本研究では、オンデマンド教材の運用評価を通じて、1)対面になったときにも生かせる教材の内容や構成、語りかける言葉や問いの方法を探ること、2)希望校種や専修の異なる学生に対して、どのように、「総合的な学習の時間の指導法」を展開していくか。そのクラス分けの方法に生かせる知見を引き出すことを目的としている。結果としてオンデマンド教材で、ある程度、内容構成の工夫で受講生に共通に伝えたい内容の理解を導くことは可能であるが、その内容を自分ごとの理解や論議に導く上で、課題内容に関わって受講生の行為行動を導く問いかけの表現が意味を持つこと、校種よりも専修でクラス分けをした方が議論が活性化する可能性のある問いかけもあることが明らかになった。

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.18880/00014905

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教職大学院の実務家教員（以下，実務家教員）は，教師教育者に位置づくが，その役割は多様である．筆者らは，実務家教員たちが，そうした役割を意識するための機会として，異なる教職大学院の実務家教員間の交流プログラムを開発した．このプログラムでは，２大学の教職大学院の５名の実務家教員に自らの実務家教員としての来し方や現状を報告するシート（報告シート）を準備してもらい，それに基づいた報告と意見交換を繰り返してもらった．プログラム終了後に，参加者に，プログラムの印象等をWeb 上のアンケート（匿名）により回答してもらった．そのコメントから，参加者である実務家教員たちが，「教師教育者としての役割」を追究しようとする姿勢を高めたこと，他大学の実務家教員との交流の意義を実感していることが確認された．

DOI： 10.15077/jjet.S46090

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本研究は，中1ギャップ解消と関わる交流活動と戸惑いや不安の軽減に関するどのような取り 組みが，児童生徒に肯定的に受け入れられているかを明らかにすることを目的としている．質 紙調査を通じて児童生徒と教員の意識の経年変化を分析し，また各中学校区から毎年出される実践報告書の分析をした．結果として，小中の交流活動は，肯定的に児童生徒に受け入れられているが，小小交流の取り組みについては検討が必要であること，中学校入学前後の戸惑いや不安の軽減に関する取り組みは，６年生から中学校にかけて成果を見せるが，その取り組みについて児童生徒の受けとめ方にはばらつきがあり，さらなる検討が必要であることが明らかになった．

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本教育工学会  

再帰性等の教職の特性から，教員養成の高度化を図るためには，教職大学院の「実務家教員」が「教師教育者」として教育実践研究を企画・運営する能力を高めることが望まれる．そこで，本研究では，実務家教員がそうした能力を高めるためのプログラムの開発を最終ゴールに据え，そのための基礎研究として，質問紙調査を実施した．具体的には，実務家教員を対象にして，その授業改善や大学院生の指導等に関する質問項目を構成し実施した．それは，「問題の同定」「解決のためのプランの策定」「解決のためのアクションの遂行」「アクションの評価と研究的展開」の状況等を調査内容とするものである．それらに属する活動を自身が行っているか，それを大学院生に指導しているかの両面を実務家教員たちにたずねた．162名からの回答を分析した結果，「アクションの評価と研究的展開」といった場面に，あるいは「協働性」といった要件を満たすことに，実務家教員の教育実践研究の困難点がある等の知見が得られた．

DOI： 10.15077/jjet.45035

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本教育工学会  

本研究では，児童生徒一人1台の情報端末が整備された教室環境を想定した，教員養成課程の大学生に今後必要となるICT活用指導力に関する指標について検討した．海外のICTコンピテンシーを参考に検討した結果，教師の学びや新たな技術や方法への対応，授業のデザイン等，指標を定期的に更新する視点について整理した．また，授業でのICT活用や校務の情報化について，ICT活用指導力に関する具体的な場面と具体例を示す必要があるとともに，SNSやAI，VR・AR等の新たなテクノロジーや新たな方法への理解を加えることが必要であることを提案した．

DOI： 10.15077/jsetstudy.2021.2_120

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本教育メディア学会  

DOI： 10.24458/jaems.27.2_153

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記述言語：日本語   出版者・発行元：畿央大学  

本研究の目的は、保育の場で、OECD(経済協力開発機構)が示すco-agencyをモデルとした共主体が育まれる学習環境についての検討を行うことである。そこで、フィンランドの福祉・健康・教育システムを支えるネウボラとパイヴァコティ（デイケア）で、ネウボラナース（保健師及び助産師）、保育者、保護者、子どもが対話を通して共主体として機能していることを明らかにした。また、モノやコト、人が発信する情報を人が受け取ることで、そこに価値を見いだして行動することができる場や状況が学習環境として有用であることが示唆された。

DOI： 10.24482/00000054

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本カリキュラム学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：奈良教育大学次世代教員養成センター  

本研究は、教育実習プログラムにリフレクションを組み込み、その効果とあり方について検討することを目的として着手した。今年度は、リフレクションシートを新たに開発し、指導教員との面談によるリフレクションにおいて活用した。その結果、リフレクションの深まりが認められ、事例的検討からは、リフレクションにおける示範授業の有効性やリフレクションが授業実践力を伸長させることにも繋がったことが示唆されたので報告する。

DOI： 10.20636/00013336

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/00013336

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学教職大学院  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学 次世代教員養成センター  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学 次世代教員養成センター  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学教職大学院  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本カリキュラム学会  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学教職大学院  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学教職大学院  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本教育メディア学会  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本教育工学会  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学  

in Japan. Next, I focused my attention on research on "Learning Organization", "Distributed leadership", "Professional Learning Community" to ask questions about relationship between individuals and organizations for educational reform and school improvement. Teacher Leadership "which is frequently taken up in connection with them has revealed that there is a possibility of having a meaning in responding to the above research interests. Finally, I overviewed how research on "Teacher Leadership" is progressing, and clarified the possibility that they can answer the troubles of faculty who are working on the elementary and junior high school education. And I have made clear what I have to think about in rder to realize it.

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（研究会，シンポジウム資料等）   出版者・発行元：日本教育工学会  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（研究会，シンポジウム資料等）   出版者・発行元：日本教育工学会  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（研究会，シンポジウム資料等）   出版者・発行元：日本教育工学会  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学  

本研究では、教員がICTを有効活用して「アクティブ・ラーニング」「学習者中心の授業」等に対応していく学習活動のデザインをできるために、ICT 活用指導力を培うことに関心を向けている。そのためFujitsuの協力を得て、20台のタブレットPCを借用し共同研究を進め、養成プログラムの開発を行った。プログラムの評価方法としては１）受講者に対して、プログラム開始時点とプログラム終了時点に、質問紙を用いた意識調査を行い、その変化を見た。２）プログラム４週終了時点と８週終了時点の２地点で、本プログラムに参加して獲得したと思われる専門知識に関わって受講者にマインドマップを描いてもらい、その２つを受講者ごとに比較した。比較に当たってはTPACKフレームワークを用いてその変容をカウントし、専門知識の広がりと深まりの関連を見た。これら２つの結果から本プログラムの運用に対する評価を行い、プログラムの修正のポイントを明らかにした。結果、本プログラムは、「アクティブ・ラーニング」と関わって、受講者に目的や内容に応じてICTを選択活用し、その効果を引き出す意識を高めることができたこと、専門知識に関しても広がりや深まりを導くことに概ね貢献できたことが明らかになった。しかし、ICTを有効活用した「学習者中心の授業」のデザインに関しては、本プログラム内容にはまだいくつか課題があることが明らかになった。

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/00012846

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学  

本研究では、養成と採用の緊密な連動にパフォーマンス評価が用いられてきている米国の取り組みに目を向けている。米国では、2013 年より、CertificationとLicensureの取得に共通するパフォーマンス・アセスメント（edTPA )を用いる取組が進められている。しかしこのedTPA には、その運用に関わって賛否の論議がある。本研究では、このedTPAの論議の地図を作成することで、米国で進められているパフォーマンス評価の運用方法についてより詳細に検討している。そして現在生じている問題点にも目を向け、教員養成でパフォーマンス評価を用いる際に何に留意して、その可能性を引き出し運用していく必要があるか、論議から見えてきている課題を明らかにしている。結果として、例えば、カリフォルニア州で蓄積されてきた教員のパフォーマンス評価（PACT）の経過の説明とその効果から、妥当性と信頼性があることを根拠にedTPA を用いることの合理性を主張する論調があった。しかし一方で、edTPA が持ちうる問題性の指摘として、パフォーマンス評価を用いていながら一般化された教育の方法の取得評価に目が向き、説明がつきにくい判断を要される場面での対応行動に評価の目が向けられていないこと。edTPA を受講している学生の行動や意識を見ると、ポイントを稼ぐこと、ポートフォリオを単純に埋めている傾向が見られること、などが明らかになった。

