2024/07/20 更新

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クロキ タカヒト
黒木 貴一
KUROKI,Takahito
所属
文学部 教授
職名
教授
通称等の別名
黒木貴一
外部リンク

学位

  • 博士(理学) ( 1997年11月 )

研究キーワード

  • geology

  • Geomorphology

  • 自然災害科学

  • 地質学

  • 地形学

  • natural disasters

研究分野

  • 人文・社会 / 地理学

  • 自然科学一般 / 固体地球科学

  • 社会基盤(土木・建築・防災) / 防災工学

学歴

  • 東北大学   理学研究科   地学専攻

    1990年

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  • 東北大学   理学部   地学科

    - 1988年

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経歴

  • 関西大学文学部

    2020年4月 - 現在

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  • 福岡教育大学   教授

    2008年4月

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所属学協会

▼全件表示

論文

  • 剰余地図による極小さな地形変化の鮮明化-御殿場試験フィールドの例-

    黒木貴一

    関西大学文学論集   43 ( 1・2 )   1 - 19   2023年9月

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  • 地形変化を判読するための剰余地図とその特性 査読

    黒木貴一

    地図   61 ( 1 )   30 - 38   2023年5月

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  • 神社研究での地理的な見方・考え方と課題-奉納物の時空間情報-

    黒木貴一

    関西大学文学論集   42 ( 3 )   1 - 16   2022年12月

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    記述言語:日本語  

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  • 令和2年7月豪雨による球磨川の洪水と神社の立地条件 査読

    黒木貴一

    第11回土砂災害に関するシンポジウム論文集   1 - 6   2022年8月

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    担当区分:筆頭著者   記述言語:日本語  

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  • 1m-DEMを用いた桜島火山の地形と時間に関するGIS分析 査読

    高橋美桜・林田千聖・山口拓美・池見洋明・黒木貴一

    GET九州   43   13 - 17   2022年3月

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    担当区分:最終著者  

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  • 糸島地域の地形と第四紀地質

    下山正一・磯望・黒木貴一

    月刊地球   ( 号外71 )   120 - 128   2022年3月

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    担当区分:最終著者   記述言語:日本語  

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  • 武庫川下流域の神社奉納物と1995年兵庫県南部地震

    関西大学博物館紀要   28   1 - 11   2022年3月

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    担当区分:筆頭著者   記述言語:日本語  

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  • 益城町での亀裂調査に基づく熊本地震の被害記録

    黒木貴一・磯望

    月刊地球   ( 号外71 )   10 - 18   2022年2月

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    記述言語:日本語  

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  • 令和2年7月豪雨時の球磨川洪水流の流速と被害 査読

    黒木貴一

    応用地質   62 ( 5 )   1 - 8   2022年2月

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    担当区分:筆頭著者   記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

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  • Landform Developmen Process of a Volcanic Fan at the Eastern Foot of Mt Sakurajima 査読

    Takahito Kuroki, Hiroaki Ikemi, Kensuke Goto, and Tatsuroh Soh

    The 5th International Workshop on Rock Mechanics and Engineering Geology in Volcanic Fields   OS1-1   2021年9月

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    担当区分:筆頭著者   記述言語:英語   掲載種別:研究論文(研究会,シンポジウム資料等)  

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  • ローカルな災害記録のなかでの地形情報の役割—地理空間的属性に着目して— 査読

    黒木貴一

    地学雑誌   130 ( 2 )   197 - 212   2021年4月

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  • 筑後川下流域の神社奉納物によるローカル地域の見方

    黒木貴一, 杉村伸二

    福岡教育大学紀要   70 ( 2 )   1 - 10   2021年3月

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    担当区分:筆頭著者  

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  • 球磨川流域の氾濫被害と地理学的考察

    黒木貴一・八木浩司

    令和2年7月九州豪雨災害調査団報告書   58 - 64   2021年3月

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    記述言語:日本語  

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  • 奉納物等で見るローカル地域の神社空間の景観変化-筑紫平野の事例-

    黒木貴一

    関西大学博物館紀要   27   1 - 10   2021年3月

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    担当区分:筆頭著者  

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  • 福岡県内の平成30年7月豪雨災害の特徴 査読

    黒木貴一

    地理科学   75 ( 3 )   146 - 154   2020年12月

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    担当区分:筆頭著者  

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  • 雲仙・桜島火山麓のUAVによる地形測量とその精度

    池見洋明・桜井龍太・林田千聖子・黒木貴一・宗建郎・馬場亮・津山貴裕

    日本文理大学紀要   第41巻2号,75-80   2020年10月

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  • 神社に着目した山地斜面の安全性と災害情報 査読

    黒木貴一, 品川俊介

    第10回土砂災害に関するシンポジウム論文集   151 - 156   2020年9月

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    担当区分:筆頭著者  

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  • 宗像市の海浜における漂着ゴミの調査と展開

    黒木貴一

    福岡教育大学紀要   69 ( 6 )   1 - 8   2020年3月

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    担当区分:筆頭著者  

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  • 地形プロセス解析と水文地質調査による山地流域の土砂生産量把握に向けた基礎的研究

    池見洋明, 黒木貴一

    日本文理大学紀要   48 ( 1 )   19 - 28   2020年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(大学,研究機関等紀要)  

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  • 講義内での学生によるハザードマップ作成の基礎的な支援

    黒木貴一

    福岡教育大学紀要   69 ( 2 )   13 - 20   2020年3月

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    担当区分:筆頭著者  

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  • 土砂災害に関わる微地形とハザードマップの地域区分 査読

    黒木貴一

    第四紀研究,58-2,137-148.   58-2,137-148.   2019年4月

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  • UAVと簡易レーザー距離計を用いた教育学部での測量実習の工夫

    黒木貴一

    福岡教育大学紀要,第68号,第6分冊,1-6.   第68号,第6分冊,1-6.   2019年3月

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  • 2017年九州北部豪雨による北野平野とその周辺における各種被害と学校防災

    黒木貴一

    福岡教育大学紀要,第68号,第2分冊,1-11.   第68号,第2分冊,1-11.   2019年3月

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  • 2018年7月豪雨による被害と小田川の地形量特性

    黒木 貴一, 品川 俊介, 松多 信尚

    日本地理学会発表要旨集   2019   25 - 25   2019年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:公益社団法人 日本地理学会  

    <p>2018年7月豪雨では,西日本各地で斜面崩壊や氾濫による災害が頻発した.これより死者237名,行方不明者8名があり,全壊6767棟,半壊11243棟を数えた.岡山県の高梁川水系の小田川流域では決壊や越流による氾濫で12km<sup>2</sup>もの浸水被害が生じた.筆者らはこれまで地形縦断曲線や河川縦断曲線を通じて那珂川,御笠川,鬼怒川などの河川被害(内水氾濫,漏水,溢流,破堤など)の箇所・範囲の微地形を議論した.本研究では,2018年7月豪雨で災害の生じた小田川の微地形を対象に,フリーソフトウェアのQGISと既存の地理情報を活用することで地形量と被害との空間関係について分析した.</p>

    DOI: 10.14866/ajg.2019a.0_25

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  • 2017年九州北部豪雨による北野平野の土砂堆積と地形 査読

