慮を経てから市民のニーズを測定するCASI調査と、熟議を通して市民のニーズを探るミニ・パブリックスを比較分析すると、熟議に基づくミニ・パブリックスよりも、熟慮に基づくCASI調査の方がサンプルの代表性は高く、実施のコストが低い点では好ましい。しかし、本プロジェクトの実験・調査を通して、熟慮だけでは難しいが、熟議を通してこそ達成できる効果もあることが分かった。例えば、事実に対する思い込みの是正においては、熟慮ではなく、熟議の効果が確認できた。したがって、CASI調査(熟慮)とミニ・パブリックス(熟議)のどちらにも利点があることが明らかになり、一概に両者の優劣をつけることはできないといえる。
-
タブレットPC提示による面接社会調査の標準的技法の開発
研究課題/領域番号：25590112 2013年4月 - 2015年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究 挑戦的萌芽研究
吉川 徹, 赤枝 尚樹, 西森 年寿
配分額：3770000円 （ 直接経費：2900000円 、 間接経費：870000円 ）
日本の社会学で確立された正確な調査技法である訪問面接は、従来質問紙への調査員の筆記具による記入によって実施されていた。この研究では、現在の情報環境の進展に鑑みて、時点間の比較可能性を維持しつつ、これをタブレットPCへのタッチを手法とするCAPI式調査へと改めることを目指し、その包括的なシステム構築を行った。研究の結果、新たな調査方法が確立され、これを実際に調査に用いて課題を検証することができた。
-
少子高齢化からみる階層構造の変容と格差生成メカニズムに関する総合的研究
研究課題/領域番号：25000001 2013年 - 2017年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 特別推進研究 特別推進研究
白波瀬 佐和子, 佐藤 嘉倫, 石田 浩, 数土 直紀, 吉川 徹, 中村 高康, 有田 伸, 三輪 哲
配分額：453310000円 （ 直接経費：348700000円 、 間接経費：104610000円 ）
本研究のもっとも大きな成果は、「2015年社会階層と社会移動に関する全国調査」（以降、SSM調査）を実施し、少子高齢化に着目した日本の階層構造に関する実証分析研究を進めたことにある。SSM調査は1955年からの長い歴史があり、本7回目調査では、79歳まで調査対象者の上限年齢を上げて、親元を離れた時期や初婚時の配偶者情報、あるいは本人の子どもの学歴等を追加することにより、人口動態と家族の変容を配慮して階層構造の実態と格差生成メカニズムを明らかにした。
-
現代日本における階層意識と格差の連関変動過程の実証的解明
研究課題/領域番号：23223002 2011年4月 - 2016年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(S) 基盤研究(S)
吉川 徹, 前田 忠彦, 数土 直紀, 轟 亮, 浜田 宏, 川端 亮, 中井 美樹, 平澤 和司, 石田 淳
配分額：145080000円 （ 直接経費：111600000円 、 間接経費：33480000円 ）
本研究においては、1980年代から蓄積されてきた社会階層と社会意識の関係を調べる調査データを解析し、現在の総格差社会の計量的実態把握を行った。合計5度の試行的全国調査の実施とデータの比較解析、および実験シミュレーションが行われ、総格差社会日本の実態を仮説理論として明らかにした。同時に現代日本における大規模訪問面接調査の方法についても精査し、タブレットPCを用いる最新の調査技法を開発した。
これらの研究の知見は、2015年第1回SSP調査の実施に向けて集約され、最新の高精度の大規模全国調査データが回収された。その知見は速報として公開され、現在も踏み込んだ解析が続けられている。 -
全国無作為抽出調査による『教育体験と社会階層の関連性』に関する実証的研究
研究課題/領域番号：23243083 2011年4月 - 2015年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 基盤研究(A)
中村 高康, 吉川 徹, 三輪 哲, 渡邊 勉, 小林 大祐, 白波瀬 佐和子, 有田 伸, 平沢 和司, 荒牧 草平, 中澤 渉, 吉田 崇, 古田 和久, 藤原 翔, 多喜 弘文, 日下田 岳史, 須藤 康介, 小川 和孝, 野田 鈴子, 元濱 奈穂子, 胡中 孟徳
配分額：30290000円 （ 直接経費：23300000円 、 間接経費：6990000円 ）
本研究では、社会階層の調査研究の視点と学校調査の研究の視点を融合し、従来の社会階層調査では検討できなかった教育・学校変数をふんだんに取り込んだ「教育・社会階層・社会移動全国調査（ESSM2013）を実施した。60.3％という高い回収率が得られたことにより良質の教育・社会階層データを得ることができた。これにより、これまで学校調査で部分的にしか確認されなかった教育体験の社会階層に対する効果や、社会階層が教育体験に及ぼす影響について、全国レベルのデータで検証を行なうことができた。
-
現代日本における階層意識と格差の連関変動過程の実証枠組み構築
研究課題/領域番号：23243064 2011年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 基盤研究(A)
吉川 徹, 前田 忠彦, 浜田 宏
配分額：11830000円 （ 直接経費：9100000円 、 間接経費：2730000円 ）
年度当初の計画に従い、この先5年間の研究を遂行すべく、研究代表者である大阪大学・人間科学研究科・准教授吉川徹と、研究分担者である東北大学・文学研究科・准教授浜田宏、統計数理研究所・データ科学研究系・准教授前田忠彦の3名により、入念な研究計画の打ち合わせを行なった。ここでは、事務補佐員および研究員の雇用による研究計画全体の統括、実験設備の設置、大規模調査の実施などの細かいスケジュールを決定した。
続いて、分担者の所属先である東北大学と統計数理研究所に研究経費を配分する手続きを進めた。加えて、研究代表者である吉川徹は慶応義塾大学・文学研究科鹿又伸夫教授、早稲田大学・文学研究科・木村好美准教授との共同研究論文作成のための打ち合わせを行った。これは7月の研究会、12月の共著論文の執筆の道筋をつけるものとなった。
この間に大阪大学では特任研究員および事務補佐員の採用の手続きを進め、人間科学研究科社会環境学講座内に階層意識研究拠点を立ち上げた。本年度の研究計画においては、2010年に収集した「格差と社会意識についての全国調査」の回収データを整理し、分析可能な状態に整形して、研究メンバーに配布し、基礎分析を行うことが予定されていた。そのため調査データのチェック作業などの活動に入ろうとしたところ、5月31日に科学研究費補助金基盤研究(S)「現代日本における階層意識と格差の連関変動過程の実証的解明」(23223002研究代表者:吉川徹)の交付内定の連絡があり、本研究を廃止することとなった。実質的にはこの2ヶ月という期間には研究実績を出すことはできていないが、上記の活動により、年度途中から開始された基盤研究(S)の研究をきわめてスムーズに開始することができた。 -
職業と家族とパーソナリティについての長期追跡調査の日米比較分析
研究課題/領域番号：19330106 2007年 - 2010年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B)
