2025/04/23 更新

写真a

ミサキ　ヒデオ
三崎　秀央
MISAKI,Hideo
所属
ビジネスデータサイエンス学部 教授
職名
教授
外部リンク

研究キーワード

  • マネジメント

  • 経営学

  • 経営組織

  • 企業経営

  • 組織行動

  • イノベーション

  • 人的資源管理

研究分野

  • 人文・社会 / 経営学

学歴

  • 神戸商科大学   経営学研究科   博士後期課程

    - 1999年

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    国名： 日本国

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  • 神戸商科大学   商経学部   経営学科

    - 1994年

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    国名： 日本国

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経歴

  • 関西大学   ビジネスデータサイエンス学部   教授

    2025年4月 - 現在

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  • 兵庫県立大学   名誉教授

    2025年4月

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  • 兵庫県立大学   国際商経学部   教授

    2020年4月 - 2025年3月

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  • 兵庫県立大学   政策科学研究所   教授

    2014年4月 - 2020年3月

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  • 兵庫県立大学   経営学部   教授

    2009年4月 - 2014年3月

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  • 兵庫県立大学   経営学部   准教授

    2006年4月 - 2009年3月

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  • 福島大学   経済学部   助教授

    1999年4月 - 2006年3月

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所属学協会

委員歴

  • 経営行動科学学会   理事（研究担当）  

    2024年4月 - 現在   

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    団体区分：学協会

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  • 経営行動科学学会   シニアエディター  

    2020年3月 - 2022年3月   

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  • 組織学会   大会委員  

    2019年9月 - 現在   

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  • 日本労務学会   常任理事  

    2019年7月 - 2021年6月   

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  • 日本経営学会   学会賞審査委員  

    2019年4月 - 2020年3月   

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  • 日本経営学会   日本経営学会誌編集委員  

    2018年9月 - 2022年9月   

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  • 日本労務学会   研究奨励賞審査委員（2019委員長）  

    2018年7月 - 2020年6月   

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  • 経営行動科学学会   理事 研究部会長（組織行動）  

    2016年4月 - 2018年4月   

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  • 組織学会   大会委員(2016実行委員長）  

    2015年 - 2017年   

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  • 日本経営学会   年報委員  

    2013年9月 - 2016年9月   

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    団体区分：学協会

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  • 日本労務学会   常任理事  

    2009年 - 2012年   

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    団体区分：学協会

    日本労務学会

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  • 日本労務学会   機関誌編集委員  

    2006年 - 2008年   

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    団体区分：学協会

    日本労務学会

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論文

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書籍等出版物

  • ケーススタディ 優良・成長企業の人事戦略

    （ 担当： 分担執筆 範囲: 第2章ワン・ダイニング）

    税務経理協会  2015年8月 

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  • 入門組織行動論第2版

    （ 担当： 分担執筆 範囲: プロフェッショナル・マネジメント）

    2014年3月 

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  • 人的資源管理 理論と実践（共訳）

    文眞堂  2009年  （ ISBN:9784830946455 ）

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  • 研究開発従事者のマネジメント

    中央経済社  2004年 

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MISC

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講演・口頭発表等

  • Loyalty, Behavior, and Achievement of R&D Workers in Japan’s Paint Industry

    International Symposium, Human Resources and Work Life in the Twenty-first Century  1999年6月 

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    開催年月日： 2000年

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  • 戦略とhigh-involvement HRMが企業のパフォーマンスに与える影響

    組織学会組織調査2020シンポジウム  2023年3月 

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  • THE EFFECTS OF SHORTER WORKING HOURS TOWARDS PRODUCTIVITY IN JAPANESE FIRMS: FROM THE PERSPECTIVE ON STRATEGIC APPROACHES TO EMPLOYEES’ WLB

    ICBEIT 2023 INTERNATIONAL CONFERENCE ON BUSINESS, ECONOMICS AND INFORMATION TECHNOLOGY  2023年3月 

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  • ワーク・ライフ・バランスにおけるワークとライフの相互性に関する一考察―WLBの質的側面に着目して―

    共同報告者 千田直毅

    日本経営学会関西部会11月例会  2020年11月 

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  • 非正規雇用における「非」労働条件の影響－組織的公正とビジョンの観点から－ 招待

    日本経営学会全国大会統一論題  2019年9月 

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  • 戦略と人事の適合関係と従業員の公正感

    日本経営学会全国大会  2018年9月 

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  • 戦略とHRMの一致が組織的公正に与える影響ー価値観が反映されたHRMの重要性