    黒木貴一, 磯望, 後藤健介

    第9回土砂災害に関するシンポジウム論文集   73-78.   2018年9月

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  • 寺内ダム流域の被災状況と防災施設の効果

    松尾達也, 品川俊介, 黒木貴一, 江口貴弘

    2017年九州北部豪雨災害調査団報告書,日本応用地質学会   150-163.   2018年4月

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  • 九州北部豪雨災害の概要

    黒木貴一

    2017年九州北部豪雨災害調査団報告書,7-10,日本応用地質学会.   7-10.   2018年4月

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  • 平成29年7月九州北部豪雨における学校の被害状況と対応

    後藤健介, 磯望, 黒木貴一

    学校危機とメンタルケア,第10巻,19-26.   第10巻,19-26.   2018年3月

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  • 災害避難を想定した大学キャンパスでのハザードマップ学習

    黒木貴一

    福岡教育大学紀要,第67号,第6分冊,1-7.   第67号,第6分冊,1-7.   2018年3月

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  • 平成27年9月関東・東北豪雨による被害と鬼怒川の微地形

    黒木貴一, 品川俊介

    福岡教育大学紀要,第67号,第2分冊,1-11.   第67号,第2分冊,1-11.   2018年3月

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  • 雲仙東麓の1993年以降の標高変化から見た地形発達

    黒木貴一, 出口将夫

    号外地球   68巻,48-56.   2017年8月

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  • 阿蘇カルデラ内に出現した陥没性断裂と側方移動

    西村智博, ほか23名,黒木貴一(7番目)

    2016年熊本・大分地震災害調査団報告書,日本応用地質学会・九州応用地質学会.   64-71   2017年4月

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  • 2016年熊本地震における地震断層詳細図の作成 (特集 熊本地震)

    池見 洋明, 黒木 貴一, 日本応用地質学会2016年熊本・大分地震災害調査団

    地盤工学会誌 = Geotechnical engineering magazine : 土と基礎   65 ( 4 )   4 - 7   2017年4月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:地盤工学会  

    CiNii Books

    J-GLOBAL

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  • 斜面崩壊の分類:その分布と特徴

    山本茂雄, ほか10名,黒木貴一(5番目)

    2016年熊本・大分地震災害調査団報告書,日本応用地質学会・九州応用地質学   73-78.   2017年4月

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  • 平成28年熊本地震の特徴と被災状況から考える減災への課題

    後藤健介, 磯 望, 黒木貴一

    学校危機とメンタルケア,第9巻,55-61.   第9巻,55-61.   2017年3月

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  • 災害避難を想定した大学キャンパスを利用した地図学習

    黒木貴一

    福岡教育大学紀要   第66号,第6分冊,1-6.   2017年3月

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  • 2014年広島土砂災害とハザードマップ情報

    黒木貴一, 宗建郎

    福岡教育大学紀要,第66号,第2分冊,13-21.   第66号,第2分冊,13-21.   2017年3月

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  • SfMとGISによる城壁の地形表現の工夫 査読

    黒木貴一

    応用地質,57-6,295-300.   57-6,295-300.   2017年2月

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  • 2011年霧島新燃岳噴火後の谷壁斜面における降下テフラ移動と谷床地形変化 査読

    磯望, 黒木貴一

    地形,38-1,27-40.   38-1,27-40.   2017年1月

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  • 学校を利用した災害避難を想定した地図学習

    黒木 貴一

    日本地理学会発表要旨集   2017   100006 - 100006   2017年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:公益社団法人 日本地理学会  

    学校現場での自然災害理解と防災・減災の取り組みの効果を高めるには,教員志望の学生に対する防災教育が必要である。そこで小専社会に初歩的なフィールドワークを組み込む防災教育を実践した。今日多様なハザードマップが整備されており,発災時には教員・児童生徒がマップを読みながら安全な場所に移動する場面が想定される。本実践では,自然災害を想定した読図を伴う避難行動から,地図情報から得た景観イメージと現実空間との相違を確認させ,また防災に関わる地理内容を深め,さらに教員志望者として防災意識を向上させ避難訓練の「訓練」の必要性を認識させることを目的とした。

    DOI: 10.14866/ajg.2017a.0_100006

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  • 2016年熊本地震による益城町の建物被害と亀裂

    黒木 貴一, 磯 望, 下山 正一, 出口 将夫, 川浪 朋恵

    日本地理学会発表要旨集   2017   100007 - 100007   2017年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:公益社団法人 日本地理学会  

    2016年熊本地震では,熊本平野の熊本市,益城町,御船町等と,南阿蘇町,西原村等の阿蘇山周辺において,住宅やインフラなど地物に多くの被害が生じた。特に布田川断層や日奈久断層近傍では被害は甚大で,そこには地震断層が生じた。建物被害に関しては,益城町にて約2300棟の調査から建物の建築年代や地形から約50m区画別の倒壊率の傾向を分析したものがある。ただ地震断層は,細かく見ると並走する複数本が見られたり,分岐したり,雁行配列したりと様々である。斜面崩壊や側方流動による地盤変動により地震断層に似た亀裂も生じた。また益城町には段丘や火砕流台地の崖や盛土地など50m区画より小さな地形もある。つまり建物被害と地盤条件の関係を検討し記録するには,両者の観察スケールを近づける必要があろう。本研究では,建物被害の多かった益城町を対象に,被害と亀裂を現地調査で様々な項目別に記録し,両者の空間関係を明らかにした。

    DOI: 10.14866/ajg.2017s.0_100007

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  • 客観的記録のための2016年熊本地震による被害特徴と背景の検討

    黒木 貴一, 磯 望, 出口 将夫, 黒田 圭介

    日本地理学会発表要旨集   2016   100013 - 100013   2016年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:公益社団法人 日本地理学会  

    2016年熊本地震では,熊本市をはじめ益城町,御船町,南阿蘇町,西原村など,布田川断層や日奈久断層近傍で住宅やインフラなど地物に甚大な被害が出た。この被害の背景として,斜面崩壊,液状化,地震断層,人工改変,地震動のあることが報道され,各学会で調査が現在進められている。いずれも,被害と背景を一意に関連付けしやすい場所での調査結果が,ホームページを通じて出されている。一方で,地震断層起源の斜面崩壊,地震動による液状化,人工改変地での斜面崩壊と,被害と背景との一意の関連付けが難しい地域も多い。本発表では,熊本平野全体の被害背景にある地形変状を中心に紹介する。さらに液状化が見られ,地震断層が若干確認されるが他の要因からの亀裂も多く見られ,そして地物被害の多かった益城町を例に,地形変状と建物被害との関係を観察した内容を紹介し,今後の熊本地震災害調査の方向性を示す。

    DOI: 10.14866/ajg.2016a.0_100013

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  • 複数の地理情報組み合わせ画像による土地被覆分類と解析画像前処理の工夫 ~2012年九州北部豪雨災害地を例に