吉川 徹, 川端 亮, ノース スコット, 太郎丸 博, 岩渕 亜希子, 直井 道子, 太郎丸 博, 直井 道子, 岩渕 亜希子
配分額：18070000円 （ 直接経費：13900000円 、 間接経費：4170000円 ）
日米のポスト産業化期の人々の生活と、社会意識の変化を追う長期追跡パネル・データを解析し、2つの社会に共通する傾向と、文化的差異を見出した。日本社会は1980年前後から2000年代中ごろまで、社会構造、家族構造、職業構造ではおおよそ安定した状態にあった。そのため、この時代を生きた人びとにみられる社会意識の変容は、原則的には個人の加齢による変化を主要因とするものであった。しかしそうした安定性を前提としたうえで、いくつかの重要な価値変動の経過も観察された。
-
職業と家族とパーソナリティについての同一パネル長期追跡調査
研究課題/領域番号：16203031 2004年 - 2007年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 基盤研究(A)
吉川 徹, 直井 道子, 川端 亮, ノース スコット, 太郎丸 博, 直井 優
配分額：41340000円 （ 直接経費：31800000円 、 間接経費：9540000円 ）
本調査研究では、約25年の期間をおいた長期パネル調査を行い、近年の日本社会のマクロな社会変動とミクロな個人のライフコースとの関係を捉えた。さらに、同様のパネル調査を実施しているアメリカと連携することで、結果の日米比較をおこない、ポスト産業化期の日本社会とアメリカ社会の相同性と異質性を解明した。
その結果、入念な調査設計を行なえば、四半世紀以上を経ても、同一対象者を特定して、同一の質問を繰り返す長期追跡パネル調査が実施可能であることがわかった。
そして、そのデータはアメリカの1960年代から1980年代を生きた労働者と日本の1980年代から現在までを生きた労働者では、職業がパーソナリティの形成・変容におよぼす効果がよく似ているということを示すものであった。言い換えるならば、産業社会における社会的な機能の同質性が見出されたということになる。
他方で、日本の労働規範や伝統的な価値観に基づく、アメリカ社会との差異も見出され、基調としての産業社会の同質性と、比較文化論的な差異をデータから明らかにすることができた。
このことから、ライフコース全般にわたって、どのような社会的態度が持続し、どのような社会的態度が生活の構造によって変容するのか、またどのような社会的態度が、中年期から高齢期までの人びとの暮らしに変化をもたらす契機となるのかということについての、実証的なデータを確保することができた。 -
地域高校の統廃合による過疎地コミュニティへの影響に関する社会学的研究
研究課題/領域番号：15530323 2003年 - 2006年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C)
轟 亮, 吉川 徹
配分額：3100000円 （ 直接経費：3100000円 ）
町野高等学校在校生に対する進路選択行動と社会意識・生活意識調査を実施し、これを1992年の調査および2002年度全国調査のデータと比較した。そこから、生徒の学校との関係性の改善、生徒の自己確信性の高まりが確認された。また、全国データの平均に対して、町野高校生徒の学校外での生活行動や意識は若干異なるが、学校適応、職業意識は有意な差異が見られないことがわかった。
石川県輪島市および松任市住民を対象として、高等学校の教育制度改革に関する意識調査を実施した。輪島市では計画標本数400(20〜75歳)を無作為抽出し、郵送法によって配票・回収を行った(有効回収数237、有効回収率は59.3%)。データ分析の結果、以下のことが明らかとなった。(1)教育機会の格差の認知に大きな地域差が見られ、「感じる」とする者が、輪島市で23.7ポイントも多くなっていること、(2)地域に同等レベルの進学校があることを希望する度合いに地域差があり、「たいへん重要だ」とする者が輪島市で10ポイント多くなっていること、(3)一方、「特別な財政負担をしてでも、学校の統廃合をしなくて済むようにすべきだ」という意見への賛否については、「強い反対層」が輪島市において若干多いことがわかった。
研究対象高校入学者の出身中学比率、および高等学校卒業後の進路について、約30年の統計を分析し、(1)対象高校が当該地域コミュニティの出身者を十分にひきつけることが出来ず、地域高校としてのプレゼンスを示すことが出来なかったこと、(2)いわゆる進学校ではない町野高校でも、1990年代以降、卒業後の高等教育進学率が上昇しており(成熟学歴社会の実現)、石川県の高校設置政策は、若年層の地域からの人口流出をコントロールできていないことを明らかにした。 -
情報通信技術(IT)革命の文化的・社会的・心理的効果に関する調査研究
研究課題/領域番号：13301007 2001年 - 2004年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 基盤研究(A)
直井 優, 川端 亮, 吉川 徹, 太郎丸 博, 菅野 剛
配分額：46410000円 （ 直接経費：35700000円 、 間接経費：10710000円 ）
本調査研究は、情報格差やデジタル・デバイドという新たなタイプの格差を取り上げ、情報技術(IT)革命がもたらす文化的・社会的・心理的効果について学際的に明らかにすることを目指した。文化的側面については、ITの利用・普及にともなう価値観の変遷を主に取り上げた。社会的側面については、IT活用によるコミュニケーションやライフスタイルの変化、また情報格差やデジタル・デバイドについて、性別・年齢・地域・学歴・職業・収入といった社会階層間格差の視点から分析を進めた。心理的側面については、職業とパーソナリティの関連メカニズムにおけるIT利用の影響、自己指令性・知的柔軟性・権威主義の関連、高度情報化社会についての社会意識などを重視した。
以上の研究のため2001年度、2002年度、2004年度の3度にわたって「情報化社会に関する全国調査(JIS : the Japan Survey on Information Society)」を実施した。JIS調査の調査対象は、日本全国に居住する満20歳から満89歳(JIS2004のみ満79歳)までの男女個人で、抽出方法は層化2段無作為抽出法、抽出台帳は選挙人名簿を基本としている。調査方法は、JIS2002では個別面接法を、JIS2001およびJIS2004では個別面接法と留置法を併用した。各調査におけるサンプル数はJIS2001が1500、JIS2002およびJIS2004が2000であり、回収率はそれぞれ67.4%、62.8%、64.7%であった。
JIS調査の経緯と分析結果については、研究成果報告書のほか、『情報化社会に関する全国調査中間報告書』を刊行した。また、調査概要、調査票とJIS2002までのデータについては、「質問紙法にもとづく社会調査データベース(SRDQ)」(http://srdq.osaka-u.ac.jp/)においても公開している。 -
社会調査における非定型データ分析支援システムの開発
研究課題/領域番号：13410049 2001年 - 2003年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B)
川端 亮, 秋庭 裕, 吉川 徹, 谷口 敏夫