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/00012841

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学  

政策主導の教師教育改革の動きの中で、教員育成指標の検討が迫られている。これに対して、教育を担う担当者側からボトムアップ的によりよいものにしていくために、養成と研修の内容・方法の連続性と非連続性に関する関係考察が必要である。本論は、その考察の視点としてAndragogyとSignature Pedagogies の考え方に着目した。検討の結果、指導者の視点からのデザインと学習者の視点からのデザインの違いを見つめることの重要性、積み上げ螺旋と掘り下げ螺旋の組み合わせの工夫の必要性、評価の視点も加味したプログラムデザイン思考の必要性等、が検討事項として重要であることが明らかになった。

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本教育大学協会  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本教育工学会  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学  

The present study focuses on anxieties, worries and troubles of teachers working in five schools that has promoted elementary - junior high consistency education. This case study attempts to identify how the teachers feel different troubles at schools under various conditions such as scale, location and en-vironment.The analysis was performed using the interview data to the five teachers and five principals. Data were classified using the three types of reflection by Van Manen and the four levels of reflection by Hatton and Smith.As a result, the following four points were identified as factors of anxieties, worries and troubles of teachers. 1) It is difficult for teachers to share the background and meaning of the efforts by the movement of teachers to other schools. 2) It is not easy for teachers to evaluate the efforts in the school, and the teachers are anxious. 3) The contents of the elementary - junior high consistency education has not been so much taken up with preservice and in-service teacher education. Teachers don't have their own educational experience for elementary - junior high consistency education. Therefore, even if the practice is done, teachers can't have confidence in its efforts. 4) Because other schools don't chang, teachers feel like have a special effort at only their own school This study explores the clue for solving problems that are derived from such trouble. Finally, this study proposes some ideas towards solving problems.

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/11042

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本教育メディア学会  

教員はICTを駆使して学びの質や深まりを意識した学習等にも対応していくことが求められてきている。そこで，本研究では，その学習活動のデザインと密接にかかわる教員の専門知識を磨く取り組みとして，Technological Pedagogical Content Knowledge（TPACK）の考え方に目を向けた。そして，その研究成果や具体的な取り組み事例の整理を行い，養成プログラムや研修プログラムの要素，プログラムの構成，質保証とつながるプログラム評価の方法に関して検討を行った。結果として，養成プログラムと研修プログラムにおいて，現在日本の取り組みでは，1)養成プログラムで技術に関する知識を教師の専門知識として位置づけるフレームワークが明確でなかったこと，2)ICTの活用を段階的にとらえていく見通しが明確になっていないこと，3)取り組みの評価や成果の評価をする方法などが明確になっていないこと，が手薄な部分であることが明らかになった。

DOI： 10.24458/jaems.23.1_15

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記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：KAEIM (Korean Association for Educational Information and Media) in Korea and the JAEMS (Japan Association for Educational Media Studies) in Japan  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学  

本研究では、教師教育者、とりわけ教員養成における教師教育者に目を向けている。そして内面と外界との力動的な関係から構築されていくアイデンティティという視点から教師教育者自身を問うアプローチに関心を向けている。本論では、まず国内外の教師教育者研究の動向を先行研究レビューにより概観している。次に、教師教育者に関する最近の調査研究の成果報告を引用しながらその役割について考察をしている。そして、大学で養成に当たっている教師教育者のアイデンティティに関する最近の実証研究の成果報告を引用し、その専門的アイデンティティについて検討をしている。これらの検討を通じて、本研究では、教師教育改革を進めていく際に見落とされがちな、教師教育者のアイデンティティを考察していく参照の枠組みを明らかにしている。

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/10986

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学  

本報告は、子どもたちの周りの学習環境、メディア環境が変わる中で、将来の子どもたちの社会・職業生活とも関わって述べられている「新たな学び」に関心を向けている。「新たな学び」はICTの活用と密接な関係にあり、それに挑んで行くには求められる教員の資質能力のうち、ICT Competencyへの言及が必要である。そのため、現在行われている取組のうち、何が課題となるかを2つの点に関して検討した。1つめは、これまで日本の教育の情報化政策の中で語れてきた教師に求められるICT活用指導力チェックリストについてである。これについて2011年に改訂されたユネスコにおける教員のためのICT Competencyと比較参照した結果、学習者個々人の知識技能の習得、思考力・判断力・表現力の育成などにICTを効果的に活用して指導していく点は似ているが、「新たな学び」で期待されている協働的学びなどをデザインできる指導力に関しては、日本の教師に求められるICT活用指導力の中であまり言及されていないことが明らかになった。2つめは、個々人の教員のICT Competencyを支える学校のICT Competencyを高めていくために何が求められるかについてである。それについて学校の情報化を図っていくため日本教育工学協会(ＪＡＥＴ）が推進している学校の情報化認定の評価項目と学校の変革をテクノロジーとの関係から考察し、OECDの研究チームと共に国際的なプロジェクトを推進してきたFullan,M.らのDigital Swampの評価項目を比較検討した。結果として、「学校の情報化認定の評価項目」は、現在の視点で求められる学校の情報化にどれくらい近づくことができたかを考えていくことができるが（立っている位置の確認）、「新たな学び」の基底にある考え方やそれによる学校改革、システム（体制）の変革も視野に入れた展望を持ちにくい課題があることが明らかになった。

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/11005

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本教育メディア学会  

DOI： 10.24458/jaems.22.2_50

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本教育工学会  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学  

Survey results of students of information utilization capability in the compulsory education stageof Japan was published on March 2015. In this paper, the purpose of the investigation, its contents,methods, and evaluation result, is compared with the Australian study, which has been investigating thestudent's capacity for ICT at the national level from 2005. Through this comparative study, similaritiesand differences of both survey research of ability involved in the ICT has been revealed. It provides thesuggestion when going to perform the associated survey in Japan in the future.

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/10374

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本教育工学会  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本教育メディア学会  

文部科学省は平成25年10月から平成26年１月にかけて，小学校５年生および中学校２年生の児童生徒，それぞれ約3,000人を対象に，情報活用能力の習得状況を測定する調査を行った。その結果からは，入力スキルについての大きな個人差，情報を組み合わせたり関連づけたりする複雑な問題の低通過率，学校や家庭でのICT活用と情報活用能力の有意な相関，複雑な認知的な処理を要求する授業の頻度と情報活用能力の有意な相関等が明らかになった。これらの結果から，教育メディア研究の課題として，①情報活用能力の３観点８要素の妥当性や系統性についての検討，②思考・判断・表現力を重視するカリキュラムの内容や運用方法，教授方法についての具体的な研究成果を示していくこと，③タブレットPCを含むICTの学校での活用と情報活用能力の育成の関係を明らかにすること，④家庭でのICT活用についての知見を蓄積すること，が教育メディア研究の課題として示された。

DOI： 10.24458/jaems.22.1_13

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：学習ソフトウェア情報研究センター  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学次世代教員養成センター  

本研究は、教育実習の教科に関する実習指導において、手描きのマインドマップ及びiPadを用いたマインドマップの作成を導入し、実習生の実態把握や、授業づくり、授業観察、授業批評会などの場面で活用することで、より効果的に実践力を育成できる教育実習指導法を開発することを目的としている。 実践の結果、実習生の変容を捉えることや、グループでの話し合いを深めること、実習生の自己評価に有効であることが認められたので報告する。

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/10977

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：学習ソフトウェア情報研究センター  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学次世代教員養成センター  