    黒田 圭介, 黒木 貴一, Burtron Guillen Jorge Alejandro, 磯 望

    日本地理学会発表要旨集   2015   100227 - 100227   2015年

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    出版者・発行元:公益社団法人 日本地理学会  

    Ⅰ.はじめに 衛星画像を用いた教師付最尤法分類による斜面崩壊地の抽出の試みは多く行われているが,崩壊地と低平部の土壌が露出する箇所は色調が似ているので誤分類が発生しやすい。そこで,黒木(2014)1)は複数の地理情報を組み合わせた衛星画像を用いてこれを解消し,特に傾斜データを含む情報を組み合わせて最尤法分類すると,現実的な斜面崩壊地の範囲を抽出できることが分かった。本稿では,低平地,斜面地両方を含むような地形条件の地域での最尤法分類結果の分類精度の大幅な向上を目指して,分類に用いる衛星画像を2つの方法を用いてトリミングした。これに複数の地理情報(斜面データおよびデジタル化空中写真)を組み合わせ,複数種(主として斜面崩壊地と河川氾濫)災害範囲を包括的に最尤法分類し,その精度検証を行った。<br><br>Ⅱ.研究方法<br>1.研究対象地域:解析範囲としたのは,2012年九州北部豪雨にて,斜面崩壊と氾濫被害が生じた阿蘇カルデラ内に位置する阿蘇市の沖積低地とカルデラ壁斜面である。<br>2.使用データとその処理:解析に用いた衛星データは2012年10月8日観測のTHEOS(Tahiland Earth Observation Satellite)である。この画像をふるい分け法(Jorge Alejandro Burtron Guillenほか,2015)2)を用いて衛星画像をトリミングした。この方法を端的に説明すると,ある範囲におけるセルの極値を取り除き(ふるい分けし),画像を単純化する方法である。また,GISを用いて同じような処理(フォーカル統計処理,隣り合うセルの値を合計し平均化する処理)を行い,画像をトリミングした。これらに,デジタル化空中写真(2011年10月9日撮影)と傾斜量図を組み合わせた。土地被覆分類に用いたデータは,未処理THEOS画像,ふるい分け処理THEOS画像,フォーカル統計処理THEOS画像3画像と,これらそれぞれに,空中写真,傾斜,空中写真と傾斜,を組み合わせた計9画像である。これをGIS(ArcView9.2)で最尤法分類した。分類精度検証は最尤法分類に使用したポリゴン形式の教師データと使用していない追加教師データをそれぞれ重ねあわせ,その教師データ内の分類結果面積をGISで抽出することで評価した。<br><br>Ⅲ.分類精度 各画像の平均分類精度を表1に,最尤法分類画像の一部を図1に示す。表1を見てみると,THEOS画像をトリミングするほど,追加地理情報を組み合わせるほど精度が向上する傾向が見られる。特に,GISでフォーカル統計処理したTHEOS画像の分類精度は総じて高く,傾斜を組み合わせたものは追加教師内精度90.7%と最も高い。図1を見てみると,傾斜を組み合わせた図1-c,d)ではb)に比べて低地での斜面崩壊誤分類が解消されているように見える。未処理THEOS画像土地被覆分類図の追加教師範囲内精度は13.8%であったが,フォーカル統計されたTHEOS画像に傾斜を組み合わせたものでは97.6%と大幅に誤分類が解消された。よって,急傾斜の斜面崩壊地と緩斜面の沖積低地を包括的に最尤法分類する場合,衛星データとともに,傾斜図を組み合わせると,精度よく斜面崩壊地を抽出できる。次に,図1を見てみると,b)と比べてc,d)は土地被覆分類図というより,土地利用区分図に近い見た目となる。これは,分類前処理により,BAND1~4の反射率の値が地物に応じてほぼ均一化されるためであり,衛星データから目視判読で作成される土地利用区分図がGISにより簡便に自動作成できる新たな手法となる可能性をはらんでいると考えられる。<br><br>参考文献:1) 黒木貴一(2014):白川流域の衛星データによる被害地域の区分.平成23年度~平成25年度科学研究費補助金(基盤研究(c)一般)研究成果報告書「都市域における時空間地理情報を用いた氾濫原の特性評価」,p78-88.2) Jorge Alejandro Burtron Guillenほか3名(2015):Region Classification of Geographic Information Systems Images by Sieve Filter and Principal Component Analysis.自然災害研究協議会西部地区部会報・論文集,第39号(印刷中).

    DOI: 10.14866/ajg.2015s.0_100227

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  • 仙台・石巻平野の津波による生垣の被害と経過

    黒木 貴一, 磯 望, 後藤 健介, 宗 建郎, 黒田 圭介

    日本地理学会発表要旨集   2014   100005 - 100005   2014年

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    出版者・発行元:公益社団法人 日本地理学会  

    2011年東北地方太平洋沖地震では東北地方の太平洋沿岸に巨大津波が襲来した。この津波は太平洋沿岸の広い範囲を水没させ,国土地理院の発表では,青森県から千葉県まで6 県62 市町村で合計561km<SUP>2</SUP>とされる。この地震により仙台・石巻平野では樹木高を越える津波が押し寄せ海岸部は広く浸水した。津波による被害は,家屋道路などの施設被害や耕作地の侵食や埋没被害も多かったが,時間経過後に影響が顕在化する耕作地の塩害も深刻である。土壌改良作業が見込めない宅地,樹林地,荒地などでは植物への影響が長びくと予想され,仙台平野の一部では樹木被害が調査された。また当該平野の伝統的景観の屋敷林「いぐね」は,樹勢低下し枯死するなどの被害も出ている。そこで本研究では,仙台・石巻平野を対象に実施した津波による植生被害のうち,景観を構成する生垣に関しその後数年間の経過を報告する。

    DOI: 10.14866/ajg.2014s.0_100005

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  • 衛星データ(LANDSAT,ASTER,ALOS)合成空中写真による土地被覆分類図の精度評価