配分額：12300000円 （ 直接経費：12300000円 ）
本研究では、社会調査によって得られるさまざまな非定型データをコーディングする日本語版のコンピュータ・プログラムを開発し、実際に集めた異なる種類のデータを計量的に分析し、その手順を示すことで、質的調査の有効性を高める一連のプロセスを開発することを試みた。
コーディング・システムの開発に関しては、テキストを分かち書きし、コードを与えて数値化したデータを出力できる操作性に優れたユーザーインターフェイスをもつプログラムを開発するとともに、その使用方法を記したマニュアルの作成を行った。マニュアルでは、インターネット上で誰でもダウンロードできるデータを例とし、実際にプログラムを実行しながらその操作法を学ぶことができるものである。
コーディングの理論的背景の検討として、質的なデータの分析によく用いられるグラウンデッド・セオリー、物語論を取り上げて検討し、コンピュータを使ったコーディングを支える理論としてまとめた。
本研究で収集し、応用例に用いたデータは、宗教教団の刊行物15年分、信者のインタビュー、雑誌の目次20年分、90年代の新聞記事、1200ケースあまりの質問紙調査による自由回答データである。
これらの収集したデータをコーディング・プログラムによってコーディングし、分析を行った。分析は、出現した語の集計、語の共起の分析、クロス表を用いた分析、等高線図によるグラフ化、クラスター分析、対応分析などで、テキストデータを多変量解析で分析する例を示すことができた。
以上のコーディング・プログラムのマニュアルと理論的背景、非定型データの分析例については、研究成果報告書としてまとめ、印刷した。 -
現代若者のライフコース・パネル調査データの質的・量的分析
研究課題/領域番号：12710097 2000年 - 2001年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 奨励研究(A) 奨励研究(A)
吉川 徹
配分額：2300000円 （ 直接経費：2300000円 ）
昨年までに、島根県東部への実地調査を繰り返して、現代の地方中山間地域の若者たちのショート・ライフコースの質的・量的データを大量に獲得してきた。これはデジタルビデオ映像、スチール写真、会話記録、文書資料、地図など多岐にわたる。
本年度前半は様々な視点からこのデータを分析した。その結果は学歴社会における地方からの人口流出についての、トラッキング理論に基づく新しい研究としてまとめた。その過程において最終的な資料収集と調査のために、島根県東部地域などに繰り返し出張を行なって、対象者のライフヒストリーを精密に作成した。
その後、研究全体をB6判251ページの単著学術刊行物『学歴社会のローカル・トラック-地方からの大学進学』として刊行した(世界思想社2001年9月)。そして教育社会学、地域社会学、エスノグラフィ研究、階層研究の諸分野の国内外の研究者に同書の内容を示しレビューを受けて、今後の研究の方向を探った。さらに同研究をもとにして2001年10月の日本教育社会学会大会で研究報告を行なった。
また、上述の学術的な成果公表と平行して、調査対象者、調査対象地域に対して研究成果をわかり易く報告して社会貢献に努めた。 -
現代若者のライフコース・職業選択と社会意識形成に関する調査研究
研究課題/領域番号：09710134 1997年 - 1998年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 奨励研究(A) 奨励研究(A)
吉川 徹
配分額：2100000円 （ 直接経費：2100000円 ）
この研究では現代若者にとって、大学進学・就職というライフコースや地域移動が、どのような社会意識形成効果をもつのかを実証的に明らかにした。1992年10月に当時高校3年生であったサンプルに対して、進路、価値観,精神状態、自己概念、両親に対する思いなど様々な社会的態度を尋ねる質問紙調査を行なっているが、この対象サンプル45名に対し、今回再び同様の追跡質問紙調査を行なった。対象が中国地方の山村の進学クラスであったため、それぞれのサンプルは6年の期間を経て、地域移動を伴なう進学・初職就業を終え、現在24歳となっている。今回の質問紙調査では35ケースの回答を得ることができた。さらに13名の対象者からは20時間に及ぶ面接インタビューのデータを映像と音声として獲得した。
地位達成のダイナミズムを、質的・量的双方のアプローチから試みる調査の前例は未だ多くは存在しない。そのため、分析は慎重に専門知識の提供を得ながら進め、現在調査データを集計し終えた状況である。
質問紙調査からは、現代若者がライフコースを進めるに従って、自己概念を確立し自己の能力や獲得的属性を肯定していく様子が明らかになった。逆に、大きな挫折経験によって以前の自尊心や自己能力感を喪失したケースもあった。他方で、高校時代までに獲得された価値観は、疾風怒濤の多難な6年間を経ても大きくは変化せず、当時のままで維持されていることが明らかになった。また、質問紙調査では明らかにならない受験の進学の失敗の挫折感や、就職活動の際の方向性などは、面接インタビュー調査に基づくライフヒストリーから徐々に明らかになりつつある。
今後はこの研究結果をまとめて学術的に報告していく予定である。 -
高校生のキャリア志望形成とその変容に関する調査研究
研究課題/領域番号：08610219 1996年 - 1997年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C)
吉川 徹
配分額：2200000円 （ 直接経費：2200000円 ）
本研究の主たる目的は、兵庫県下13高校に在籍する3年生を対象とした調査を1学期末に行い、進路意識を中心とした生活・意識に関するこの15年余りの間(1981年と1997年)の変容を明らかにすることにあった。1981年調査のサンプル数は2180、1997年調査は2397である。
この調査研究で明らかになった点は、以下の6点にまとめられる。
(1)男子では進路意識に関してこの間に大きな変化はみられないが、女子では進路意識のほとんどの側面において変化がみられた。単に四年制大学志望が増加するだけでなく、教養志向から職業志向への変化や、いわゆる「適職」志向(教師・看護婦・事務職など)の衰退が明確にみられた。ただし女子の職業志望の変化は、男子が希望する医師、弁護士などの伝統的な専門職への志向を強めたわけではなく、スポーツインストラクターや放送関係の職業など「新しい」専門職への志望者が増えており、男子との競合関係が強まっているわけではなかった。
(2)それと同時に、男女の進路意識の形成には性別役割意識や男らしさ/女らしさというジェンダーハビトゥスが少なからず影響することも確認された。
(3)職業志望には、威信的地位の次元ばかりでなく、独立志向的(自由業志向的)あるいは技能的な次元が存在し、アスピレーションの構造は複数の次元において形成されていることが明らかになった。
(4)いわゆる「まじめの崩壊」の典型的な側面として指摘される近代的な職業倫理の衰退は、多様な側面から検討しても明確にはみられなかった。
(5)「重要な他者」ネットワーク(相談相手)については、男女でその形成過程が異なり、友人関係に注目すると、女子の方が同一学校の密な関係のもとに形成されることが明らかになった。
(6)社会意識の側面では、権威主義的伝統主義的な態度が高校生では成人と比較して高く、その後の剥奪的プロセスが今後の研究課題として浮かび上がってきた。 -