    経営行動科学学会第20回年次大会  2017年11月 

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  • 戦略と人事の適合関係と従業員の公正感

    日本経営学会関西部会10月例会  2017年10月 

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  • 戦略の浸透と従業員の公正感―サービス業C社の事例―

    経営行動科学学会第19回年次大会  2016年11月 

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  • イノベーションを生み出す組織において克服すべきダイコトミー 招待

    経営行動科学学会第19回年次大会シンポジウム  2016年11月 

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  • 組織的公正理論の普遍性について－国際比較と分析の領域－ 招待

    広島大学経済学会  2015年7月 

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  • 組織的公正と戦略浸透

    日本労務学会関西部会  2014年3月 

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  • 継続雇用制度を有効に機能させる人的資源管理施策に関する研究―人材の多様性と制度導入目的に着目してー

    (高階利徳氏と共同発表)

    日本労務学会第39回全国大会  2009年8月 

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  • ワークライフバランスと女性が活躍できる組織：組織的公正理論をもとに 招待

    日本労務学会・経営行動科学学会合同例会  2009年3月 

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  • 組織的公正研究の新しい視点―戦略の浸透と従業員の公平感―

    日本労務学会東北部会  2005年12月 

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  • Exploring the feature of Japan's thirties white-collars developing the boundaryless career.

    European Group for Organizational Studies, 21st conference, Berlin, Germany  2005年6月 

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  • 評価と報酬および対人的な公正さが従業員に与える影響－技術集約型企業B社のケース－

    日本労務学会第34回全国大会  2004年6月 

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  • 評価と報酬の公平性に関する実証分析

    日本労務学会, 回全国大会

    2003年7月 

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  • 組織的公正が個人に及ぼす影響について：A社の調査をもとに

    経営行動科学学会第5回年次大会  2002年11月 

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  • 研究開発従事者の準拠とイノベーション：準拠の相違による個人の成果と組織の成果

    日本経営学会第76回大会  2002年9月 

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  • 研究開発活動における個人の役割

    日本経営学会東北部会  2001年11月 

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  • 研究開発従事者の二重のロイヤリティと業績、およびロイヤリティの決定要因に関する実証分析

    日本労務学会第29回全国大会  1999年6月 

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  • 研究開発従事者の二重のロイヤリティと業績、モチベータに関する分析：ペイント産業における研究職、技術職、技術サービス職の相違を中心に

    経営行動科学学会第1回年次大会  1998年11月 

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  • 研究開発技術者の二重のロイヤリティ：電機産業A社のケースを中心に

    日本労務学会関西部会  1998年11月 

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Works(作品等)

  • Joint Research on Morale Survey

    1996年 - 2001年

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受賞

  • ベストレフェリー賞

    2022年10月   組織学会  

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  • 優秀教育活動賞

    2022年7月   兵庫県立大学  

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  • 村尾育英会学術賞（学術奨励賞）

    2008年  

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    受賞国：日本国

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  • 日本労務学会学会賞（研究奨励賞）

    2005年  

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    受賞国：日本国

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  • 生協総研賞（研究奨励）（共同研究）

    2003年  

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    受賞国：日本国

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  • 上河賞

    1999年  

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    受賞国：日本国

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 組織理論のミクロ的基礎づけに依拠した戦略的人的資源管理研究の展開

    研究課題/領域番号：22K01654  2022年4月 - 2026年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(C)  基盤研究(C)

    三崎 秀央

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    配分額：3900000円 （ 直接経費：3000000円 、 間接経費：900000円 ）

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  • ワーク・ライフ・バランス施策が企業業績に影響を与えるメカニズム

    研究課題/領域番号：21K01736  2021年4月 - 2025年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(C)  基盤研究(C)

    千田 直毅, 三崎 秀央

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    配分額：4160000円 （ 直接経費：3200000円 、 間接経費：960000円 ）