    黒田 圭介, 黒木 貴一, 磯 望, 宗 建郎, 後藤 健介

    日本地理学会発表要旨集   2014   100090 - 100090   2014年

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    出版者・発行元:公益社団法人 日本地理学会  

    <b>Ⅰ.はじめに</b> <br>地理情報システム(GIS)の普及により,デジタル化した空中写真を人工衛星データと同じ取り扱いで最尤法により半自動的に分類項目ごとに分類し,土地被覆分類図を作成することは容易になってきた。この空中写真に人工衛星データの近赤外域の波長帯データ画像をGISで合成した画像を用いて最尤法分類すると,高解像度で誤分類の少ない分類図が作成できる(例えば黒田ほか,2013) <sup>1)</sup>。しかし,数ある人工衛星データのどれを合成するのが適当か検討した研究は少ない。地理学的な解析がパソコン上で行われることが多くなった今日において,デジタル化空中写真の利活用方法について検討することは有意義であると考えられる。そこで本研究では,空中写真に合成する人工衛星データ選択への一助となるよう,空中写真と人工衛星データの組み合わせの検討を行い,分類精度評価を行った。本研究では,LANDSAT/MSS,LANDSAT/ETM,ASTER/VNIR,ALOS/AVNIR-2の近赤外域データを空中写真に合成し,それぞれについて分類精度の計算を行った。 <br> <b>Ⅱ.研究方法</b> <br>解析に用いたGISソフトは,ArcView9.2である。最尤法分類は,ArcView9.2のエクステンション,Spatial Analysisの「最尤法分類」で行った。分類精度は,最尤法分類に使用しなかったポリゴン形式の教師データを重ねあわせ,その教師データ内の分類結果面積をGISで抽出することで評価した。本研究で精度評価に使用した人工衛星データは以下の通りである。なお,研究対象地域としたのは,熊本市白川流域,宮崎県大淀川流域,大分県大分川流域,そして福岡県福岡市東部である。 1)LANDSAT/MSSについては,1978年観測の白川流域を対象とし,近赤外域相当のBAND7を1975年撮影の空中写真に合成した。2)LANDSAT/ETMについては,2004年観測の大淀川流域を対象とし,近赤外域相当のBAND4を2005年撮影の空中写真に合成した。3) ASTER/VNIRについては,2007年観測の大分川流域を対象とし,近赤外域相当のBAND3を2007年撮影の空中写真に合成した。4) ALOS/AVNIR-2については,2008年観測の白川を対象とし,近赤外域相当のBAND4を2007年撮影の空中写真に合成した。 <br> <b>Ⅲ.分類精度</b> <br>表1に,平均分類精度を,図1に土地被覆分類図の例として,福岡市東部の土地被覆分類図を示す。分類項目は,水域,市街地(宅地や道路),草地(水田含む),裸地(畑含む),樹林地である。ただし,白川はこれに竹林が加わり,福岡市東部は竹林が加わり,市街地については住宅地と道路,樹林地は針葉樹林と広葉樹林に分けて分類した。 白川を見てみると,LANDSAT/MSSを合成したものは11.1%,ALOS/AVNIR-2では5.3%,大淀川では,LANDSAT/ETMを合成したものは+14.2%,大分川では,ASTER/VNIRを合成したものは+7.4%,福岡市東部ではLANDSAT/ETMを合成したものでは+5%の精度向上が見られた。また,福岡市東部の土地被覆分類図を見てみると(図1),草地が水域に誤分類される例が多く見られたが,LANDSAT/ETMを合成することにより,その誤分類がほぼ解消された。白川,大淀川,大分川においても,水域の誤分類が多く解消された。水域は可視域より波長の長い近赤外域では反射率がほぼ0になるため,教師データとして取得した地点の水域の画素クラスの分布パターンが他の分類項目のそれと明瞭に異なる。よって,人工衛星データをコンポジットした空中写真で最尤法分類を行うことにより,水域の他の分類項目への誤分類が少なくなると考えられる。LANDSATは解像度が高くない(MSSは解像度83m,ETMは同33m)が,ALOS/AVNIR-2(同10m),ASTE/VNIR(同15m)と比べて遜色のなく精度向上に寄与している。LANDSATは多くのデータが無償で入手できるため,今後利活用が期待できる。 <br> <b>参考文献:</b>1) 黒田圭介ほか(2013):ALOS近赤外域(BAND4)画像合成空中写真を用いた土地被覆分類-2012年九州北部豪雨による白川浸水範囲を例に.2013年秋季学術大会日本地理学会発表要旨集,84,p129. &nbsp;

    DOI: 10.14866/ajg.2014s.0_100090

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  • 福岡県における土砂災害集中地区の経年的変化

    磯 望, 宗 建郎, 黒木 貴一, 黒田 圭介, 後藤 健介

    日本地理学会発表要旨集   2014   100314 - 100314   2014年

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    出版者・発行元:公益社団法人 日本地理学会  

    この研究は、土砂災害の集中的に発生した地域の出現範囲の経年的変化について、GISソフトを用いて解析し、最近の土砂災害の時空分布の特徴を明らかにすることを目的とする。調査は1988~2010年までの22年間の福岡県の土砂災害のうち, 福岡県県土整備局砂防課による土砂災害年次報告により行った.土砂災害の種類は、崩壊・地すべり・土石流である。また被災地区の面積など、災害規模の大小についてはここでは無視し、発生地点数のみに着目して整理した。<BR> 作業はArcGISを用いて、県内の土砂災害発生地点を5年間まとめてプロットした。5年間の土砂発生地点の密度が比較的高い地域を抽出し、土砂災害発生地点密度は、検索半径10kmとしたカーネル密度で、1km<sup>2</sup>あたりの土砂災害発生地点数の値を1㎞メッシュごとに求めた。その結果、5年間累計の災害発生地点数密度が0.1箇所/km<sup>2</sup>未満、0.1~0.5箇所/km<sup>2</sup>、0.5~1.0箇所/km<sup>2</sup>、1.0箇所/km<sup>2</sup>以上となる地域に区分して示した。<BR><br> 土砂災害発生地点の分布図を描くと、1年間では県内の災害発生地点位置の分布は県内では局地的にしか出現せず、そのほかは全く土砂災害が生じない。しかし、特別な集中豪雨が発生しない限り、この傾向がほぼ毎年繰り返すことが確認された。しかし、土砂災害発生地点を5年間分累積させて作成した分布図では、平地を除けば、県内の一部ではなく、疎密は別として、ほぼすべての地域で土砂災害が分布しているように見えることが明らかになった(磯ほか, 2012)。このことから、筆者らは福岡県では5年間の土砂災害発生地点分布の集計期間を1年毎に移動させる方法で土砂災害分布密度の傾向を検討し、土砂災害発生の時空分布の特徴の一部を示すことができるものと判断した。<BR> 福岡県の1988~1992年以降2006~2010年までの5年間災害発生地点数密度分布図を作成すると、県内ではその値が0.5箇所/km<sup>2</sup>以上に達する集中した土砂災害発生は、2003年のみでこの22年間では災害密度では特徴がある。 一方、災害発生地点数密度が0.1 箇所 /km<sup>2</sup>以上となる地区の面積は、この期間では1993~1997年が最大となり県全体の面積の30.0%に達した。この期間は、1993年と1997年に生じた梅雨末期豪雨と台風との双方の災害を含み、広域にわたってやや低密度で土砂災害を発生させた。

    DOI: 10.14866/ajg.2014s.0_100314

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  • 霧島新燃岳噴火後の開析谷の地形変化

    黒木 貴一, 磯 望, 宗 建郎, 黒田 圭介, 後藤 健介

    日本地理学会発表要旨集   2014   120 - 120   2014年

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    出版者・発行元:公益社団法人 日本地理学会  

    霧島連山の新燃岳2011年噴火では,その南東部に降下軽石を中心とするテフラが降下した。しかし2011年9月7日の噴火が最後となり,現在は活動が休止している。噴火活動後は,火山斜面での侵食と堆積による激しい地形変化が短期間で起こる。このためその特徴を標高,地形分布及び断面,土砂量の各変化から明らかにする研究が,リモートセンシング技術により,または現地測量により進められた。新燃岳噴火は,ピナツボ火山や雲仙普賢岳の噴火に比べ小規模で短期間の故に環境変化への関心は薄く,多時期のレーザーや空中写真データは期待し難いので,地形変化は観察と現地測量で検討する以外にない。本研究では,新燃岳噴火後の火山斜面を対象に降下テフラの移動及びそれに伴う地形変化を微地形スケールで観察し,現地測量に基づく標高変化の解釈から地形変化の特徴を整理した。結果として,1)谷底では噴火後約1年半は堆積傾向にあったが,2年後には侵食傾向に転じ3年後には安定状態に近づいてきた,2)谷壁斜面では末端への堆積物の布状洪水による移動とガリ侵食が併存したが,両者とも営力は弱まってきたものの今だ継続している,ことが分かった。