わが国の国際化に伴う文化的・階層的摩擦と受容体制の社会学的調査研究-静岡県を中心に-
研究課題/領域番号：06451033 1994年 - 1996年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B)
間庭 充幸, 吉川 徹, 栗岡 幹英, 嶋田 義仁, 土川 隆史, ジュゴン ジャン=クロー, 木村 邦博
配分額：5300000円 （ 直接経費：5300000円 ）
間庭充幸を代表者とするわれわれ研究グループは、浜松市を中心に、日本における外国人労働者、とりわけ日系ブラジル人労働者の受容について、多角的に研究を進めた。その結果を400字詰め原稿用紙にして800枚におよぶ大部な報告書として刊行する。
間庭は、主に官公庁資料を用い、外国人労働者が関わった犯罪について分析した。文化の違いのなかで生じている犯罪傾向を明らかにする。
アフリカを専門とする人類学者である嶋田は、多文化・多民族混交社会についての研究の蓄積を有する一方、静岡市の娯楽街を中心とする都市問題調査を行なって来ているので、労働・遊興観の違いから生ずる文化的摩擦について論考をまとめた。
栗岡は、約一年半の間、在浜松のNGC組織である「へるすの会」に参加し、この会の活動実態についてまとめた。へるすの会が、全国的に見てもきわめて活発な外国人労働者支援組織として活動できている理由と今後の課題を明らにした。
コミュニティ問題を研究してきた野沢は、地域コミュニティをめぐる文化的・階層的摩擦を担当し、浜松市の日系ブラジル人コミュニティで参与観察を行なって実態を解明した。
東京医科歯科大学と国立衛生研究所で日本人の対人関係をめぐる精神病理を研究してきたジェコンは、日本人と外国人、とくにフランス人の対人関係をめぐる精神病理の比較研究を行なった。
また、同じフィールドで調査研究に従事した研究生・学生の調査報告のうち、水準に達しており、また有用と思われるものについて併せて報告書に収録した。
担当経験のある科目（授業）
-
日本社会特殊研究
2023年2月 - 2023年6月 機関名：北京外国語大学
-
社会統計学Ⅲ
2021年9月 機関名：関西学院大学
-
フィールドワーク研究
2021年4月 - 2021年9月 機関名：同志社大学
-
社会統計学Ⅲ
2020年9月 機関名：関西学院大学
-
フィールドワーク研究
2020年4月 - 2020年9月 機関名：同志社大学
-
経験社会学特定研究I
2020年
-
人間科学専門演習II
2020年
-
人間科学専門演習I
2020年
-
社会環境学実験実習 II
2020年
-
社会調査特別演習I
2020年
-
計量社会学特講
2020年
-
卒業演習
2020年
-
人間科学基礎実習
2020年
-
社会学概論
2020年
-
社会環境学実験実習 III
2020年
-
社会データ科学特別研究I
2020年
-
社会調査特定演習I
2020年
-
人間科学専門演習II
2019年
-
社会環境学実験実習 III
2019年
-
社会環境学実験実習 II
2019年
-
社会学概論
2019年
-
社会調査演習 II
2019年
-
卒業演習
2019年
-
経験社会学特別研究I
2019年
-
社会調査特別演習I
2019年
-
経験社会学特別研究II
2019年
-
経験社会学
2019年
-
社会調査特別演習II
2019年
-
データ社会学特論A
2019年 機関名：関西学院大学
-
社会統計学Ⅲ
2019年 機関名：関西学院大学
-
人間科学専門演習I
2019年
-
フィールドワーク研究
2019年 機関名：同志社大学
-
人間科学方法演習
2019年
-
社会データ科学特別研究I
2019年
-
経験社会学特定研究I
2019年
-
計量社会学特講
2019年
-
社会調査特定演習I
2019年
-
経験社会学特定研究II
2019年
-
人間科学基礎実習
2019年
-
社会調査特定演習II
2019年
-
卒業研究
2019年
-
社会データ科学特別研究II
2019年
-
経験社会学特講
2018年
-
社会データ科学特別研究II
2018年
-
社会調査特定演習II
2018年
-
人間科学基礎実習
2018年
-
フィールドワーク研究
2018年 機関名：同志社大学
-
社会統計学Ⅲ
2018年 機関名：関西学院大学
-
人間科学専門演習I
2018年
-
人間科学専門演習II
2018年
-
社会学概論
2018年
-
卒業演習
2018年
-
社会環境学実験実習 III
2018年
-
社会調査演習 II
2018年
-
社会環境学実験実習 II
2018年
-
社会調査特定演習I
2018年
-
経験社会学特定研究I
2018年
-
経験社会学特定研究II
2018年
-
卒業研究
2018年
-
社会データ科学特別研究I
2018年
-
経験社会学
2018年
-
社会調査特別演習I
2018年
-
社会調査特別演習II
2018年
-
データ社会学特論A
2018年 機関名：関西学院大学
-
卒業演習
2017年
-
社会データ科学特別研究II
2017年
-
社会調査特定演習II
2017年
-
人間科学基礎実習
2017年
-
社会データ科学特別研究I
2017年
-
社会調査特別演習I
2017年
-
社会調査特別演習II
2017年
-
社会データ科学
2017年
-
社会調査演習 II
2017年
-
社会環境学実験実習 III
2017年
-
社会データ科学特講
2017年
-
社会データ科学特定研究II
2017年
-
経験社会学特講
2017年
-
卒業研究
2017年
-
社会データ科学特定研究I
2017年
-
社会学概論
2017年
-
社会環境学実験実習 II
2017年
-
経験社会学
2017年
-
社会調査特定演習I
2016年
-
社会調査演習 II
2016年
-
卒業研究
2016年
-
経験社会学
2016年
-
社会環境学実験実習 II
2016年
-
社会環境学実験実習 III
2016年
-
社会調査特定演習II
2016年
-
社会調査特別演習I
2016年
-
社会学特論
2016年 機関名：同志社大学
-
社会意識論
2016年 機関名：関西学院大学
-
人間科学学際研究特講
2016年
-
社会統計学Ⅲ
2016年 機関名：関西学院大学
-
社会調査特別演習II
2016年
-
人間科学基礎実習
2016年
-
卒業演習
2016年
-
社会データ科学特別研究II
2016年
-
経験社会学特講
2016年
-
社会データ科学特定研究II
2016年
-
社会データ科学特別研究I
2016年
-
社会学概論
2016年
-
社会データ科学特定研究I
2016年
-
経験社会学
2015年
-
社会環境学実験実習 II
2015年
-
社会環境学実験実習 III
2015年
-
経験社会学特講
2015年
-
現代社会学特論
2015年 機関名：同志社大学
-
社会統計学3
2015年 機関名：関西学院大学
-
現代社会学特論
2015年 機関名：関西学院大学
-
社会調査特別演習II
2015年
-
人間科学基礎実習
2015年
-
社会調査特定演習II
2015年
-
社会調査特別演習I
2015年
-
社会データ科学特定研究II
2015年
-
社会データ科学特別研究I
2015年
-
社会調査演習 II
2015年
-
社会データ科学特定研究I
2015年
-
卒業研究
2015年
-
社会データ科学
2015年
-
卒業演習
2015年
-
社会データ科学特講
2015年