    本研究の目的は、WLB施策の導入が企業業績向上にいかなる機能を果たすのか、そのメカニズムをを明らかにしようとしている。企業が提供する様々なWLBの取組について、それらが単なる福利厚生、非金銭的報酬としての位置づけではなく、企業パフォーマンスに資する戦略的取組として機能する前提として、そもそもそれらの施策が従業員にとって肯定的に受けとめられ、積極的に活用されなければならない。本研究ではまずはこの点に着目し、2021年度では主に、企業のWLBの取組が、それらの施策について従業員はどのような評価をし、WLB制度を利用しやすいと知覚しているのかの検証を行った。人事部門対象のアンケートと従業員対象のアンケートによる大量サンプルのクロスデータを分析し、企業によるWLB施策の取組状況とその利用しやすさに対する従業員からの評価の関係性について検証を行った。WLBに関する先行研究の分析や、統計分析の結果から、企業が整備・導入するWLB施策が従業員から肯定的に受け止められ、積極的に利用されるためには、単にWLB施策を導入するだけでは不十分で、組織における様々な手続、分配に関する公平性を従業員が知覚している事が重要であるということが明らかとなった。WLB施策の積極的利用を妨げる要因として、制度利用によって他社に迷惑をかけるという意識から生じる躊躇や、制度利用後に不利益となる処遇を恐れる事により、制度が存在しても活用されないことは既に多くの研究で指摘される。本研究のこれまでの分析結果から、組織的公正が担保されている事がそうした躊躇を軽減し、WLB施策への肯定的評価に繋がることが明らかになった。

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  • 戦略と人的資源管理の適合が従業員の行動と組織業績に与える影響

    研究課題/領域番号：18K01840  2018年4月 - 2022年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(C)  基盤研究(C)

    三崎 秀央

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    配分額：4290000円 （ 直接経費：3300000円 、 間接経費：990000円 ）

    本研究の目的は、戦略と人的資源管理の適合が従業員の行動と組織業績に与える影響を明らかにすることである。より具体的に言えば、本研究課題の最終的な目標は、人的資源管理と組織業績との間にあるブラックボックスについて、一定の知見を得ることにおいている。ブラックボックスに関連する変数としては、従業員の心理や行動、諸制度、資源、戦略など多様なものが考えられるが、初年度は、主に従業員の心理や行動に焦点を当てて考察した。2年目は、引き続き調査を進め、ブラックボックスに関連する変数として、リアリティショックや私生活に関する満足度、会社のWLBなどに対する取り組みや組織的公正、コ
    ミットメントなど様々な変数についてデータを収集しすることができた。2020年は、これらのデータを用いて実証分析を行った。当該研究に関わる研究成果として、下記の論文を発表した。1.「ワーク・ライフ・バランス施策の使いやすさに影響を与える職場要因」『神戸学院経営論集』第17巻第1号, 2020年9月.（共著：千田直毅・三崎秀央）、2.「非正規雇用における「非」労働条件の影響 : 組織的公正とビジョンの観点から」『日本経営学会誌』44, 22-31, 2020年6月.また、当該研究に関わる学会発表として次の報告を行った。「「ワーク・ライフ・バランスにおけるワークとライフの相互性に関する一考察―WLBの質的側面に着目して―」日本経営学会関西部会11月例会.
    2020年度はコロナ禍によってデータの収集が当初予定していた通りに進まなかったために、代替的な手段としてメールによるインタビューや2次データの収集を行った。

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  • 中国・ASEAN各国におけるHRM形成プロセスと従業員行動の関係に関する国際比較

    研究課題/領域番号：15H05184  2015年4月 - 2019年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(B)  基盤研究(B)

    原口 恭彦, 三輪 卓己, 三崎 秀央

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    配分額：16120000円 （ 直接経費：12400000円 、 間接経費：3720000円 ）

    本研究は、日系企業に焦点を当て、企業がグローバル展開する際のHRMがどのように形成・発展し、その影響下にある従業員にいかなる効果を及ぼすのかについて、進出国並びに地域別の共通点と相違点に着目しながら解明することを試みた研究である。本研究は、「HRMの内容及びその形成プロセスについての質的研究」と「HRMと従業員態度・行動の関係についての量的研究」という二つの課題を解明するかたちで進められた。本研究成果は、国内外の学会報告、査読誌、国内外書籍の形で発表された。

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  • 経営学としての組織的公正理論の確立へ向けた研究

    研究課題/領域番号：15K03663  2015年4月 - 2018年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(C)  基盤研究(C)

    三崎 秀央

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    配分額：3250000円 （ 直接経費：2500000円 、 間接経費：750000円 ）

    本研究は、組織的公正理論を、経営学的な視点から再検討し、より実務的かつ説明力の高い分析枠組みを構築することを目指している。組織的公正研究は、社会学や社会心理学の分野で発展してきたことから、個人に焦点を当てた分析が多かった。本研究では、戦略と人的資源管理が適合しているかどうかによって、戦略の明示が組織的公正に与える影響の仕方が異なることが示された。