    DOI: 10.14866/ajg.2014a.0_120

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  • 魚野川・芋川流域のテフラについて

    小荒井 衛, 小松原 琢, 岡谷 隆基, 中埜 貴元, 黒木 貴一, 古澤 明, 鈴木 毅彦

    日本地理学会発表要旨集   2013   96 - 96   2013年

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    出版者・発行元:公益社団法人 日本地理学会  

    新潟県中越地方は典型的な活褶曲地帯であり,地殻変動が激しい.このうち,魚野川流域では段丘地形が発達しており,信濃川との合流地点で低位段丘の発達が著しい.一方,2004年新潟県中越地震において斜面変動が集中した芋川流域にも段丘が部分的に存在するが,発達状況は良くない.筆者らは同地区において,段丘編年のため幾つかのテフラ分析を行ったので,その結果を報告する.芋川流域では上から1面~8面の段丘が存在し,芋川3面のローム層中から火山ガラス,角閃石などが検出された(小荒井ほか:2011).Choi et al.(2002)が破間川の段丘でテフラAb-t1を検出した層準のテフラを分析したところ,芋川3面のテフラと主成分化学組成が一致したため,芋川3面のテフラはAb-t1に対比される.芋川1面のローム層の中段からは立川ローム上部ガラス質火山灰(UG)と同様の主成分化学組成を示すテフラが検出された(小荒井ほか,2012).幡谷ほか(2006)は魚野川のLf4面から浅間-草津火山灰(As-K)を報告しているが,筆者らが同層準のテフラを分析したところ,UGに対比可能な主成分化学組成値が得られた(小荒井ほか,2012).As-KもUGも共にほぼ同時期に浅間火山から噴出したテフラと考えられる.そのため,As-Kの模式露頭である群馬県吾妻郡長野原町の浅間大滝(竹本,1996)において採取した軽石を分析した.本露頭では2層の顕著な降下軽石層が確認され,下位が板鼻黄色軽石(As-YP)で層厚が約20cmあり,上位が草津黄色軽石(As-YPk=As-K)で層厚が1mある.芋川1面のテフラ,魚野川Lf4面のテフラ,UGの標準試料,As-YP,As-YPkの主成分化学組成は類似しており,主成分化学分析からはUGとAs-Kを区別することは難しい.一方,榛名山南麓の高崎市中室田の露頭では,同様に2層の降下軽石層が確認でき,下位の軽石層は層厚が40cm,上位の軽石層は厚さが連続せず離散的である.2層の軽石層は化学組成的には区別が難しいが,顕微鏡下での観察では下位の軽石と上位の軽石とで鉱物組成の量比的な違いが明瞭である.下位の降下軽石As-YPは浅間火山から東方に厚い分布軸を持つのに対し,上位の降下軽石As-YPk(=As-K)は北方に厚く分布することから(町田・新井,1992),魚野川周辺で小荒井(2012)が化学組成からUGに対比したテフラは,As-Kの可能性が高いと考えられる.

    DOI: 10.14866/ajg.2013s.0_96

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  • ALOS近赤外域(BAND4)画像合成空中写真を用いた土地被覆分類 ~2012年九州北部豪雨による白川浸水範囲を例に

    黒田 圭介, 黒木 貴一, 磯 望, 宗 建郎, 後藤 健介

    日本地理学会発表要旨集   2013   100050 - 100050   2013年

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    出版者・発行元:公益社団法人 日本地理学会  

    <b>Ⅰ</b><b>.はじめに</b><b></b> デジタル化空中写真や人工衛星データをインターネットから容易に入手できるようになった現在,GISの普及もあいまって,最尤法により半自動的に分類項目ごとに分類し,手軽に土地被覆分類図を作成することができるようになった。空中写真のみによる最尤法分類は,R(赤,LANDSATデータのバンド3相当),G(緑,同バンド2相当),B(青,同バンド1相当)の可視領域の波長帯データのみを用いたものとなるため誤分類が頻発する。これに近赤外域の波長帯データをコンポジットすることで,衛星画像データを用いたものと同様の分類制度で,かつ解像度1m以下の詳細な土地被覆分類が作成可能である(黒田ほか,2011)<sup> 1)</sup>。しかし,この手法を用いた研究事例は少ない。地理学的な解析がパソコン上で行われることが多くなった今日において,デジタル化空中写真の利活用方法について検討することは有意義であると考えられる。そこで本研究では,2012年北部九州豪雨で浸水被害が生じた白川流域を対象に,GISとALOSバンド4画像をコンポジットした空中写真を用いて最尤法分類による土地被覆分類図の作成を試みた結果を報告する。 <b>Ⅱ.研究方法</b> <b>1.対象地域</b> 白川流域で,解析対象とした範囲は河道中央から250mバッファを発生させた範囲とした。<b></b> <b>2.データ</b> 本研究で用いた空中写真と人工衛星データは,国土地理院撮影1/1万カラー空中写真(2007年2月8日撮影)で,解像度は1mとした。ALOSデータは,2008年11月13日観測のAVNIR-2データ (10mメッシュ)を使用した。<b></b> <b>3.土地被覆分類図の作成</b> 幾何補正や最尤法分類などの処理に関してのGISソフトはArcView9.2を使用した。空中写真とALOSの幾何補正を行ったあと, GISで空中写真のR(赤)をバンド1,G(緑)をバンド2,B(青)をバンド3,ALOSデータの近赤外域の画像をバンド4としてコンポジットした。最尤法分類に使用する教師データは,空中写真の目視判読により取得した。教師データはポリゴン形式のshape fileで作成し,その項目は,草地,裸地,樹林,市街地,水域の5項目とした。最尤法分類は,ArcView10のエクステンションであるSpatial Analysisの解析ツール「最尤法分類」で行った。<b></b> <b>4.精度評価</b> 最尤法分類結果と教師データを重ねあわせ,教師データ内の分類結果面積をGISで抽出することで評価した。 <b>5.浸水範囲</b> 2012年九州北部豪雨による被害地域を,国土地理院の平成24年7月九州北部豪雨に関する情報<sup>2)</sup>より確認し,ポリゴン形式のshape fileで浸水範囲データを作成した。 <b>Ⅲ.結果</b><b></b> <b>1.分類精度</b> 空中写真による土地被覆分類の全分類項目の平均分類精度は82.7%であった。一方,ALOSバンド4をコンポジットしたものは88.0%となり,特に水域の分類精度は97.7%と高くなった。これは,水は近赤外域では反射率がほぼ0になるため,教師として取得した地点の水域の画素クラスの分布パターンが他の分類項目のそれと明瞭に異なることを反映した結果と考えられる。 <b>2</b><b>.浸水範囲と土地被覆分類</b><b></b> 作成した土地被覆分類より,熊本市域の白川流域での浸水被害地の土地被覆の39.6%が市街地で最も割合が高く,次に樹林地が30.5%であった。これは,河畔林が浸水したと考えられる。裸地は20.5%,草地は9.2%で,河川の氾濫水が浸透しやすいと考えられる土地被覆が最も少ない割合となった。 <b>Ⅳ.まとめ</b><b></b> 1)空中写真にALOSデータバンド4画像をコンポジットすると,最尤法分類による土地被覆分類の分類精度の向上が見込める。2)目視判読と手作業による土地被覆分類図は膨大な時間をかけて作成されるが,本研究の方法だと容易にかつ短時間で作成可能となる。また,GIS上で各種解析作業ができるので,例えば浸水範囲と土地被覆の関係などを定量的に把握できる。 <b>参考文献</b>1) 黒田圭介・黒木貴一・宗建郎(2011):コンポジット空中写真画像を用いた土地被覆分類図作成試案.環境科学論文集,25,p.239-244.2) 国土交通省九州地方整備局(2012):平成24年7月九州北部豪雨について.http://www.qsr.mlit.go.jp/n-kawa/kensyo/02-tateno/houkokusyo(tateno)/houkokusyo_ref/05_ref_hokubu_gouu.pdf(2013年7月1日参照).