-
社会データ科学特別研究II
2015年
-
社会データ科学特別研究I
2014年
-
社会調査演習 II
2014年
-
社会データ科学特定研究I
2014年
-
卒業演習
2014年
-
卒業研究
2014年
-
社会環境学実験実習 II
2014年
-
社会環境学実験実習 III
2014年
-
経験社会学
2014年
-
社会データ科学特定研究II
2014年
-
社会統計学3
2014年 機関名：関西学院大学
-
社会調査特別演習II
2014年
-
人間科学基礎実習
2014年
-
社会調査特定演習II
2014年
-
社会調査特別演習I
2014年
-
社会データ科学特別研究II
2014年
-
経験社会学特講
2014年
-
教育社会学1
2013年 機関名：同志社大学
-
社会調査特別演習I
2013年
-
経験社会学特講
2013年
-
社会データ科学特講
2013年
-
社会データ科学特別研究I
2013年
-
社会データ科学特別研究II
2013年
-
社会データ科学特定研究II
2013年
-
社会統計学3
2013年 機関名：関西学院大学
-
社会調査特別演習II
2013年
-
人間科学基礎実習
2013年
-
社会環境学実験実習 III
2013年
-
卒業演習
2013年
-
経験社会学
2013年
-
社会環境学実験実習 II
2013年
-
社会調査演習 II
2013年
-
社会データ科学特定研究I
2013年
-
卒業研究
2013年
-
社会データ科学
2013年
-
社会調査特定演習II
2013年
-
社会調査特定演習II
2012年
-
卒業演習
2012年
-
数理社会学
2012年
-
社会調査演習 II
2012年
-
卒業研究
2012年
-
社会データ科学特定研究I
2012年
-
社会統計学3
2012年 機関名：関西学院大学
-
社会環境学実験実習 II
2012年
-
経験社会学
2012年
-
人間科学概論 II (人間と社会)
2012年
-
社会環境学実験実習 III
2012年
-
人間科学基礎実習
2012年
-
社会調査特別演習II
2012年
-
社会データ科学特別研究I
2012年
-
社会データ科学特定研究II
2012年
-
経験社会学特講
2012年
-
社会データ科学特別研究II
2012年
-
社会調査特別演習I
2012年
-
学校の社会学
2012年 機関名：関西学院大学
-
教育社会学1
2012年 機関名：同志社大学
-
教育社会学1
2011年 機関名：同志社大学
-
人間科学概論 II (人間と社会)
2011年
-
卒業研究
2011年
-
社会データ科学特別研究II
2011年
-
社会環境学実験実習 II
2011年
-
社会データ科学特定研究II
2011年
-
社会調査特別演習I
2011年
-
人間科学基礎実習
2011年
-
社会データ科学特定研究I
2011年
-
社会データ科学
2011年
-
経験社会学特講
2011年
-
社会調査特別演習II
2011年
-
卒業演習
2011年
-
社会統計学3
2011年 機関名：関西学院大学
-
社会データ科学特講
2011年
-
経験社会学
2011年
-
社会環境学実験実習 III
2011年
-
社会データ科学特別研究I
2011年
-
学校の社会学
2011年 機関名：関西学院大学
-
社会調査演習 II
2011年
-
社会情報学特講
2011年
-
社会統計学3
2010年 機関名：関西学院大学
-
社会調査演習 II
2010年
-
社会データ科学特別研究I
2010年
-
社会調査特別演習II
2010年
-
経験社会学
2010年
-
社会データ科学特定研究I
2010年
-
現代社会を読み解く
2010年
-
社会データ科学特別研究II
2010年
-
経験社会学特講
2010年
-
卒業研究
2010年
-
社会調査特別演習I
2010年
-
社会環境学実験実習 II
2010年
-
行動マクロデータ科学特定演習I
2010年
-
行動マクロデータ科学特定演習II
2010年
-
社会環境学実験実習 III
2010年
-
人間科学基礎実習
2010年
-
社会データ科学特定研究II
2010年
-
行動マクロデータ科学特別演習II
2010年
-
行動マクロデータ科学特別演習I
2010年
-
卒業演習
2010年
-
社会調査特別演習II
2009年
-
社会調査特別演習I
2009年
-
卒業研究
2009年
-
社会データ科学特定研究II
2009年
-
社会データ科学特定研究I
2009年
-
行動マクロデータ科学特別演習II
2009年
-
社会データ科学特別研究I
2009年
-
社会調査特定演習I
2009年
-
卒業演習
2009年
-
行動マクロデータ科学特定演習II
2009年
-
行動マクロデータ科学特別演習I
2009年
-
社会データ科学特別研究II
2009年
-
経験社会学特講
2009年
-
社会調査特定演習II
2009年
-
経験社会学
2009年
-
社会環境学実験実習 III
2009年
-
社会環境学実験実習 II
2009年
-
人間科学データ専門実習I
2009年
-
行動マクロデータ科学特定演習I
2009年
-
社会調査演習 II
2009年
-
現代社会を読み解く
2009年
-
社会データ科学
2009年
-
社会データ科学特講
2009年
-
行動マクロデータ科学特別演習I
2008年
-
社会データ科学特別研究II
2008年
-
社会調査特定演習I
2008年
-
社会調査演習 II
2008年
-
社会データ科学特別研究I
2008年
-
経験社会学
2008年
-
社会データ科学特定研究II
2008年
-
社会調査特別演習I
2008年
-
卒業演習
2008年
-
行動マクロデータ科学特定演習II
2008年
-
行動マクロデータ科学特別演習II
2008年
-
社会調査特定演習II
2008年
-
社会環境学実験実習 III
2008年
-
卒業研究
2008年
-
現代社会を読み解く
2008年
-
社会環境学実験実習 II
2008年
-
社会調査特別演習II
2008年
-
経験社会学特講
2008年
-
応用社会学演習
2008年 機関名：関西学院大学大学院社会学研究科
-
行動マクロデータ科学特定演習I
2008年
-
計量社会学
2008年 機関名：関西学院大学
-
社会データ科学特定研究I
2008年
-
社会調査特別演習I
2007年
-
社会データ科学特講
2007年
-
行動マクロデータ科学特別演習I
2007年
-
社会データ科学特定研究I
2007年
-
経験社会学特講
2007年
-
社会調査特定演習II
2007年
-
社会データ科学特別研究I
2007年
-
現代社会を読み解く
2007年
-
社会データ科学特別研究II
2007年
-
社会調査特別演習II
2007年
-
行動マクロデータ科学特別演習II
2007年
-
卒業研究
2007年
-
社会環境学実験実習 II
2007年
-
社会データ科学
2007年
-
社会調査特定演習I
2007年
-
卒業演習
2007年
-
社会データ科学特定研究II
2007年
-
比較社会学
2007年 機関名：京都大学
-
社会調査演習 II
2007年
-
行動マクロデータ科学特定演習I
2007年
-
社会環境学実験実習 III
2007年
-
経験社会学
2007年
-
行動マクロデータ科学特定演習II
2007年
-
比較社会学
2006年 機関名：京都大学