本報告では、教員養成の質保証に関わって、米国において大学とPDSが新たにその運用が開始されたedTPA（Educational Teacher Performance Assessment）をどのように取り入れ行っているか、その取組内容とedTPAを運用するにあたっての賛否の論議の一端を報告している。edTPAは、2011-2012と2012-2013年の試行期間を経て、現在運用されつつある州を横断した国レベルの、教員候補者に対する支援やアセスメントを行うプログラム等のことである。Stanford Center for Assessment, Learning and Equity(SCALE)は、The American Association of Colleges for Teacher Education（AACTE）とパートナーを組み、この授業力等の評価（Teaching Performance Assessment）の枠組や体制の開発を行った。これは、米国で25年間にわたり蓄積され実践されてきた先行した様々な基準を参考にし、質保証の取組から得た知見を集約し、多くの教員や教育者、研究者からフィードバック情報を収集しながら、開発を行ったものであった。ここでは質保証と関わってその取組内容を主に報告している。

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/10962

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学次世代教員養成センター  

「汎用的な力の育成と関わる学習活動の設計及び評価方法」については、学校種を越えて課題となっており、様々な角度からこのような情報を取集し、実践的な方法や課題を検討することが求められてきている。この一連の動きの中で取り上げられている大きな関心事は、「生きる力」を基軸にこれまで進められてきた初等中等教育の方向性とキー・コンピテンシーや21世紀型スキルなどを基軸に世界で現在検討され、実際に国レベルのカリキュラム改革や実践が行われてきている方向性との関係である。そこで本報告では、これら重要な審議・検討と関わって、21世紀に求められる力の育成とその評価に関わって7か国調査を行い、カリキュラム改革、評価方法の改革に着手しているアイルランドの中等教育前期のカリキュラム改革の取組に目を向け、そのデザインの枠組みの特徴を明らかにしている。

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/10978

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本教育工学会  

DOI： 10.15077/jjet.KJ00009649922

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学  

Currently, studies have been made on quality assurance regarding to development of program for advanced teacher education, including in-service training and teacher training in Japan. If the enhancement of teaching practical skills training is requested at the graduate level, effective coordination between the local government and schools and universities to be a place for the practice becomes more and more important. In the flow of quality assurance of school education and teacher training, from the mid-1980s, efforts under the keywords the PDS (Professional Development School) have been made in such groups and organizations more than one in the United States. Therefore, we visited Maryland state, which has been working in an organized manner to create a consortium, in order to investigate the efforts of PDS in February 2013. As a consequence, partnership of the Board of Education and Colleges and Schools involved with the PDS, is advancing the empirical research on the effects of these efforts. For example, it was found that the device of the system and method (edTPA) had been adopted in PDS partnership as the quality assurance. Also, it was found it had becoming a successful commitment to school with a difficulty, and visualization of the efforts had been made in partnership PDS.

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/9957

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）   出版者・発行元：教育調査研究所  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）   出版者・発行元：一般社団法人日本教育学会  

DOI： 10.11555/kyoiku.81.1_101

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その他リンク： https://jlc.jst.go.jp/DN/JLC/20011867461?from=CiNii

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学大学院教育学研究科専門職課程教職開発専攻  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学大学院教育学研究科専門職課程教職開発専攻  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学教育実践開発研究センター  

先行研究では、ミドルリーダとして研修主任や研究主任を務める教員に対して、その役割の明確化や、例えば若手支援を効果的に進めていくための方法が明らかにされてきた。しかし、そのミドルリーダ自身に対する学校での、また学校を越えての支援体制については十分な検討がなされてこなかった。そこで、本報告は、ミドルリーダ支援に対する管理職の役割、それに向けたツール開発と関わって、成功しつつある学校の管理職の取組を事例として散り上げ、そこにおける管理職の取組や背景にある考え方を明らかにしている。

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/9839

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学教育実践開発研究センター  

本報告は、その系譜として2000年3月のリスボン会議から検討が重ねられ、2006年に提起され、そして2007年出版された "KEY COMPETENCES FOR LIFELONG LEARNING European Reference Framework" で示された8つのキー・コンピテンシーに関わって検討している。2012年にその取組の評価を行った報告レポート、及びそれらの結果を下に、キー・コンピテンシーの評価を、ICTを使って試みようとする報告レポートを対象に、コンピテンシー・ベースのカリキュラム及びその取組に関する評価方法について検討を行った。結果として、学び方を学ぶ力の測定が、評価レベルの研究で今後課題とされているのが明らかになった。

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/9826

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）   出版者・発行元：学習ソフトウェア情報研究センター  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学教育実践開発研究センター  

本報告は，ATC21S（Assessment & Teaching of 21st-Century Skills）、IEAのICILSを取り上げ、国際的な動向として、子どもの情報活用の実践力、ICT活用力、ICTを活用した学習能力等、評価をどのように進めようとしているか、その内容・方法・道具に関するレビューを行い、日本の情報活用能力とどのような違いがあるのか、を明らかにしようとしている。

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/9374

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学大学院教育学研究科専門職課程教職開発専攻  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学教育実践開発研究センター  

本報告は、学校の組織的教育力を向上していくために、ミドルリーダーが、研究・研修と関わって、同僚へどのように関わり、効果的な取組をしようとしているか、組織作り、その研修内容・方法について、事例を取り上げ分析・検討した結果について述べている。結果として、１）新任や若手教員に関わる雰囲気づくりを学校全体に作っていくために、授業を柱に研究を進めようとしていること、２）新任や若手教員が当面ぶつかる課題や関心などを、１年の実践の時間軸に即して、また得意不得意などを互いに明確にし、チームで取り組むように位置付けていること（メンターが関わる内容として）、３）メンターがお世話役で終わらないように、若手・新任とメンターが互恵的な関係になる仕掛けや工夫を管理職が意識していること、などが明らかになった。

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/9316

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）   出版者・発行元：学校運営研究会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本教育メディア学会  

DOI： 10.24458/jaems.19.2_49

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学  

Teacher education in Japan has long involved efforts to improve the sense of expertise and clarification of roles required for each program, and assessing those areas. Accordingly, many educational institutions have come to take accountability in recent years, and some even show outcome accountability. In order to show the results of efforts with these moves underway, achievable targets must now be clarified and assessment standards be shown. The qualifications and abilities required to become a teacher, or required to be trained as a teacher, must be able to be shown as essential minimum standards that are universally agreed upon. "Professional Graduate Schools specialized in teacher education for the training of highly specialized professionals" established in 2008 have naturally also been affected by this move. These efforts have been enacted since the possibility for establishment and following the start of courses, and matters surrounding the clarification of standards for ensuring the quality of educational activities have become a topic of debate. Then, this study attempt to clarify the movement on reform of higher education, especially teacher education in some countries to get some perspective on development of program for advanced teacher education. As results, this study suggests five approaches for development of program for advanced teacher education through Bologna Process, reform of teacher education in US, and recent movement of reform of teacher education in universities in Japan.

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/9059

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）   出版者・発行元：教育調査研究所  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：全国大学国語教育学会  

DOI： 10.20555/kokugoka.72.0_93

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学大学院教育学研究科専門職課程教職開発専攻  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学教育実践開発研究センター  

子どもたちを取り囲むメディア環境が大きく変わり、そこでの学び方（フォーマル、ノンフォーマル、インフォーマルな学習の関係など）が問われ、学びの内容・質を問う動きが、学校教育にも大きな影響を与えつつある。そこで、ソーシャル・メディア利用による子どもたちの言語活動と学校で求められている言語活動の関係を考えていくために、実態を把握し、問題を視覚化ができる研究方法の探求に関心を向けた。とりわけ、ソーシャル・メディアの利用は、プライベートマインドの育成を越える点もあるため、ディスコース分析の中でもクリティカル・ディスコース・スタディーに関心を向けている。本論では、この関心を考えていくために、文献調査を通じて関連研究マップを作成し、そこから引き出した知見から検討を加え、関係理解に向けて利用可能性がある方法を明らかにしている。

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/8415

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本教育工学会  

教員養成課程の学生を対象とするワークショップについて学ぶためのコース開発を2パタン行いその評価を行った.1つはワークショップの参加体験を含む全3回のコースである.もう1つは半期のコースであり,ファシリテーションに関する研修と2回のワークショップ運営体験が含まれている.前者ではワークショップへの知識・理解の向上が確認された.一方,後者では,受講生は教師とファシリテーターのあり方の違いなどを考察する等,深い気づきがあったことが示唆された.