    DOI: 10.14866/ajg.2013a.0_100050

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  • 2012年7月九州北部豪雨災害の特徴について

    磯 望, 黒木 貴一, 黒田 圭介, 宗 建郎

    日本地理学会発表要旨集   2013   278 - 278   2013年

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    出版者・発行元:公益社団法人 日本地理学会  

    1)はじめに<BR> 九州北部豪雨は2012年7月3日~14日にかけて九州北部を中心に梅雨末期に生じた集中豪雨災害である。この豪雨による被害は福岡県南部・大分県西部・熊本県北部にまたがる範囲で生じた。この期間に梅雨前線の移動に伴う集中豪雨が断続的に発生し、特に7月3日・12日・14日に発生した集中的な豪雨で土砂災害や洪水災害が発生した。<BR> 7月3日災は、大分県中津市の山国川および日田市の筑後川支流花月川で、河川の増水により氾濫および破堤し洪水を生じた。また、福岡県朝倉市・うきは市など筑後川中流域でも、土砂災害や用水の氾濫などが生じた。中津市耶馬溪で最大時間雨量91㎜・24時間雨量250㎜である。<BR> 7月12日災は、やや南下した梅雨前線に沿った熊本・大分・福岡3県の境界付近を中心に集中豪雨が発生し、阿蘇市では阿蘇火山のカルデラ壁崩壊と土石流をもたらした。また、熊本市内では白川が、大分県竹田市では玉来川がそれぞれ一部で氾濫した。阿蘇乙姫では最大時間雨量108㎜、24時間雨量507㎜に達した。<BR> 7月14日災では、やや北上した梅雨前線に沿って福岡県南部矢部川流域・筑後川中流域・大分県山国川流域・福岡県北東部等に豪雨をもたらし、7月3日災の山国川・花月川を再び氾濫させたほか、矢部川は中・下流域の各地で氾濫、筑後川は支流隈上川沿岸で氾濫、本流でも久留米市付近では昭和28年水害当時の水位まで上昇し支流の合流点周辺で一部氾濫を生じた。八女市黒木では、最大時間雨量91.5mm、24時間雨量486㎜を記録した。<BR> ここでは、7月14日災を中心に、各地の土砂災害、洪水氾濫等の被害状況とその特徴について報告する。<BR>2)矢部川上流部の被害の特徴 矢部川上流部では、支流の星野川・笠原川沿いで、豪雨により」河川水位が上昇した。河川沿岸では、攻撃者面付近に規模の大きな地すべり性崩壊の発生が目立ち、崩壊地の末端は川床付近に達した。この形式の崩壊地は、河川の増水に伴う渓岸侵食をトリガーとして発生した可能性がある。この形式の崩壊地は、八女市上陽町半沢で高さ約50m幅約150m、上陽町真名子で高さ約90m幅約70m、崩壊深約5m程度と見積もられた。また、八女市黒木町田代でも、高さ約50m幅約250mの大規模な地すべり崩壊が河川に沿って発生した。これらの崩壊土砂は河川の一時的な増水をもたらした。<BR> 一方、一般的なの山地斜面中腹に発生する崩壊地と、その崩壊地から下流に土石流をもたらす形式の土砂災害も発生しているが、崩壊・土石流型の災害は比較的散発的である。八女茶生産地である黒木町松尾の緩斜面では、背後の急斜面で発生した土石流が茶畑部分を流下して被害を生じているが、その影響範囲は流下した10m未満の幅に畑地を侵食または堆積した。<BR>3)矢部川中・下流部の洪水被害 矢部川と星野川合流部周辺に広がる八女の台地では、灌漑用水路が発達し、矢部川および星野川に沿った取水堰が設置される。これらの取水堰は本流河川に堰を設置して分流に導水するが、分流の氾濫を防ぐため水路を掘削して洪水流を再び本流の戻す方式が採用されている。このため、取水堰の上流側と、分流から本流へ戻す水路付近で増水し洪水被害が生じた。また、八女市立花町山下などの低地では、水位が平常水位より7m以上増水し、堤防を超えて一部氾濫した。これらの氾濫には、本流に合流する支流の堤防からの氾濫も認められた。<BR> 下流部のみやま市瀬高町本郷では、矢部川から分流する沖端川で堤防上の擁壁が壊れて集落内に浸水した。また。沖端川沿いの柳川市三橋町中山と矢部川本流沿いの柳川市大和町六合の2か所で破堤し、下流一帯に洪水が広がった。<BR>4)7月14日豪雨被害の特徴 矢部川流域を中心とする豪雨被害は、山間部で崩壊・土石流に伴う被害を伴ったが、降水量が多かったため、渓流の水位上昇と渓岸侵食に伴う大規模地すべりの被害が多発した点に特徴がある。下流域では増水による破堤や溢流型の洪水を生じた。筑後川流域では、本流の水位は昭和28年水害の水位前後まで上昇したが、本流は破堤せず、支流合流点付近で支流側に増水の影響が生じ一部冠水した。<BR> なお、本研究は学振平成24年度科学研究助成事業基盤研究(c)課題番号23501253(研究代表者磯望)を利用した。

    DOI: 10.14866/ajg.2013s.0_278

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  • 大淀川水系の地形縦断曲線の特徴

    黒木 貴一, 磯 望, 黒田 圭介, 後藤 健介, 宗 建郎

    日本地理学会発表要旨集   2013   246 - 246   2013年

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    出版者・発行元:公益社団法人 日本地理学会  

    今日まで河川縦断曲線に関する研究は多くありなど,そこでは本川が支流の局地的な侵食基準面となる基本的考え方がある。ただ線的な河川縦断曲線と比べ,面的な広がりを持つ河川の微地形に関する同様の研究は,微地形の標高を一意に定めにくいため少なく,さらに本川と支流の関係から微地形の特徴を議論したものも少ない。しかし近年の豪雨に伴う洪水では,本川に支流が合流しにくいために内水氾濫を生じることが多く,この時,堤外に加え堤内にも多くの土砂が堆積し被害が拡大する。そこで本研究では,宮崎平野の大淀川水系を対象に微地形の地形縦断曲線の特徴を本川と支流の連続性を念頭に置き詳細に見た。

    DOI: 10.14866/ajg.2013s.0_246

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  • 土地利用の長期的変化による河川流量への影響:福岡市における事例研究