-
卒業演習
2005年
-
卒業研究
2005年
-
社会調査特定演習I
2005年
-
社会調査特別演習I
2005年
-
行動マクロデータ科学特別演習I
2005年
-
行動マクロデータ科学特定演習II
2005年
-
社会環境学演習 I
2005年
-
現代の文化
2005年
-
経験社会学
2005年
-
社会環境学概論
2005年
-
社会調査特別演習II
2005年
-
社会調査特定演習II
2005年
-
社会環境学実験実習 III
2005年
-
社会調査特定実習I
2005年
-
社会調査特定実習II
2005年
-
行動マクロデータ科学特別演習II
2005年
-
社会データ科学特定研究I
2005年
-
社会環境学実験実習 II
2005年
-
行動マクロデータ科学特定演習I
2005年
-
現代日本の社会環境
2004年
-
社会データ科学特定研究II
2004年
-
社会環境学演習 II
2004年
-
社会データ科学特別研究I
2004年
-
青少年問題研究
2004年 機関名：徳島大学
-
経験社会学
2004年
-
卒業研究
2004年
-
先進経験社会学特講
2004年
-
社会環境学実験実習 II
2004年
-
社会環境学概論
2004年
-
卒業演習
2004年
-
社会データ科学特別研究II
2004年
-
社会環境学実験実習 III
2004年
-
社会データ科学特定研究I
2004年
-
社会データ科学特別研究II
2003年
-
社会データ科学特定研究I
2003年
-
先進経験社会学特講
2003年
-
社会環境学演習 II
2003年
-
経験社会学
2003年
-
社会データ科学特定研究II
2003年
-
社会学セミナー
2003年
-
社会データ科学特別研究I
2003年
-
社会データ科学特別研究I
2002年
-
社会環境学実験実習 II
2002年
-
社会データ科学特定研究II
2002年
-
人間科学概論 II (人間と社会)
2002年
-
社会データ科学特定研究I
2002年
-
経験社会学
2002年
-
社会環境学実験実習 III
2002年
-
社会データ科学特別研究II
2002年
-
社会環境学概論
2002年
-
経験社会学・社会調査法演習 I
2002年
-
ライフデータ分析実験実習I
2002年
-
社会データ科学特別研究II
2001年
-
社会環境学演習 I
2001年
-
経験社会学・社会調査法演習 I
2001年
-
社会データ科学特別研究I
2001年
-
社会環境学概論
2001年
-
社会データ科学特定研究I
2001年
-
ライフデータ分析実験実習II
2001年
-
社会データ科学特定研究II
2001年
-
経験社会学
2001年
-
ライフデータ分析実験実習I
2001年
-
文化と社会
2001年
-
社会データ科学特別研究I
2000年
-
経験社会学・社会調査法演習 II
2000年
-
社会環境学実験実習 II
2000年
-
社会環境学演習 I
2000年
-
社会環境学実験実習 III
2000年
-
経験社会学・社会調査法実験実習 III
2000年
-
文化と社会
2000年
-
ライフデータ分析実験実習II
2000年
-
社会データ科学特定研究II
2000年
社会貢献活動
-
フェイクニュース拡散と住民の対応：少子化の中 でのひのえうま迷信
役割：講師
野田村 野田学講義 2025年12月
-
広島県予算特別委員会参考人意見報告
役割：講師
広島県議会 2024年3月
-
2023年度世論調査協会研究大会 座談「ネット調査は世論調査を救えるのか？」
役割：パネリスト, 司会
世論調査協会 2023年11月
-
松江北高等学校関西研修模擬授業
役割：講師
大阪大学人間科学研究科 2023年10月
-
博報堂生活総合研究所 デジノグラフィ･フォーラム 2023
役割：コメンテーター, 助言･指導
博報堂生活総合研究所 2023年7月
-
日本における学歴と格差の社会について
役割：講師
金融経済教育交流研究会 2020年10月
-
松江南高校関西研修模擬授業
役割：講師
島根県立松江南高等学校 2020年10月
-
若者の学歴格差に関する研究会
役割：コメンテーター
一般社団法人スクールトゥワーク 2020年2月
-
SSH プロフェッショナルセミナー
役割：講師
島根県立出雲高等学校 2019年2月
-
第6回公開研究会
役割：講師
生協総合研究所 2018年11月
-
松江南高校関西研修模擬授業
役割：講師
島根県立松江南高等学校 2018年10月
-
第415回 セミナー
役割：講師
一般社団法人地域企業振興協会 2018年9月
-
阪大・HGLC社会調査プログラム・社会調査講演会
役割：講師
兵庫県立北摂三田高等学校 2018年9月
-
阪大・HGLC社会調査プログラム・社会調査講演会
役割：講師
兵庫県立北摂三田高等学校 2018年9月
-
研究能力向上及び人材育成に向けた所内セミナー
役割：助言･指導
独立行政法人国立特別支援教育総合研究所 2018年7月
-
松江南高校関西研修模擬授業
役割：講師
島根県立松江南高等学校 2017年10月
-
広島県私学教育研修会
役割：講師
広島県私立中学高等学校協会 2017年8月
-
大阪府立高津高校大学訪問
役割：講師
大阪大学人間科学部 2017年7月
-
大阪大学大学院人間科学研究科 第１回市民公開講座
役割：パネリスト
大阪大学大学院人間科学研究科 2017年3月
-
「いしかわ教育ウィーク」講演会
役割：講師, 助言･指導
石川県立飯田高校 2016年11月
-
松江南高校関西研修模擬授業
役割：講師
島根県立松江南高等学校 2016年10月
-
大阪府立高津高校大学訪問
役割：講師
大阪大学人間科学部 2016年7月
-
移動する若者／移動しない若者: 実態と問題を掘り下げる
役割：パネリスト, コメンテーター
独立行政法人労働政策研究・研修機構 第81回労働政策フォーラム 2015年11月
-
大阪府立高津高校大学訪問
役割：講師
大阪大学人間科学部 2015年11月
-
松江南高校関西研修模擬授業
役割：講師
島根県立松江南高等学校 2015年10月
-
オープンキャンパス模擬授業
役割：講師
大阪大学人間科学部 2015年8月
-
「無償教育の漸進的導入」に係る公開研究会
役割：コメンテーター, 講師, 助言･指導
神戸大学 渡部昭男教授 2015年8月
-
１・２年進路講演会／ 親の学び講座
役割：講師
富山県立富山高等学校 2014年10月
-
松江南高校関西研修模擬授業
役割：講師
島根県立松江南高等学校 2014年10月
-
大阪府立高津高校大学訪問
役割：講師
大阪大学人間科学部 2014年10月
-
PTA講演会
役割：講師
松江市立第一中学校 2014年7月
-
大阪大学 21世紀懐徳堂 i-spot講座
役割：講師
大阪大学 2014年3月
-
親の学び講座
役割：講師
富山県立富山高等学校 2013年12月
-
松江南高校関西研修模擬授業
役割：講師
島根県立松江南高等学校 2013年10月
-
全校講演
役割：講師
島根県立松江南高等学校 2013年9月
-
白河の未来 教育・人生・進路
役割：コメンテーター, 講師, 助言･指導
福島県白河市 2013年8月
-
大阪府立高津高校大学訪問
役割：講師
大阪大学人間科学部 2013年7月
-
出前授業
役割：講師
大阪府立北千里高等学校 2012年10月
-
オープンキャンパス全体講演
役割：講師
大阪大学人間科学部 2012年8月