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  • 組織の公平性に関する体系的研究

    研究課題/領域番号：23730361  2011年 - 2013年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 若手研究(B)  若手研究(B)

    三崎 秀央

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    配分額：3120000円 （ 直接経費：2400000円 、 間接経費：720000円 ）

    本研究は、組織成員の公平性の知覚を高めるために、組織に求められるものは何かを明らかにすることを目指した。その結果、従来の研究で示されていた、一貫性、バイアスの抑制、情報の正確性、修正可能性、代表性、倫理性といった要因に加えて、戦略の浸透が重要であることが示された。
    従来の研究では、意思決定のプロセスや評価プロセスに注目して、いかにして公平性を高めるかに取り組んできた。しかし、組織内で「よいこと」とされる内容を決める経営理念や戦略、あるいは方針の存在を無視することはできないことが示されたのである。

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  • 組織的公正理論の理論的枠組みの発展

    研究課題/領域番号：21730307  2009年 - 2010年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 若手研究(B)  若手研究(B)

    三崎 秀央

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    配分額：1950000円 （ 直接経費：1500000円 、 間接経費：450000円 ）

    本研究では、従来の組織的公正理論に、戦略論およびイノベーション研究の知見を援用し、より説明力の強い組織手公正理論の新たな理論的枠組みを構築することを目的としている。
    本研究は、組織的公正理論の先行研究で重視されてきた変数に加えて、戦略的な変数を取り込んで進めた。Y社を対象とした大量サンプルによる統計的分析によって、手続的公正および分配的公正に対する戦略的な変数の影響を確認することができた。

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  • 中国における日系製造業の産業集積の形成と発展に関する調査研究

    研究課題/領域番号：20402031  2008年 - 2010年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(B)  基盤研究(B)

    村松 潤一, 井上 善海, 盧 濤, 原口 恭彦, 奥居 正樹, 加藤 厚海, 秋山 高志, 上林 憲雄, 三崎 秀央, 柯 麗華

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    配分額：16770000円 （ 直接経費：12900000円 、 間接経費：3870000円 ）

    発展著しい中国には早くから日本企業が進出し、製造業を中心とした産業集積が形成されてきた。本調査研究は、そうした産業集積に焦点をあて、メーカーとサプライヤーがどのような関係を構築しているか、また、その基盤としての組織内マネジメントがどのようになされているかについて現地調査した。その結果、日系企業間での強い結びつき、また、日系企業の人的資源管理はプロセスコントロールを重視していることが明らかとなった。

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  • 創造性の高いコア人材の選抜・育成に関する実証的研究

    研究課題/領域番号：19530347  2007年 - 2010年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(C)  基盤研究(C)

    開本 浩矢, 加納 郁也, 三崎 秀央, 加納 郁也, 三崎 秀央

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    配分額：4680000円 （ 直接経費：3600000円 、 間接経費：1080000円 ）

    本研究は、ビジネスにおける創造性の定義と測定、その規定要因を実証的に分析することを目的として行われた。分析の結果、創造性の測定を客観的に行うには、上司が共通の評価軸に基づき測定することが適切であること、創造性は、人事考課結果とも有意な相関を持つこと、内発的モチベーションだけでなく、一定の条件のもとでは、外発的モチベーションも創造性に資すること、仕事の忙しさといったマイナスの環境要因が創造性を阻害することなどが明らかになった。

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  • 知識ベース組織における公平な人的資源管理に関する研究

    研究課題/領域番号：19730257  2007年 - 2008年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 若手研究(B)  若手研究(B)

    三崎 秀央

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    配分額：1710000円 （ 直接経費：1500000円 、 間接経費：210000円 ）

    当該研究の目的は、組織的公正理論を中核におきながらも、戦略や創造的活動に関する研究の知見を取り込んだ、より体系的な分析を実施し、組織的公正理論の発展を図ることにある。本研究で実施した実証研究により、組織的公正理論の先行研究において重視されてきた要素のほかに、戦略を明示し、一定程度の時間および内容の一貫性を持たせること、そして戦略に示す内容を人事評価にまで落としこむことの重要性が示された。

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  • 中国ビジネスの体系的研究

    研究課題/領域番号：18530275  2006年 - 2008年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(C)  基盤研究(C)