    宗 建郎, 黒田 圭介, 黒木 貴一, 後藤 健介, 磯 望

    日本地理学会発表要旨集   2012   100203 - 100203   2012年

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    出版者・発行元:公益社団法人 日本地理学会  

    福岡市史では考古特別編として環境,景観,遺跡といったキーワードで多様な側面から福岡の歴史を先史から現代まで通覧する巻が作成されている.このために作成された土地利用図を利用して水害という観点から,福岡市の近代以降における土地利用変化と災害との関係を考えていくためのステップとして,土地利用変化が河川のどの地点に影響を及ぼすかを検討した. 分析対象地域は福岡市とし,特に事例として室見川を扱うこととした.明治以降現在まで4時期の土地利用図を作成し,流出係数を対応させて一定の雨量があった場合,各地点での流量が明治から平成にかけてどのように変化したかを見る.観測点は主要な河川との合流点および河口に設定した.このとき同一の雨量で同一地点における河川流量の変化と共に,明治期を100とした場合の各地点における変化率を算出した.その結果(1)明治から平成にかけて,河川下流域における流量が増加しており,都市化による河川流量への影響が数値的に明らかに示されたこと,(2)変化率においては明治から昭和初期にかけての上流域において大きな値が示され,山林利用の変化が明治から昭和初期にかけて上流域に大きな影響を与えたことが明かとなった.この2点から土地利用の長期的変化と自然災害の関係を考えていく上では都市化だけでなく山林利用の変化や上流域における土砂災害などを考慮していく必要があると考えられる.今後の課題としたい.

    DOI: 10.14866/ajg.2012s.0_100203

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  • 5mDEMによる大分川の地形縦断曲線

    黒木 貴一, 磯 望, 後藤 健介, 宗 建郎, 黒田 圭介

    日本地理学会発表要旨集   2012   100010 - 100010   2012年

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    出版者・発行元:公益社団法人 日本地理学会  

    自然災害予測に不可欠な地形区分は,主に空中写真の実体視判読で実施するが,広域を対象とする場合には,衛星画像による判読やDEMを用いた自動分類が知られている。DEMを用いた地形区分は,山地・丘陵地の斜面に対しGIS解析による微地形区分手法が近年検討されたが,平野の微地形に関しては区分の試みが十分ではない。そこで筆者らは福岡平野の二級河川に対し,DEMで作成した陰影図による微地形区分を試み,空中写真以上の詳細な区分が可能で,結果は氾濫の背景を説明しやすいことを確認した。しかし多様かつ大規模な地形を持つ河川での同様の検討が残された。そこで大分川(一級河川)を対象に陰影図による地形区分を実施し,地形の特徴を地形縦断曲線から分析した。

    DOI: 10.14866/ajg.2012s.0_100010

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  • 大分川下流域におけるNDXI画像変化と地形

    黒木 貴一, 後藤 健介, 磯 望, 黒田 圭介, 宗 建郎

    日本地理学会発表要旨集   2012   100005 - 100005   2012年

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    出版者・発行元:公益社団法人 日本地理学会  

    自然災害による地形条件分析として高精度DEMによる標高変化を見ることが有効かと思われるが,甚大な災害でなければ通常その前後の同一地域のDEMはない。しかし大小多くの自然災害が毎年生じ,DEMに代わる地形条件変化の推定手法が必要である。人工衛星の反射率データは,可視領域以外に近・熱赤外域など幅広い波長帯を捉えることができるため,空中写真を超える多様な土地条件分析が可能である。たとえばこれらのデータから導かれるNDXIすなわちNDVI(正規化植生指数),NDSI(正規化土壌指数),NDWI(正規化水指数)はそれぞれ植生,土壌,水の存在を判断できるため,植生区分や自然災害に伴う地形条件分析に利用されている。そこで大分川を事例にNDXIを地形条件変化の指標となせるかを課題とし,NDXI変化の特徴と堤外地形との関係を分析した。

    DOI: 10.14866/ajg.2012a.0_100005

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  • 基盤地図情報の5mDEMを用いた御笠川の土地条件解析

    黒木 貴一, 磯 望, 後藤 健介, 宗 達郎, 黒田 圭介

    地図   49   38 - 39   2011年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本地図学会  

    DOI: 10.11212/jjca.49.Supplement_38

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  • 那珂川中流域におけるLANDSATデータバンド4画像合成空中写真を用いた土地被覆分類

    黒田 圭介, 宗 建郎, 黒木 貴一, 磯 望, 後藤 健介

    日本地理学会発表要旨集   2011   100109 - 100109   2011年

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    出版者・発行元:公益社団法人 日本地理学会  

    GISの普及により,デジタル化した空中写真画像を人工衛星データと同じ取り扱いで最尤法により半自動的に分類項目ごとに分類し,土地被覆分類図を作成することは容易になってきた(黒田ほか,2010)<sup>1)</sup>。この空中写真の解像度は1m以下とすることも十分可能で,我々が一般的に入手しうる人工衛星データのどれよりも高分解能な画像解析が可能である。しかし,空中写真による最尤法分類は,R(赤,LANDSATデータのバンド3相当),G(緑,同バンド2相当),B(青,同バンド1相当)の可視領域の波長帯データのみを用いたものとなるため誤分類が頻発する。通常,人工衛星データを用いた最尤法による土地被覆分類では,可視領域の波長帯データとともに不可視領域のデータが用いられ,特に植物の反射率が最も高くなる近赤外域の波長帯データは,例えばコンクリート等でできた人工建造物と光合成を行っている森林や草原などの植物とを分類する際の重要な指標となる。そこで筆者らは,空中写真に近赤外域(LANDSATデータのバンド4)の波長帯データ画像をGISでコンポジットし,これを教師付き最尤法分類することで土地被覆分類図の作成を試みた。本研究では,都市河川の堤内外の周辺環境をデジタルデータ化し,氾濫災害の要因分析や氾濫予測に有効な河川地理情報として整備する一環として,福岡市を貫流する二級河川の那珂川中流域を対象に土地被覆分類図を作成した。その結果は以下の通り。1)RGB3バンドの空中写真に近赤外域のLANDSATデータバンド4画像をコンポジットすることにより,分類精度の向上が見込める。よって,カラー空中写真とLANDSATデータが整備されはじめた1970年代までさかのぼって高詳細な土地被覆分類図が作成可能と考えられる。2)目視判読と手作業による土地利用図は膨大な時間をかけて作成されるが,本研究の方法だと土地被覆分類図が容易にかつ短時間で作成可能である。また,GIS上で各種解析作業ができるので,例えば都市化の様子を定量的に把握したり,河川氾濫範囲と土地利用変化をオーバーレイすることにより,どのような場所が被害を受けたか,その場所がもともとどのような土地被覆であったか等を容易に求めるたりすることができると考えられる。

    DOI: 10.14866/ajg.2011f.0.100109.0

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  • 簡易レーザー距離計を用いた斜面崩壊地形の計測方法

    黒木 貴一, 塚本 嵩史, 黒田 圭介

    地図   49 ( 4 )   4_1 - 4_6   2011年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:Japan Cartographers Association  