-
第41回岡山統計研究会
役割：情報提供
岡山統計研究会 2012年2月
-
地方県のローカル・トラック 急流を泳ぐ地方青年たち
役割：パネリスト
弘前大学人文学部付属雇用政策研究センター 弘前大学人文学部付属雇用政策研究センター 第9回フォーラム 2011年2月
-
競争政策研究センター BBLレクチャー
役割：講師
公正取引委員会 競争政策研究センター 2011年1月
-
人間科学データによる包括的専門教育 特別シンポジウム「格差社会における階層意識の現状と課題」
役割：講師
大阪大学大学院人間科学研究科 2009年12月
-
Education in Indonesia and Japan: Future Challenges and Opportunities
役割：講師
Paramadina University and The Japan Foundation 2009年3月
-
人間科学データによる包括的専門教育公開セミナー「パネル・データの調査設計と解析技法」
役割：講師
大阪大学大学院人間科学研究科 2008年12月
-
島根の教育に期待する
役割：パネリスト, 講師
島根の教育を愛する会 2008年8月
-
キーワードで解く現代社会
役割：講師
滋賀県湖南市立甲西図書館 2006年12月
-
人間科学部オープンキャンパス模擬授業
役割：講師
大阪大学人間科学部 2005年8月
-
島根県教育研究の会 総会特別講演
役割：講師
島根県立松江教育センター 2005年1月
-
社会学部講演会
役割：講師
中京大学社会学部 2004年12月
-
中国四国高等学校PTA連合会総会
役割：パネリスト, コメンテーター
中国四国高等学校PTA連合会 2004年7月
-
こころの健康
役割：講師
松江市教育委員会・松江市立湖東中学校 2003年12月
メディア報道
-
丙午迷信、今は昔 新聞・雑誌
岐阜新聞 2026年1月
-
受験も就職も「60年に一度」のラッキーイヤー…出生数激減の「ひのえうま」生まれが受けた"3つの恩恵" インターネットメディア
President Online President Online 2026年1月
-
丙午！？ 令和のヒノエウマ 迷信にさよなら 新聞・雑誌
読売新聞朝刊 文化面 2026年1月
-
ひのえうま年女の誓い 新聞・雑誌
毎日新聞夕刊 文化面 小国綾子エッセイ「あした元気になあれ」 2026年1月
-
「令和のひのえうま」出生数どうなる？ “昭和”は46万人減…「超・少子化社会」における“迷信”の影響は | インターネットメディア
弁護士JPニュース 社会問題 2026年1月
-
小泉今日子、江角マキコ、紀子さま…「ひのえうま女性は気が強い」“伝説”の実態は？ インターネットメディア
弁護士JPニュース エンタメ 2026年1月
-
迷信で女性抑圧…360年前から続く「丙午」現象とは何か 社会学者・吉川徹×ジャーナリスト浜田敬子〈前編〉 新聞・雑誌
東京新聞 朝刊 2026年1月
-
令和の「丙午」に考える性別役割、超少子化社会のこれから 社会学者・吉川徹×ジャーナリスト浜田敬子〈後編〉 新聞・雑誌
東京新聞 朝刊 2026年1月
-
天声人語 新聞・雑誌
朝日新聞 朝刊一面 2026年1月
-
昭和のひのえうま「史上最大の出生減」の原因は“意識高い系”の「産み控え」？ 真相は… インターネットメディア
弁護士JPニュース 社会問題 2026年1月
-
2026年新春対談 江戸から令和へ 移り変わる丙午 ジャーナリスト 浜田敬子さん 大阪大大学院教授 吉川徹さん 新聞・雑誌
西日本新聞 朝刊 2026年1月
-
1966年、50万人の赤ちゃんが“消えた”… 「昭和のひのえうま」当時に起こったマスコミの“過熱報道” インターネットメディア
弁護士JPニュース 社会問題 2026年1月
-
ひのえうま迷信現象
SBS静岡放送 鉄崎幹人のWASABI ワサバイバル 2026年1月
-
「丙午だから産み控える」はもう古い?どうなる令和の丙午 専門家が警告する“無意識のマタハラ”とは
チューリップテレビ ニュース6 2026年1月
-
大正モダンガールたちを襲った「ひのえうま」の悲劇…“迷信”を根付かせる原因となった「新聞の大衆扇動」とは インターネットメディア
弁護士JPニュース 社会問題 2026年1月
-
新春特番 午年群馬の馬ラジオ テレビ・ラジオ番組
FM群馬 新春特番 午年群馬の馬ラジオ 2026年1月
-
＜新春対談＞令和の「ひのえうま」 迷信どう受け止める 吉川徹さん×浜田敬子さん 新聞・雑誌
北海道新聞 朝刊 2026年1月
-
「ひのえうま」明治期には“産み控え”起きなかった？ 影響は“昭和”の5分の1…背景にある「日露戦争」の影響とは インターネットメディア
弁護士JPニュース 社会問題 2026年1月
-
吉川徹先生に聞く〈ひのえうまの話〉 新聞・雑誌
阪神ハイウェイ 阪神ハイウェイ ２４０号 ２０２６ ＷＩＮＴＥＲ 教えてセンセイ 2026年1月
-
“八百屋お七”から始まった「ひのえうま」の迷信…江戸の川柳で“バズった”デマが女性差別につながった理由 インターネットメディア
弁護士JPニュース 社会問題 2025年12月
-
来年は「うま年」 かける思いは テレビ・ラジオ番組
NHK サタデーウオッチ9 2025年12月
-
「丙午」の迷信、気にする？少子化の中、60年に一度の周期が2026年に 前回は出生率25％減の“逆ベビーブーム”専門家による産み控えの予想は テレビ・ラジオ番組
Abema.TV Abema Prime 2025年12月
-
ひのえウーマン伝説「60年目の真相」 新聞・雑誌
光文社 女性自身 2025年12月
-
60年前は出生激減…2026年「令和のひのえうま」はどうなる？ インターネットメディア
読売新聞 読売新聞オンライン 大手小町 2025年9月
-
026年は「令和のひのえうま」60年に一度の干支の組み合わせ この年生まれの女性は気性が激しい…？昭和の時代には出生率激減も【大分発】 テレビ・ラジオ番組
TOSテレビ大分 ニュース報道 2025年8月
-
平成生まれの人知ってる？来年は60年に1度の「ひのえうま」 テレビ・ラジオ番組
熊本県民テレビ ニュースエブリー熊本 電子記事 2025年5月
-
頂き女子りりちゃん”を信奉するのはなぜ?生活行動の分断に背景?当事者を直撃 テレビ・ラジオ番組
Abema.TV Abema Prime 2025年4月
-
令和の「ひのえうま」どうなる 迷信発の女性の受難、江戸からたどる 新聞・雑誌
朝日新聞 朝日新聞電子版 電子記事 2025年4月
-
人口減少と若者支援 新聞・雑誌
公明党 公明新聞 潮流2024 2024年5月
-
「セグメント社会」の終わり 時代背景から見る消齢化の本質 インターネットメディア
日本経済新聞社 日経クロストレンド 30年のデータで解析！ 生活者の変化潮流 2024年3月
-
「格差」に怒らない若者たち 新聞・雑誌
選択出版 『選択』 巻頭インタビュー 2023年12月
-
銃撃事件1年 暴力の連鎖を生まないために テレビ・ラジオ番組
NHK大阪放送局 かんさい熱視線 インタビュー 2023年7月
-
消費は新・タテ社会 新聞・雑誌
日本経済新聞 2月10日朝刊 論説 2023年2月
-
「受験と人生格差」不都合な真実 新聞・雑誌
小学館 女性セブン 特集記事解説 2023年2月
-
みらい博2023 消齢化社会
博報堂生活総合研究所 講演イベント みらい博2023 報告冊子内 p34, p100-104 2023年1月
-