DOI： 10.15077/jjet.KJ00008609777

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本教育メディア学会  

DOI： 10.24458/jaems.18.1-2_73

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記述言語：英語   掲載種別：研究論文（国際会議プロシーディングス）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学  

The background of this research is based on the higher level of expectations being placed upon mid-career teachers observed throughout certain regions of Japan where a large number of experienced teachers are now about to retire. For this reason, mid-career teachers, who are small in number, are now required to take charge of school research and also provide support to young teachers to a greater extent. This research hence highlights and analyzes the prospect of introducing teacher-to-teacher mentoring and coaching, which are ones of the directions and ideas designed for the development of a teachers' capacity, and to identify how training programs for mid-career teachers can be conducted effectively. In the course of this initial procedure, I inspected the actual outcomes of mentoring programs performed at Japanese schools conducted by Mid-level leaders, by utilizing model charts and check lists which I developed. By doing this, I attempted to propose the specific mentoring performance that is required to be demonstrated by Mid-level leaders and that seems also appropriate to various practices seen at Japanese schools. For the second procedure, I referred to the results of overseas research projects that examine training programs designed to improve teachers' mentoring and coaching performance, such as peer coaching program at school and training programs for mid-career teachers on National College for Leadership of Schools and Children's Services in UK, and In-service Training Programs on New Teacher Center (Santa Cruz, CA) in US. Lastly, I improved the model charts by taking into account the outcomes of the previous two procedures in order to establish effective training programs that enable Mid-level leaders to improve their mentoring performance.

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/8204

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（国際会議プロシーディングス）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：全国大学国語教育学会  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター  

本研究では、中堅教員、とりわけミドルリーダーが実習生指導、新任の指導や校内研修・学校研究などで中心的な役割を担う際に、その取り組みや役割をより効果的かつ洗練させていくことへ貢献する手法を明らかにするために、実習生や職員への関わり方に関心を向けたものである。関わり方の手法に関わっては、メンターリングという機能に着目し検討を行っている、学校の組織的教育力向上のために実際にミドルリーダーが行っている活動はどのようなものか？その中でメンターリングはどのようになされ、機能しているか、またそこで求められるメンターリング力の育成に向けたプログラムの開発にはどのような内容が必要となるのか、ここでは、試行プログラム内容とそこで運用される自己点検評価ツールの開発、及び修正・改善過程について述べている。

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/5939

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学大学院教育学研究科専門職課程教職開発専攻  

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記述言語：英語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学大学院教育学研究科専門職課程教職開発専攻  

In this report, we examine the undertaking of Nara University of Education that started its Professional Graduate school for teacher education-one of Japan's professional graduate schools-in 2008, and address their achievements and challenges over a two-year operation period. As solutions to those challenges, we present a 2010 revision in curriculum content and educational approach. Specifically, we will first look into how the following efforts worked out assuring quality of education through curriculum work, drafting assessment guidebooks for lectures, practicum and seminars, using electronic portfolios and promoting FD, based on the record of electronic portfolios, minutes from staff meetings and class evaluations conducted by graduate students, etc. Next, we will discuss achievements and challenges of teaching practices, which are intended to improve practical leadership abilities among teachers, finding how they work out and what sort of issues they leave us in the end, while touching on ways to coordinate with the universities, affiliated schools and local board of education. One instance is that mentor/teacher handbooks, as well as other systems and methods for sharing educational theories and teaching environments related to teaching practice at professional graduate school for teacher education, required for systematically teaching trainee students must be refined, with the cooperation of local board of education and affiliated schools.

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター  

本報告では、新学指導要領の完全実施と関わって検討され、開発されてきた電子教科書に注目し、どのような機能を持ち、どのような学習活動に寄与する可能性があるかを分析検討し、その結果を述べるものである。先行して発売されてきた電子教科書（国語科、英語科など）の機能や運用方法に加えて、どのような運用が期待されて新たに機能追加してきているか、サンプルとして配布されている複数社の電子教科書を取り上げ、「動機づけ機能」と「学習でのつまずきの問題への対応」を軸に試行分析調査を試みた。結果として、先行してきた電子教科書の機能に、さらに①ユニバーサルデザインへの配慮、②螺旋的な学習、見通しの付与、関連事項の意識化への配慮、③授業の準備と授業中での効果的な利用への教授支援機能の強化、があげられ、教員のニーズに広く対応し、効果的な指導を広げる可能性があることが見えてきた。

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/5894

掲載種別：研究論文（国際会議プロシーディングス）  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本カリキュラム学会  

DOI： 10.18981/jscs.20.0_56

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記述言語：英語   掲載種別：研究論文（国際会議プロシーディングス）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学  

This study aims to identify pedagogy about Learning in e-World. "e-pedagogy" has been used as a word that means this. "e-pedagogy" has already been examined in the early research. However, the concept of pedagogy is different from the meaning of the pedagogy of Japan, and the range of the object is understood narrowly. In a word, pedagogy to pay attention how to teach and how to make leaner learn in e-World is talked about. The aspect that comes the educational activity into question is undermined. There is a current state to which it is not performed enough to ask pedagogy about learning in e-world. Then, this preliminary study aims to reconsider the concept of "e-pedagogy", referring to a critical pedagogy that problematize pedagogy. As results, the preliminary model to think about the educational activity and pedagogy was able to be clarified.

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/4731

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本家庭科教育学会  

As living and media environments are changing, child is changing. The competency acquired at school and the competency that children are using from the influence of media etc. out of school are intricately entangled, and the influence of this is beginning to show in school efforts to improve students' academic skills. This paper details Japan's national projects designed to improve students' scholastic ability ('Scholastic Ability Improvement Project Targeting Frontier Schools,' 'Scholastic Ability Improvement Project Targeting Base Schools' and 'Scholastic Ability Improvement Field Research Project' which have been carried out under the leadership of the Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology). These projects have been undertaken over three designated terms since the Fiscal 2002 with one of them currently being underway. In order to identify the current challenges, this paper analyzes the issues that have been occasionally faced by the participating schools and the changes to schools' focal points when carrying out the necessary measures. To be more specific, this paper aims to reveal the present issues faced by schools that have been endeavoring to improve students' scholastic ability over the last nine years. Then, under these changing circumstances, this paper attempts to suggest how teachers should also turn to competency acquired out of school and examine the content and method of considering the acquisition of competency required at school.

DOI： 10.11549/jjahee.53.3_135

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

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記述言語：英語   掲載種別：研究論文（国際会議プロシーディングス）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター  

教師に求められる資質能力の１つとして、教科教育ではPedagogical Content Knowledgeが指摘されて久しい。また、このPCKと同様に、教師に求められる重要な資質能力としてDispositionが注目されて、すでに数年が経過している。しかしながら、このDispositionについては、その評価・測定が難しく、日本においてもスタンダードとして示される際に、避けられる傾向がある。本発表では、米国の研究動向を中心に、このDispositionに関わって、現在どのような（差異や共通点を見出して）研究が進められているかをレビューし、教師の専門性について、到達目標の設定では語りにくい資質能力の検討を行う。

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/2954

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター  

生活環境・メディア環境が変化し，子どもたちのリテラシーが変わってきていると言われてきている．学校で身につけるリテラシーと，学校外で子どもたちがメディアなどの影響から用いているリテラシーが複雑に絡み合い，学校のリテラシー教育へその影響が現れてきている．このような中で，教師は，子どもたちが学校外で身につけているリテラシーにも目を向け，学校で求められるリテラシーの習得との関わりを考え，内容と方法の検討をしていくことが求められてきている．そこで本研究では，中学生の実態調査を通じて，上記のように言われている内容を事例の中で確かめると共に，及び教員養成の学生と現職教員が，そのような子どものリテラシー状況を把握できる経験を有しているかどうかに関わって，質問紙による実態調査を行った．結果として，子どもの中で学校外でのメディア利用（携帯電話など）は確かに進んできている（SNSの利用など）こと，ネットコミュニケーションに関わっての工夫の自覚はなされつつあるが，それに関わって学ぶことに関してはあまり希望していない現状があること，などがわかった．また教員養成の学生と現職教員両者に共通している点は，子どもの変化しつつあるリテラシー把握の重要性，それへの対応の必要性については一致した考えの傾向を示していたが，実際の利用経験や態度は異なることが明らかになった．