    奥山 修司, 相良 勝利, 上野山 達哉, 遠藤 明子, 奥本 英樹, 川上 昌直, 三崎 秀央, 相良 勝利, 木村 誠志, 奥山 修司

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    配分額：4130000円 （ 直接経費：3500000円 、 間接経費：630000円 ）

    本研究は中国ビジネスの諸問題について, 中国での現地調査を通じて多角的に検討したものである。現地調査にあたっては, 中南財経政法大学(湖北省武漢市), 南開大学(天津市), 義守大学(高雄市)の3大学から協力を得て, データ収集を行った。その結果, 中国における提携戦略, 人的資源管理, マーケティングそれぞれの展開について, 一定の課題と知見を明らかすることができた。

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  • 地域産品のブランド構築に関する研究-福島県産日本酒のケース-

    研究課題/領域番号：16530241  2004年 - 2006年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(C)  基盤研究(C)

    安西 幹夫, 三崎 秀央, 奥山 修司, 上野山 達哉, 川上 昌直, 山口 隆英

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    配分額：2900000円 （ 直接経費：2900000円 ）

    今年度実施した第1の研究は、日本酒の海外進出に関するものである。"Japanese Food Trade News"の推計によると、2003年の清酒のアメリカへの輸出量は、5年前と比較すると、数量ベースで43.5%、金額ベースで83.5%の伸びであった。一方で、アメリカにおいて現地生産される日本酒の数量も、2000年の6,900キロリッターから、2004年の9,540キロリッターへと増加している。このような拡大の背景には、日本酒市場全体の拡大と、高級日本酒の市場が拡大していることがある。
    量的拡大については、現地生産の日本酒が貢献している。月桂冠、大関といったメーカーが、最も価格が安い市場帯で、現地生産の純米酒を投入し、市場開拓に力を入れている。今回の調査では、質的拡大についても確認できたが、個別ブランドが浸透するまでには至っていないことが示された。
    第2の研究では、多数の小規模の醸造所によるボルドーワインの国際的知名度を高めるために、地域としてどのような取り組みがなされているかを探るために、フランス共和国・ボルドー市周辺地域におけるワイン産業に従事する実務家を中心にヒアリング調査を実施した。その結果、(1)フランス国内においてワインの消費量が継続的に減少傾向にある、(2)消費者がもつフランスワインについての知識が浅薄になりつつある、(3)国際的市場をみると、アメリカ・カリフォルニアやオーストラリアのワイン販売企業がもつ現代的なマーケティングと取引パワーによって押されていること、が示された。これに対して、ボルドーワイン委員会(CIVB)は、地域の醸造所と取引業者の代表から構成され、生産管理や販売促進に関する調査、助言をしている。以上のような取り組みは、たとえば福島やその一地域の日本酒の商品価値の向上のためのありうべき施策としても注目されるものである。

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  • 知識ベース組織における人的資源管理に関する研究

    研究課題/領域番号：16730187  2004年 - 2005年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 若手研究(B)  若手研究(B)

    三崎 秀央

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    配分額：1700000円 （ 直接経費：1700000円 ）

    当該研究は、研究計画でも示したように、以下の2点に留意して進めた。第1に、成果主義等の人事制度の変革に関する議論である。これらの変革は、実務的には、総人件費抑制といったネガティブな意味合いが強く、人材の有効活用に資するという学術的な裏づけも十分ではない。さらに、不確実性の高い創造的活動に適用する際に生じるであろう固有の問題について論じた研究も少ない。第2に、知識創造やイノベーションに関する研究蓄積の適用である。これらの研究の多くは戦略、組織、プロセスに関する研究で、人的資源管理を中心に論じた研究は必ずしも多くない。
    当該研究において調査対象となった第1の企業は、高い技術を軸に成長を遂げているB社である。B社を対象とした分析では、手続き的公正、分配的公正、対人的公正を独立変数とした重回帰分析を実施することによって、組織における公平性がコミットメントや職務満足に対してどのような影響を与えるかを明らかにすることができた。
    次に、大手流通業で実施した調査では、職種による職務構造の違いや雇用形態(正社員・非正社員)、役職などの違いをコントロールしつつ分析を実施した。ここでは評価項目や評価の正確さ、フィードバックのあり方などが、従業員の公平感に強い影響を与えていることが示された。
    従来の公平性に関する研究では、定型的な業務を行う従業員と、非定型的で創造的あるいは専門的な業務を行う従業員との違いを明確にした上で調査を設計することはなかった。当該研究では、上述の第2の点を意識し、担当する業務の違いも分析枠組みに組み込んだ。その結果、業務の一貫牲や有意味性などが公平感に対して影響を与えていた。つまり、先行研究では評価プロセスのみが組織の公平性に対して影響しているとの見解が一般的であったが、業務そのもののあり方も、重要であることが示されたのである。