“経験中心の履歴書”で経済格差はなくなる？学歴社会の功罪をまじめに考えた インターネットメディア
扶桑社 bizSPA!フレッシュ https://bizspa.jp/post-709133/ 2022年11月
-
県民の人生互いにリスペクト 新聞・雑誌
山陰中央新報 特集朝刊 巻頭論説 2022年5月
-
学歴分断を超えて （ロング・インタビュー） 新聞・雑誌
朝日新聞 朝刊 オピニオン欄 2022年2月
-
共通テスト流出 受験苦の末 (コメント) 新聞・雑誌
共同通信配信 （地方12紙に掲載） 朝刊 社会 2022年2月
-
若者流出どう防ぐ 新聞・雑誌
山陰中央新報 朝刊 2022年1月
-
18歳の１票 就活 変革期正念場自覚を 新聞・雑誌
讀賣新聞 朝刊 教育欄 2021年12月
-
地元にUターン促せるか検証を(コメント) 新聞・雑誌
日本経済新聞 朝刊 関西版 関西ローカル 2021年10月
-
男の育休県内の状況は？ テレビ・ラジオ番組
NHK奈良放送局 ニュース ならナビ 2021年6月
-
識者に聞く。高校卒就職システムの現状と展望 インターネットメディア
リクルートワークス研究所 webサイト これからの時代の「高校卒就職システム」を考える 2021年4月
-
「上級国民」が流行する日本 渦巻いた疑念・妄想・悪意
朝日新聞 2020年1月
-
インタビュー 若者の分断 大竹まことのゴールデンラジオ 大竹メインディッシュ
文化放送 2019年12月
-
学歴で分断されている日本「階級社会」の現実
文春オンライン 2019年12月
-
「親が非大卒」の学生に奨学金 学歴固定化に一石
日経新聞電子版 2019年8月
-
見直せ！ 学歴分断社会
日経ビジネス 2019年8月
-
大学無償化政策に透ける、エリート大卒層の「上から目線」
現代ビジネス 2019年8月
-
鳥取）合区の現状 吉川徹・大阪大教授寄稿
朝日新聞 2019年7月
-
「金の卵」の先例を繰り返さないために。 計量社会学者からの警告
Aire Voice 2019年7月
-
大学無償化に異議の教授「大卒至上主義こそ問い直しを」
朝日新聞 2019年3月
-
学歴に日本分断のリスク 非大卒に意識を 新聞・雑誌
日本経済新聞 朝刊 オピニオン欄 2019年2月
-
（ＷＥＢＲＯＮＺＡ）「レッグス」が誇り持ち歩める社会を
朝日新聞 2018年7月
-
（社説）教育無償化 働く若者にも目配りを 新聞・雑誌
朝日新聞 朝刊 社説 2018年6月
-
「田舎から東大」記事を読んだ社会学者が語る「学歴分断」の現実
現代ビジネス 2018年5月
-
「学歴」という最大の分断 大卒と高卒で違う日本が見えている
Buzfeed Japan 2016年12月
-
「夫が家事や育児をするのは当たり前」と考える人は男性で多い 阪大チームが意識調査
産経新聞ほか 2016年1月
-
男性の方が家事意識高い 阪大「社会制度に課題」
共同通信ほか 2016年1月
-
高校生や保護者のニーズに合わせた経営を
大學新聞 2013年10月
-
プロフェッショナル・クロスカウンター
進研ゼミ 高１マイビジョン 2012年11月
-
自治体の雇用、大きな変化にはリスクも
日経グローカル 2012年7月
-
一面特集 学歴分断社会の大学像
大學新聞 2011年1月
-
一面特集 学歴分断社会の大学像
大學新聞 2010年11月
-
プライムニュース 学歴による格差と今後の日本社会を考える
BS フジ 2010年10月
-
一面特集 学歴分断社会の大学像
大學新聞 2010年9月
-
一面特集 学歴分断社会の大学像
大學新聞 2010年7月
-
一面特集 学歴分断社会の大学像
大學新聞 2010年6月
-
一面特集 学歴分断社会の大学像
大學新聞 2010年4月
-
「学歴下降息子」増える ２０代「高卒起業家」の履歴書
週刊 アエラ 2010年3月
-
耕論 高卒就職難をどうする
朝日新聞朝刊 2010年2月
-
高校補習科、存廃に揺れる 浪人中の卒業生に受験指導
朝日新聞朝刊 2009年12月
-
視点 大卒と非大卒で二分する日本
学研 『進学情報』 2009年9月
-
学歴の再生産こそが教育格差の正体
読売ウィークリー 2008年11月
-
書評『学歴と格差・不平等』
読売新聞朝刊 2006年10月
-
インタビュー 企業とのマッチング重要
山陰中央新報 2004年9月
-
中山間地域の人口流出を研究
朝日新聞島根県版 2001年12月
学術貢献活動
-
日本社会学会(理事)
役割：企画立案・運営等
日本社会学会 2023年11月 - 現在
-
日本教育社会学会（理事）
役割：企画立案・運営等
2023年9月 - 現在
-
島根県立大学法人評価委委員
役割：審査・評価
島根県庁 2023年1月 - 現在
-
関西社会学会 (理事)
役割：企画立案・運営等
関西社会学会 2022年5月 - 2025年6月
-
一般財団法人公正研究推進協会 人文学・社会科科学系分科会委員
役割：学術調査立案・実施
一般財団法人公正研究推進協会 2020年9月 - 現在
-
一般社団法人 社会調査協会 (理事)
役割：企画立案・運営等
2019年10月 - 現在
-
島根県立大学（客員教授）
役割：企画立案・運営等, 学術調査立案・実施
2019年10月 - 2022年3月
-
数理社会学会（会長）
役割：企画立案・運営等
2019年4月 - 2021年3月
-
統計質保証推進協会（統計検定問題策定委員会第六分科会委員）
役割：企画立案・運営等
2019年3月 - 2020年3月
-
文部科学省大学設置室 社会学専門委員
役割：審査・評価
文部科学省高等教育局大学設置室 2018年11月 - 2022年10月
-
日本家族社会学会（学会賞選考委員）
役割：企画立案・運営等
2018年10月 - 2019年10月
-
日本社会学会（理事）
役割：企画立案・運営等
2018年9月 - 2021年10月
-
大学共同利用機関法人 情報・システム研究機構（共同研究公募審査委員）
役割：審査・評価
2018年4月 - 現在
-
NHK放送文化研究所（審議委員）
役割：審査・評価
2018年1月 - 2023年7月
-
関西社会学会（理事）
役割：企画立案・運営等
2016年5月 - 2019年5月
-
一般社団法人 社会調査協会（資格認定委員）
役割：審査・評価
2016年4月 - 現在
-
日本教育社会学会（学会賞選考委員）
役割：企画立案・運営等
2015年9月 - 2019年8月
-
数理社会学会（理事）
役割：企画立案・運営等
2015年4月 - 2017年3月
-
日本学術会議（連携会員）
役割：企画立案・運営等
2014年10月 - 現在
-
日本教育社会学会（理事）
役割：企画立案・運営等
2013年9月 - 2015年9月
-
日本社会学会（理事）
役割：企画立案・運営等
2012年11月 - 2015年9月
-
一般社団法人 社会調査協会（社員）
役割：監修
2012年6月 - 現在
-
日本社会学会（編集委員）
役割：企画立案・運営等
2010年12月 - 2013年12月
-
統計数理研究所（客員教授）
役割：学術調査立案・実施
2010年8月 - 現在
-
関西社会学会（機関誌査読専門委員）
役割：企画立案・運営等
2008年9月 - 2012年9月
-
社会調査士資格認定機構機関誌『社会と調査』（編集委員）
役割：企画立案・運営等
2007年3月 - 2011年7月
-
日本社会学会機関誌社会学評論（専門委員）
役割：企画立案・運営等
2000年12月 - 2002年12月