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/3018

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本教師教育学会  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター  

平成20年４月に新たな社会的な教育的要請に対応できる「実践的指導力のある教員」を養成すべく、専門職学位課程教職開発専攻（以後教職大学院）が本学に開設された。教職大学院の開設に当たって教職大学院設置準備室（以後準備室）が設けられ、準備室内の施設整備担当者が大学院の教育環境を整備するために大学院内の施設配置や購入備品等の検討を行った。ここでは、平成19年度４月から20年度前期までの教職大学院の施設整備の状況と教職大学院の教育環境に関わる課題等を報告する。

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/1040

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター  

本研究は、奈良教育大学大学院が学校及び学外教育関係機関・団体等と連携し、深刻な学校問題の解決にあたるプランナー、コーディネーターとしての力（素地）を育成するため、フィールド体験・調査活動をベースとした教育プログラムの開発を進めたものである。平成19年度は、プログラムを設計すると共に、試行プログラムを遂行しながらそこで利用できる教材の開発を行った。2年目の平成20年度は、教育学研究科教職開発専攻の科目と関連付け、プログラムの遂行とその運用（取組）に関する評価と成果に関する評価を行った。本研究では、2年目の取組に焦点化して、その評価結果を通じてプログラムの成果及び改善の方向性を明らかにしている。

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/1022

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター  

本発表は、これまで異校園の連携教育に取り組んできた日本国内における幼保小連携、小中連携・一貫校、またそれらに必然的に取り組まざるを得なかった海外の日本人学校を調査対象として、現在日本でも進められてきている幼小連携、小中連携・一貫教育に対する取組の示唆を得ることを目的としたものである。それぞれの連携の取組について、立地・規模別に実地調査を行い、取組の比較検討を行った。そして、そこでの取組の工夫や成果と共に、現在抱えている課題についてインタビュー調査を通して明らかにした。これらの取組から、今後の日本の小中連携教育、小中一貰教育へ、多様な視点からの示唆を得た。

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/1042

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本教育大学協会年報編集委員会  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター  

教科学習などにおけるデジタルコンテンツの教育活用が進められてきている。しかしながら、その利用に関わっては、その所在情報、内容情報について、学校や教員に十分に認識されているとは言い切れず、その活用可能性に関わって見通しがもてていない状況がある。そこで本研究報告では、現在出版されている教科書準拠のデジタルコンテンツ（国語科・社会科）に着目し、授業場面におけるその利用可能性とさらに改善が求められる点について検討を行った。

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/1031

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学  

This study aims to clarify the role of ICT leader at school, who guide the effective lesson study and workshop to colleagues at school. Some Lesson Studies around ICT literacy for teacher have already been reported. Also, some results have been reported about the method of an effective workshop at school. However, what role the ICT leader plays in such school research is not clarified still enough. Then, this study selected the six schools where the feature existed. And, it tried to clarify the role of ICT leader and support team in each approach of school. Consequently, it was clarified that ICT leader should challenge the following 4 points to organize effective lesson study and workshop in the school. (1) It is necessary to place the information education in the subject of in-service training at school. (2) It is necessary to establish the support team (Excellent teacher in ICT skill, Excellent teacher in practice, Excellent teacher in management). (3) It is necessary to prepare an easy-to-use learning environment. (4) It is necessary to make the system table of the ICT ability target in each subject and each school year.

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/739

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本教育メディア学会  

本研究は,学校外の子どものメディア利用経験を授業に組み込んでいく方法論を検討するものである。大人によって,その必要性や保護といった視点から取り上げられる題材,作られた教材を活用した取り組みが整いつつある。しかし「知識・理解」を「行為・行動」へより結び付けていくためには,子ども自らが獲得していこうとする意欲を導く題材,子どもに納得を導く教材を活用したプログラムの工夫が求められる。Learningに加えて, Acquirementにも力点を置く授業設計が求められる。本研究は,学校外の子どものメディア利用経験を授業に組み込んでいく(基礎研究の成果を授業へ媒介する)ために,その前提となる子ども文化理解に迫る教師の教材発掘・教材研究を支援する典型的な方法を探求している。

DOI： 10.24458/jaems.15.1_29

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記述言語：日本語   出版者・発行元：教育開発研究所  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター  

本報告は、小中一貰・連携の取り組みに焦点化し、なぜこれが言われているのか、現在の取り組みの動向を述べた後、計画段階も含めると4年目を迎えた小中一貫校における研究主任の役割に着眼したものである。そして立ち上げ期から、 3年の経過の中で、どの時期にどのような役割が求められたのか、何が課題となり、それにどのように対応したかを明らかにし、今後、小中一貫に取り組む学校の研究主任の役割に関して共通すると考えられる点の示唆を導いている。

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/701

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター  

昨年度の研究報告からの継続研究として「教育実習における媒介目標の設定と修正の結果」を受けて、実習校担当教員と大学の指導教員が教育実習において連携指導していくために、実習生の評価と指導方法を話し合う媒介物となるメンターティーチヤー(実習校担当教員)ハンドブックの開発コンセプトの検討を行った。メンターティーチヤー(実習校担当教員)ハンドブックの開発コンセプトは、米国のメリーランド州のハンドブックを参考にし、本学のこれまでの取り組みから、媒介目標を位置づけ、新たに構想したハンドブック内容について示す。

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/684

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター  

近年、子どもにとってのICT環境は、就学前においても日常的なものになりつつある。このため、就学前の情報教育を保育計画に意識的に組み込んでいくことが重要となってきている。しかし、就学前の情報教育を、学校教育で現在行われているものの前段階としてとらえ、早期教育的発想で保育計画に組み込んでいくことには問題がある。幼児教育でこれまでに培われてきたものを引き継ぎつつ、子どもが自らの意志で発達課題をつかみ取り、解決することによって自分自身を実感出来る学習活動を実現できるような参加カリキュラムのコンセプトを明確にすることが必要となる。そこで、本論では、エンゲストロームの活動理論をもとに就学前の情報教育カリキュラムについて検討を行っている。

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター  

本報告は、教育実習において培う知識、実践力、態度が、学部で学ぶ他の科目とどのように関わるのか、それを学生自身に見通しを持って取り組ませるための試みである。具体的には、教育実習と他の科目をつないで見るための道具として開発した媒介目標を、２年間にわたり調査した結果を報告するものである。学校教育教員養成課程の３回生時における教育実習事前指導の前後、教育実習及び教育実習事後指導の後、また４回生実習の事前・事後での自己点検評価といった計５回の自己点検評価結果を下に、学生が答えやすく、取り組みやすい媒介目標を明らかにしようとした。

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/516

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター  

In this article, some new agendas around theory on instruction for e-Learning are presented through exploring the similarities and differences between the Theory of Didactics（Didaktik）in continental German research traditions and the Instructional－Design Theory in Anglo-American research traditions. The Instructional－Design Theory is being paid to attention by the designer of e-Learning materials. The Instructional－Design Theory based on learning science will be able to become a powerful tool to develop e-materials and e-teaching method for effective learning activities. Especially, The Instructional－Design Theory with prescriptive principles guiding teaching will be useful for developing the training program and coursework on WWW. However, if the method of e-Learning is enhanced to the education in humanities and liberal education coursework, it might be requested that this theory pay attention to other ideas of instruction. Then, this article focuses on the Theory of Didactics（Didaktik）in German with the traditions of erudition-centered didactics and descriptive didactic theory as other ideas of instruction.

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/494

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学  

This study aims to clarify the concept and perspective to make ICT literacy standards for teachers in Japan. Then, the research and a practical trial in Germany are focused on because ICT education for teachers in Germany is different from ICT education for teachers on the countries that speak English. The ICT education for teachers in Germany has the relation close to media pedagogy. The range reaches three dimensions. such as "Operational" , "Cultural" , "Critical". That is, this study aims to get some ideas to make ICT literacy standards for teachers by identifying the influence of media pedagogy on the ICT education for teachers. At first, this study tries to draw the system of teacher education in Germany and a trend on curriculum reform for teacher education in Germany. The next, this study attempts to identify the relationship between the professional standards for teachers and ICT literacy standards for teachers in Germany. Then, this study attempts to clarify the relationship between ICT education for teachers and media pedagogy. Finally, this study tries to get some ideas to make ICT literacy standards for teachers by referring to eL3 project in Germany that develops the ICT education program for teachers using the blended learning system.