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  • 知識ベースの組織における人的資源の役割に関する研究

    研究課題/領域番号：14730092  2002年 - 2003年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 若手研究(B)  若手研究(B)

    三崎 秀央

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    配分額：1900000円 （ 直接経費：1900000円 ）

    当該研究は、知識を活用する組織において、人的資源がどのような役割を担っているのか、また、どのようなタイプの人的資源が活躍しているのかを、体系的な調査に基づいて明らかにすることを目的としている。当該研究では大量サンプルによる調査票を用いた調査を数回実施し、分析を進めることによって次に示すような知見を得ることができた。
    それは、企業組織における知識創造の主役である研究開発従事者に関する知見である。研究開発従事者は、専門家社会か所属組織か、といういわゆる二重のロイヤリティの問題に直面している。専門家社会へのロイヤリティを示すコスモポリタン志向は、主として最新の知識や一般的な知識、仕事への取り組み方などに対して影響を与えている。一方、所属組織に対するロイヤリティを意味するローカル志向は、組織の意図を汲み取ったり、組織内部でのコミュニケーションを促進し、組織独自の資源を活用することに寄与している。
    つまり、従来の研究開発従事者に関する研究では、ローカルかコスモポリタンかという二者択一的な視点から分析を進めることが多かったが、知識創造という観点からいえば、両者を統合する必要があることが示されたのである。この結論は、伝統的なプロフェッショナル研究とは、必ずしも一致しないものである。
    このような相違は、分析の視点が異なることから生じている。伝統的なプロフェッショナル研究では、分析の視点を個人の満足や専門性(学会や特許)などにおいており、必ずしも経営活動を念頭においたものではなかった。当該研究では、経営学における知見を援用することによってより企業経営を意識した分析枠組みを構築することができたために、新たな発見をすることができたのである。

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  • 創造的研究開発活動に資する人的資源に関する体系的研究

    研究課題/領域番号：12730072  2000年 - 2001年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 奨励研究(A)  奨励研究(A)

    三崎 秀央

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    配分額：1900000円 （ 直接経費：1900000円 ）

    当該研究では、大別すると2つの研究成果を得ることが出来た。ひとつは、知識ベース視角に基づいた、研究開発活動の測定を実施したことである。知識ベース視角は、これまでの資源ベース視角の戦略論とは異なり、知識の創造に主眼を置いた研究であり、我々の主たる研究領域である研究開発活動に対するインプリケーションに富んでいるが、定量的な研究はいまだ少ないのが実情である。本研究は、そのうちのひとつである点に意義があると思われる。
    本研究では、先行研究のレビューを通じて、多様性のマネジメント、意図に基づく革新的試行、当事者を取り込んだ内的革新、外部の情報源の活用、技術的機会の活用、という5つの測定次元を設定し、それぞれ複数の測定項目を作成した。この調査票を用いた調査はすでに実施され、現在分析を進めているところであり、近日中に論文として発表する予定である。
    研究成果の2つ目は、研究開発活動に従事する研究開発従事者の評価に関する知見が得られたことである。研究開発活動という、不確実性のきわめて高い活動において、評価活動が如何に困難かつ重要であるのかは、これまでの先行研究でしばしば指摘されてきた。本研究では、人的資源への評価が、被評価者に対してどのようなプロセスで影響を与えるのか、業績向上へ結びつくような影響を与える条件とは何かを明らかにすることが出来た。具体的には、モチベーション理論をもとに前者を明らかにし、公平性に関する研究をもとに後者を明らかにしている。これらをもとにした調査もすでに実施し、現在論文を作成中である。

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担当経験のある科目（授業）

  • 国際経営論

    機関名：東北学院大学

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  • 経営工学

    機関名：山形大学大学院

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  • 経営学総論

    機関名：福島大学

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  • イノベーション論

    機関名：兵庫県立大学

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  • 経営学入門

    機関名：兵庫県立大学

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  • 組織論

    機関名：大阪大学

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  • イノベーション論

    機関名：兵庫県立大学専門職大学院

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  • 人事管理論

    機関名：福島大学

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  • 経営組織論

    機関名：兵庫県立大学大学院

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  • 経営データ分析

    機関名：大阪産業大学

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