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/254

記述言語：日本語   出版者・発行元：教育開発研究所  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本教育大学協会第二常置委員会  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター  

本報告は、教学支援に関する連携組織で、法人化以後取り組んできた取り組みについて、システム思考を用いながら、その経過を分析し、現状と課題を明らかにしたものである。情報の流れ、情報共有に関する問題点、委員会、室、課の連携の問題点などを図式化し、問題や課題を視覚化すると共に、教学支援体制を充実・発展させていく方向性を明らかにするように努めている。

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/19

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター  

教育評価や教育現場におけるアカウンタビリティなどへの関心が、近年急速に高まりつつある。学習者の意欲を引き出すことで、教育の効果を高めることのできるような評価のあり方として、どのような方法が有効といえるだろうか。また、学習者にとっての評価をアカウンタビリティの観点からとらえたとき、評価情報をどのように有効活用し得るだろうか。本研究は、これらの問いに対して、小学校において実践を試みたものである。授業後の児童の自己評価に着目し、これを電子データ化することにより、評価情報を児童や保護者に容易に発信できるようシステム化した。そして、その継続的な運用が、日々の学習活動や学級経営にもたらす影響や有効性について、児童や保護者の反応などをもとに検討を行った。

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/7

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター  

教員には、時代の変化に即応した新しい力量形成が求められ、現職教育の重要性は増すばかりである。高度情報通信社会に適応する能力もその一つに含まれ、これまでも教育センター等の研修機関において研修講座の充実が図られてきた。しかし、このように勤務場所を離れて時間と労力を要する集合型研修が、そもそも多忙な学校現場を再三離れられないことと相俟って十分な成果を上げていないのが現状である。これについて、IT技術を用いた学習支援システムであるeラーニング（e- Learning）に着目した。本研究では、現職教育用eラーニングのプロトタイプの開発を行い、その検証実験を通して現職教育に導入した際の効果や問題点を分析・整理した。その結果から、メディアを用いた新しい学びを志向するチュートリアル型学習と、プロジェクトベースの問題解決を目的とした協調型学習において、eラーニングの有効性が確認できた。また、eラーニングがITを基盤とする学びであるとはいえ、最終的には「人」との関係に帰着することを確認することができた。

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/8

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター  

It becomes new agenda how the outcome by school is evaluated. So we often pay attention to leadership of head teacher and to the way of school management. However, if we want school to become the true learning organization, we should focus on not only the leadership of head teacher, but also the leadership of middle leader. This paper aims to clarify the way to support the professional development of middle leader through some precedent researches. Especially it is identified the role as mentor teachers at school influences on the professional development of middle leader. Also it is found it is necessary for us to prepare for adaptive mentoring program and to set professional development school.

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/29

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本教育メディア学会  

ドイツにおけるメディア教育学は,メディアを使った社会的コミュニケーションを分析し,子ども・青年,成人に,現代社会の中でのメディアコミュニケーション能力を育成しようと取り組んでいる。そこで,現在,注目されているのが,メディア・コンピテンツである。この概念は,ドイツのメディア教育学で多様に定義され,論じられている。本論では,この概念の分析を通して,メディア・コンピテンツの枠組みを明らかにし,日本のメディア・リテラシーの捉え方をさらに検討していく示唆を得ることを目指している。

DOI： 10.24458/jaems.11.2_17

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター  

音声、映像、文字などが複合的に提示される形での情報(以下マルチメディアデータと記述する)が、学校教育現場で用いられることは、今日では珍しいことではない。また、マルチメディアデータを取り扱うことのできるパソコンなどの機器や、情報通信ネットワークなどの環境を用いた学習は、情報教育の一環として注目されてもいる。これらの情報、機器、環境を駆使した学習形態を目の当たりにした児童は「楽しかった」「よく分かった」といった感想を述べることが少なくない。また、このような学習形態によって「児童が目を輝かせて学習に取り組むようになった」といった実践報告がなされることもしばしばである。しかしながら、こうした感想や報告の中で、実際の学習効果が客観的に実証されているものはあまり見られない。新しい形態の情報、機器、環境によって「学習意欲を高め」たり「わかる授業の実現」をしたりすることは本当に可能なのか。マルチメディア時代の児童の学び、とりわけ、マルチメディアデータやパソコンなどを取り扱う学習活動や指導に対して、どのようなスタンスや方法が必要とされるのか。本稿は、これらの点について、実証的に検討を加えていこうとするものである。

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/42

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター  

We live in the world surrounded by media. Media give us various information everyday. We accept the information without questioning, "where the information come from". However, the information from media is always selected, edited, and distributed. Norman Fairclough constructs a theory in which the connections between "the orders of discourse", such as the motivated and conventionalized selection from linguistic options, and "the orders of society" are shown to be co-determined. This paper focuses on the student's words expressed on media and attempts to identify a way to interpret the influence of media on student, referring to Fairclough's theory.

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/41

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター  

The reform of teacher training is getting an agenda over the world. Also professional Standards for Qualified Teacher Status and requirements for pre-service teacher training have been explored in many countries. This report does a comparative study with USA, UK and Germany in order to get some suggestions from them. We attempt to construct a draft idea of curriculum framework.

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/49

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本教育大学協会第二常置委員会  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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記述言語：英語   掲載種別：研究論文（国際会議プロシーディングス）  

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記述言語：英語   掲載種別：研究論文（国際会議プロシーディングス）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター  

We often think that action research in education is any systematic inquiry conducted by teacher researcher. As it is very difficult for teachers to develop themselves as researchers, so it is often seemed that it is no use teaching the pre-service teacher student action research. Also little has been written about what would mean for pre-service teachers to engage in action research. However, in case of teacher's professional development, there are many meanings of giving the pre-service teacher student the systematic training from undergraduate because they can have many opportunities to reflect their own experiences and prospect the pedagogical event. This paper explores the method of action research in pre-service teacher training, relating to teacher's professional development and currier.

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/62

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター  

We can think about critical traditions in education as a social room of different groupings of people. At the one end of the room taking up the most space are the various groups of people who practice a pragmaticempiricism. They are concerned with "useful" knowledge and spend a lot of time taking about the procedures of measurement and rules for collecting data. At a different end of room are different groupings of critical researchers. The critical research empirically investigates how schools work, but that interest focuses on problems of social inequity and injustice produced through the practice of schooling. This distinction about the term "critical" is forcefully argued in this paper, interrogating traditions of "critical thinking" compared to "critical pedagogy.

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/71

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本教育方法学会  

本論は,これからますますメディア・リテラシーの実践研究が積み重ねられてくる前に,その視点に幅を持たせ,よりわが国にとって求められるメディア・リテラシー教育のあり方を探求していくために,その教育活動を進める考え方の枠組みを先行研究をレビューすることで明らかにすることを目指した。とりわけ,メディア・リテラシーを考えていく際に,必ず源泉として参考にすべき人物として指摘される,英国のLen MastermanとDavid Buckinghamを中心に,英国のメディア教育論の論理構造とその成立背景を探った。MastermanやBuckinghamは,映画・スクリーン理論やカルチャラル・スタディーズなどの影響を受けながら,批判的教育学を参考に,またそれを批判的に乗り越えようとして,メディア教育を論じていることが見えてきた。その主張している内容は,わが国でよく紹介されてきているカナダのメディア・リテラシーのテキスト内容や教育方法と重なる点が多い。しかしそれらがどのような教育的脈絡(必然性)から生じてきたものか英国のメディア教育は示してくれた。ところが,現在,わが国で紹介されているメディア・リテラシーの諸論の中では,この点が,明確にされず,通時的というよりは共時的に理論の紹介がなされ,それに基づく実践を生み出してきている。メディア・リテラシーの実践の幅を広め,豊かにしていくためにも,さらにメディア・リテラシーの教育学的系譜を丁寧に明らかにしていく作業が求められてきていることを指摘している。

DOI： 10.18971/nasemjournal.28.0_199

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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記述言語：英語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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記述言語：英語   掲載種別：研究論文（国際会議プロシーディングス）   出版者・発行元：IEEE COMPUTER SOC  

This paper will present a curriculum framework aimed at developing ICT literacies for teachers. The framework originates from a theoretical perspective that sees ICT literacies in terms of social practice and a changing discourse about communication. Specifically, the paper will report how the framework has been applied to the Information and Communication Technologies (ICT) curriculum in Japan. The goal is to fully integrate ICT into a program of ICT literacies across the curriculum. The framework represents a perspective for doing so, recognizing that many teachers are not consciously aware of ICT literacies, or even if they are aware of it, they cannot conceptualize how it might be integrated meaningfully into the curriculum. To illustrate how the framework might be applied, data from some instances at Japanese school will be presented. The teacher who is the focus of the instances is an expert teacher who at the time of data collection had begun to use multi-media but had little awareness of or commitment to ICT literacies. The teacher's shift toward an awareness of ICT literacies will be presented in light of the framework presented at the outset of the paper.

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター  

The goal of this Research is to improve the preservice education by early childhood, elementary and middle-school teachers through the development of multimedia technology. We have already developed the multimedia materials in WWW format and have used them for several practicum. The WWW includes lesson records and video segments of lessons taught in actual classrooms by teachers or preservice teachers, interviews with the preservice teachers regarding their planning and teaching of the lessons, scanned images of student s activity, various examples of teachers'lesson plans, lists of related literature and BBS for discussion. However, it was difficult to make preservice teachers deep viewing and understanding of their educational practice. We found that it was very important for us to have system design concepts on case-based instruction theory. So based on the assumption that learning to teach is most effective when situated in a realistic context, first we examine and analyze various examples of case-based multimedia materials for preservice teachers. Second discuss implication for using case-based instruction theory to design materials. Last suggest new design concepts of case-based network multimedia materials.

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/4160

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学  

Recently the use of computer and related technologies in primary schools is discussed from various standpoints in Japan. We often hear about some words like "Integrated Learning using computer". There are some reports about necessity of Information Technology from primary school through university. What relationship is there between Integrated Learning and information technology? What curriculum should we develop using computers at primary school? Where, when and how is their application appropriate? It seems that there is much confusion and debate in discussion about using computers from primary school. Much of confusion and debate can be also viewed as conflicting philosophical orientations to curriculum. So, first of all, we have to inquire into discipline of curriculum for using computers at primary school. In the case of responding to actual needs, we are often constrained by economic perspective and useful results without the philosophical thinking. To do philosophical pedagogic thinking about using computers at primary school, we will explore the background of Information Education concepts in Germany at this time. Because there is much pedagogical legacy in Germany. We should think about using computers at primary school not only pragmatically but also philosophically. You will find the importance of critical theory in Germany for Information Education Concepts.

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/1514

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）   出版者・発行元：奈良教育大学教育研究所  

情報教育は、これまでの教育観をふりかえり、さらなる発展を生み出すきっかけとなる。それは、情報教育が、我々と情報を媒介するメディアの動的な関係を顕在化するからである。このような可能性を追求していくためには情報教育カリキュラム研究において、関係論的視点が不可欠であり、他の学問や教科と情報教育の関係を見る中で、情報教育体系を明らかにしていくことが重要となる。教科作成にまつわる様々な負の影響力が働く可能性があるからである。独立教科を設置していく場合には、要素を示すことにとどめ、枠組みにはかなりの変動を許す柔軟性が必要と考える。これまでの個人的成果志向、効率志向などの教育の大きな物語を突破できる情報教育の潜在力をおさえないためにである。

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/6970

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本教育方法学会  

This paper describes the developmental principles of hyper media instructionalmaterials. The studies of hyper media in Japan give instructional environment some useful consequents. But their studies have the same method as CAI. Essentially hyper media instructinal materials differ from CAI. Especially they are distinguisched by Interactivity. Therefore we must study interactivity as such than ever. Current studies of hyper media instructional materials, nevertheless, trend to cognitive psychological approach, and make every effort to develop them. Here are some problmes of the studies of hyper media instructional materials. This study analizes Learner-Computer Interactivity as such, and tries to clear principles of behavior in interaction. Readers will discover the Hypermedia as drama and will explore philosophical, psychological and technological background to creat effective interaction.

DOI： 10.18971/nasemjournal.19.0_93

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本教育工学会  

本論文は,ドイツにおける80年代のカリキュラム問題として,情報技術教育の争点と課題を報告している.ドイツでは,普通教育のカリキュラムに情報技術基礎教育という新しい分野を導入しようとしている.その際,3つの形態から導入を計画している.1)情報技術基礎教育,2)応用情報技術教育,3)職業的情報技術教育である.特に,興味深いのは,あらゆる生徒の共通教育として情報技術基礎教育を検討していることである.これは,とりわけカリキュラム論と関わって,様々な問類と論議を引き起こした.そこで,本論は,目標・内容・方法・評価といった視点から,この問題と論議を取り上げ,まとめ,ドイツにおける情報技術教育カリキュラムの展望を明確にするよう試みている.

DOI： 10.15077/jmet.17.1_47

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本教育方法学会  

DOI： 10.18971/nasemjournal.17.0_87

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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記述言語：日本語   著書種別：教科書・概説・概論

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記述言語：日本語   著書種別：事典・辞書

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記述言語：日本語   著書種別：学術書

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記述言語：日本語   著書種別：一般書・啓蒙書

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記述言語：日本語   著書種別：事典・辞書

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本教育工学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：奈良教育大学次世代教員養成センター  

近年ICTなどの活用も含みこんだ学びの質向上が求められるようになり、教師のICT活用を含む「技術と関わる教育的内容知識(Technological Pedagogical Content Knowledge : TPCK)」の伸長が重要視されている。そのため、今後の教員養成において、TPCKを鍛えることを意識した学びの機会の設定と、その変容を捉える手法の開発が必須であると考えた。そこで佐竹ほか（2015）では、実習指導にマインドマップの作成を組み込み、教育実習生の授業に関する知識を可視化する試みを行った。マインドマップから捉えた文脈を、TPACK1)の枠組みで分類・比較すると、その変容が捉えられた。しかし、TPCKのマインドマップへの表出に個人差がある問題や、TPCKの伸長に寄与する指導の手がかりは得られていなかった。そこで本研究で、マインドマップで捉えた授業に関する知識と授業記録、インタビューを分析した結果、マインドマップへのTPCK表出に関わる要因や、TPCKを伸長させるための指導の手がかりが得られたので報告する。

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/00012863

記述言語：日本語   出版者・発行元：奈良教育大学次世代教員養成センター  

本研究は、独立行政法人教員研修センター「教員研修モデルカリキュラム開発プログラム」において、奈良県教育委員会が同センターから委託を受け実施している 「奈良教育大学との連携による小学校若手教員育成研修システム開発事業」における「学び続ける教員」の育成への取組みを対象としている。事業は、「学び続ける教員」としての基盤をつくるために、①双方向型学習あるいは協働学習等を取り入れるなどして、子どもたちが主体的に意欲をもって学ぶ授業を構成する力（授業力）、②日常的・長期的な教育活動の中で、教員自らが協働して学び合う同僚性、③教員として学び続けていく向上心、を小学校若手教員自らが協働を通して身に付ける研修システム（以下「研修システム」という）の開発を目的としている。本研究では、本事業の1年目の取組について、事業目的を達成するために意図され実施された４つの協働に焦点を当て、その記録から、どのような取組が行われ、それに対してどのような成果が見えてきたのか、また運用を通じてどのような課題が出てきたのかを明らかにすることを目的としている。分析にあたっては、事業の経過観察記録、研修対象の若手教員及び勤務校の校長、教頭へのアンケート及び聞き取り、児童へのアンケート、県立教育研究所指導主事、奈良教育大学教職大学院教員への聞き取りなどにより得られた定量的、定性的なデータを手がかりに、分析し考察している。

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/00012875

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（その他）   出版者・発行元：文部科学省教育課程課  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：奈良教育大学次世代教員養成センター  

It has been thought that "Pedagogical Content Knowledge (PCK)" is important to improve teaching skills. However, recently, teachers are required to improve students learning skills through ICT. Thus, teachers are also required for enhancement of "Technological Pedagogical and Content Knowledge (TPACK)". Therefore, it is believed that it is necessary for preservice teacher students to get opportunities to learn TPACK in the period of the teacher training. This study explored the way for analyzing changes of TPACK of preservice teacher students during Practicum by using MindMap. And this study aimed at expressing clearly the terms and environment which would benefit having TPACK in the guidance programs for preservice teacher students. This finding showed that composition elements of TPACK of preservice teacher students in Practicum have been changed as a result of MindMap analysis.

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/11001

記述言語：日本語   出版者・発行元：教育調査研究所  

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記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）   出版者・発行元：日本教育工学会  

本論では，世界的な動きとも呼応するここ数10年の教師教育に関する政策動向を概観し，我が国がどのような背景のもと，教員養成や現職研修を考えてきたかをまず整理している．次に，本学会の研究論文等に見る教員養成や現職研修と関わる研究動向をここ10年に焦点化しレビューしている．さらに，これまでの研究成果と課題から教師教育への教育工学アプローチとして，今後，どのようなデザインが研究として可能かを述べている．

DOI： 10.15077/jjet.39099

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記述言語：日本語   出版者・発行元：丸善プラネット ; 2003-  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本教育工学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人日本教育学会  

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記述言語：英語   出版者・発行元：奈良教育大学大学院教育学研究科専門職課程教職開発専攻  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本教育工学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本教育工学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：奈良佐保短期大学  

本研究において,就学前と就学後を繋ぐ要素として,生活基盤型のプロジェクト活動に注目した.その際,レッジョ・エミリアにおけるプロジェクト活動における環境構成のあり方を,科学学習環境デザインのベースとした.近年,学校教育現場でのパラダイム転換が求められているが,就学前教育においては,従来大切にしてきた環境構成型保育と設定保育型保育に,プロジェクト型保育をブレンドすることで,「学校知」とは異なる「知」を創出するための環境構成デザインの在り方についての考察を行った.

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本教育工学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本教育工学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本教育工学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本教育工学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本教育工学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本教育工学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：ジアース教育新社  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本教育工学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本教育工学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本教育工学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本教育工学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本教育工学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本教育工学会  

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出版者・発行元：図書文化  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本教育工学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本教育工学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人日本教育学会  

本発表は,学部における教員養成の観察実習から,本実習を経て,大学院における観察実習につながる体系的な観察実習の方法について実践研究を通してその1つのモデルを明らかにしようと試みたものである。学部の養成段階における観察実習・本実習を通じて培われた授業観察力が,どのように大学院における観察実習で生かされるか,どの点がなかなか育成困難であり課題となるか,を試案として作り出した観察のフレームを手がかりに分析を進めた。結果として,学部で重点的に指導する項目,学部と院の両方で螺旋的に指導する項目,院で重点的に指導する項目試案を明らかにすることができた。

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本教育工学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本教育工学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本教育工学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本教育工学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本教育大学協会第二常置委員会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人日本教育学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本教育工学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本教育工学会  

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記述言語：日本語   掲載種別：会議報告等  

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記述言語：日本語   掲載種別：会議報告等  

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記述言語：日本語   掲載種別：会議報告等  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：新潟大学  

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記述言語：日本語   掲載種別：会議報告等  

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記述言語：日本語   掲載種別：会議報告等   出版者・発行元：マツダ財団  

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記述言語：日本語   掲載種別：会議報告等  

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記述言語：日本語   掲載種別：会議報告等  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人日本教育学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本教育工学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：奈良教育大学教育学部附属教育実践研究指導センター  

本研究報告は、FDに早くから取り組み成果を上げてきたカリフォルニア大学バークレー校と、日本において、それをモデルとしつつも独自な発展を見せている東海大学の2校を取り上げ、両校のFDの実践的な試みを比較しながら、その特徴を抽出し、教育大学に有効となる知見を明らかにしている。その上で、本報告は、FDの持っている広い内容や意味、大きな課題を検討するだけでなく、教育大学で実現可能となる課題と展望を述べている。

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その他リンク： http://hdl.handle.net/10105/4196

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記述言語：日本語   出版者・発行元：奈良教育大学教育学部附属教育実践研究指導センター  

本報告は、中学校において『総合的な学習の時間』に取り組む際に生じる諸問題を明らかにしようとしている。小学校とは異なり教科担任制が中心となる中学校で、教科の枠組みを越えようとする『総合的な学習の時間』は、どのような問題を投げかけてくるのか。中学校では現在それをどのように受けとめているのか。ここでは、現在取り組みを巡って生じている問題、生じつつある問題、予想される問題を奈良県の全中学校に対して行ったアンケート調査を中心に検討している。

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記述言語：日本語   出版者・発行元：奈良教育大学教育学部附属教育実践研究指導センター  

本報告は、昨年度から進めているセンタープロジェクト「大学における遠隔授業実践研究」の継続研究に位置する。教室での講義(オフラインの授業)に加えて、オンラインでの大学の授業を並列実践していく際、どのような相補可能性があり、課題があるのかを継続的に明らかにしていこうとしている。これまでのオフラインの授業内容・方法を、ただオンラインで行うというのではなく、教育内容の豊かな習得のためには、学生のニーズ、授業評価の反映された教育内容・方法改善の試みが必要である。本報告は、インターネットを活用したオフライン・オンラインの両授業が、このような学生の評価を即時的に反映できる可能性をもつことを報告している。

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記述言語：日本語   出版者・発行元：奈良教育大学教育学部附属教育実践研究指導センター  

21世紀を間近に迎え、教育論議がさかんに行われている。教科内容の厳選、教科の再編・統合、学校5日制など、カリキュラムに関する研究が注目を浴びている。本研究は、そのような中、教育課程審議会の中間まとめで明らかにされた総合的な学習の時間において、児童・生徒、教師、地域住民の経験的な活動を地域文化・課題と結びつけて発展、作り出していく総合学習単元「奈良プラン」を展開するために、カリキュラム開発研究を行うものである。そしてその際、教師や児童・生徒に内在化されている教科観、学習観、評価観をそれぞれを明らかにした上で、カリキュラム開発を行っていくことを目指している。教員養成に携わる教員、児童・生徒、地域住民が、まさに総合していく学習を展開するためには、このような視点からカリキュラム開発をしていくことが必要と考えるからである。本論は、このような研究を継続していく第一報である。

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記述言語：日本語   出版者・発行元：奈良教育大学教育学部附属教育実践研究指導センター  

現在、教育とテクノロジーの関係を問う様々な研究がなされている。それは、ネットワークや通信衛星を利用した授業を計画および実施し、その成果を報告しはじめている。通信を利用した、遠隔授業実践の研究が行われはじめているのである。そこで本研究では、このような遠隔授業実践研究の1つの試みとして、インターネットを利用した、教室の授業と遠隔授業の並列利用実践研究を行うものである。衛星を利用したリアルタイム映像・双方向通信で遠隔授業を行う先端的な研究以外に、教室での授業と自由な時間や場所でなされる遠隔授業の並列利用実践研究の充実が求められていると考えるからである。本論文は、継続研究の第一報として、とくに97年度に取り組んだ4つの事例を報告する。この取り組みを通して、実践・システム運用において生じる問題点や効果を報告している。

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記述言語：日本語   出版者・発行元：慶應義塾大学出版会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：情報通信学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：慶應義塾大学出版会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人日本教育学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人日本教育学会  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人日本教育学会  

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開催地：Konan University in Kobe, Japan  

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記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：Shenzhen, People’s Republic of China  

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記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：京都大学  

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記述言語：日本語   会議種別：シンポジウム・ワークショップ パネル（指名）  

開催地：品川区立総合区民会館『きゅりあん』  

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記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：鹿児島大学  

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記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：東京学芸大学  

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記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：東北大学  

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記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：Bolzano, Italy  

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記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：University of Gävle, Gävle, Sweden  

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