    On a landslide caused by the 2009 Chugoku and Northern Kyushu Heavy Rainfall at Iizuka City, Fukuoka Pref., we developed a unique topographic measuring method by using TruPulse200: a ground-based laser rangefinder, carried out the measuring and discussed the results obtained from the calculated DEM.<br>In this study, we measured a horizontal distance between observation points, two horizontal distances from the two observation points to a measuring point and a vertical distance from an observation point to the measuring point by using the laser rangefinder. In addition, we measured an azimuth of a line joining the two observation points by using a geological compass. We reported that the coordinates (<i>x, y, z</i>) for the measuring points can be calculated by Excel from these measured values, and DEM can be interpolated from the coordinates of all points on the landslide by GIS.<br>In this measuring, the invisible problem yielded by woods or topographic relief can be solved by lowering the observed position and raising the reflector. The DEM of more realistic surface model can be acquired when we try to set the lines with the same interval and the measuring points almost evenly while giving priority to the intersection of a measuring line and break line.<br>By the DEM made by the measuring method, we can present the realistic landform model, estimate the process of the slope failure easy and calculate the approximate volume of it by analysis on geomorphic and geologic conditions.

    DOI: 10.11212/jjca.49.4_1

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  • コンポジット空中写真画像を用いた土地被覆分類図作成試案

    黒田 圭介, 黒木 貴一, 宗 建郎

    環境情報科学論文集   25   239 - 244   2011年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:一般社団法人 環境情報科学センター  

    本稿は空中写真の新たな活用法を提案する目的で空中写真の最尤法分類をGISで試み,以下の結果を得た。1)空中写真にLANDSAT の近赤外域反射率データをコンポジットして最尤法分類すると,そうしないものより平均精度が5%向上した。2)低解像度人工衛星データではミクセル状態となりやすい宅地や道路でも,高解像度なコンポジット空中写真による土地被覆分類図では現実に即した分類結果を得られた。3)この土地被覆分類図の時代間オーバーレイ解析により,森林開発による都市化の様子や,地表面環境に影響された竹の森林への侵入を詳細に捉えることができた。よって,本手法は新たなリモートセンシング解析方法として有効である。

    DOI: 10.11492/ceispapers.ceis25.0_239

    CiNii Books

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  • 那珂川中流域におけるレーザーデータを用いた氾濫原の地域区分

    黒木 貴一, 磯 望, 後藤 健介, 宗 建郎, 黒田 圭介

    日本地理学会発表要旨集   2011   100003 - 100003   2011年

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    出版者・発行元:公益社団法人 日本地理学会  

    平成21年7月中国・九州北部豪雨により那珂川流域では多数の斜面崩壊が発生し,那珂川は那珂川町から福岡市中心部までの沿岸で溢流・氾濫したため多くの被害が出た。この溢流・氾濫の実態は調査されたが,それらを誘導した土地条件(土地利用,土地被覆,地形条件など)に関して検討が十分ではない。また近年,レーザーデータを用いた斜面崩壊や活断層に関する地形解析が試みられているが,氾濫原に対する地形解析例はあまりない。そこで本研究では那珂川町での溢流・氾濫に関わる土地(地形)条件をレーザーデータによる地域区分を通じて検討し,その有用性を示した。地域区分としては地形区分と流域区分を扱った。

    DOI: 10.14866/ajg.2011f.0.100003.0

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  • 国土の数値情報に基づく福岡平野における豪雨時の土地被覆状況評価

    黒木 貴一, 宗 建郎, 磯 望, 後藤 健介, 黒田 圭介

    日本地理学会発表要旨集   2011   205 - 205   2011年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:公益社団法人 日本地理学会  

    福岡平野の二級河川では近年豪雨に伴う多くの氾濫被害が生じた。その背景には,都市域ではアスファルトやコンクリート舗装が多く,地下に雨水が浸透しにくく,比較的短時間に雨水が河川に流入することが考えられる。地域防災を念頭に置くと雨水の流出(浸透)の程度を示す土地被覆状況の適切な量的評価と分布表示に関する検討を行う必要がある。本研究では,フリーでダウンロード可能な国土の数値情報から土地利用と標高データなどを利用し,福岡平野における近年の氾濫を説明できる土地被覆状況に関し,適切な量的評価と分布表示方法を検討した。結果は以下の通りである。<BR>1)土地利用区分に流出係数を対応付けたメッシュ単位の表示は氾濫に脆弱な地域の抽出に利用できる。2)数値標高モデル10mメッシュ(標高) で求めた適切な集水規模による流域単位に対する流出係数の評価は,氾濫の地形条件や土地被覆状況の背景説明に利用できる。ただ10mメッシュ(標高) は,個々の氾濫域に対する流域単位の精度がレーザーによる5mメッシュに比べ十分ではない。3)地形図による土地利用図は土地利用細分メッシュの量的評価に比べ,公園等の広場や道路網に対応する流出係数の都市内部の詳細分布を示せる。ただ広場の緑地とアスファルト等舗装域の判別がなく問題が残る。4)地域単位間の土地被覆状況に関する量的評価の差分から,氾濫危険性の認識差を持つ可能性のある地域を抽出できる。ただ抽出精度の向上には適切な地域単位の設定の課題が残る。

    DOI: 10.14866/ajg.2011s.0.205.0

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  • 2011年新燃岳噴火降下テフラ層の特徴とその変化

    磯 望, 黒木 貴一, 後藤 健介, 黒田 圭介, 宗 建郎, 藤井 あみ, 永井 さやか

    日本地理学会発表要旨集   2011   100138 - 100138   2011年

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    出版者・発行元:公益社団法人 日本地理学会  

    2011年1月26日から27日に噴火した霧島火山新燃岳の降下テフラ層について調査結果を報告する。<br>〈BR〉 この噴火で降下堆積したテフラ層は、灰白色で発泡の悪い軽石を主体とする。層厚数?p程度で堆積した地域のテフラ層は、極めてルーズで粘着性に乏しい。このゾーンのテフラは重量比で9割以上が1&phi;以上の粒径を示す。降灰の主軸付近は、4&phi;未満のシルト以下の粒子の重量比は1%前後にすぎない。しかし、降灰主軸の南側では、次第に1&phi;未満の細粒テフラの比率が増加する傾向にあり、卓越風向の影響があったことを示す。<br>〈BR〉 2月6日と3月6日に同じ地点で火山灰層厚を比較した結果、大部分の地点では層厚が減少したが、火山灰層の薄い場所では、生物擾乱による層厚増加が認められた。また、3月6日と6月4日の調査結果を比較すると、変化がない地点と少し層厚が増す地点とが生じ、生物擾乱が相当程度影響することが解明された。また、降下テフラの土色はおおむね黒色方向に変化する傾向が認められた。これらの事実から、降下堆積後4か月後には、ある程度テフラ層の土壌化過程が生じたことがわかる。<br><br>

    DOI: 10.14866/ajg.2011f.0.100138.0

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  • 水害氾濫域における衛星データおよび標高データを用いた 環境特性解析

    後藤 健介, 磯 望, 黒木 貴一, 宗 建郎, 黒田 圭介

    日本地理学会発表要旨集   2011   100144 - 100144   2011年

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    出版者・発行元:公益社団法人 日本地理学会  

    近年、豪雨による内部水害を含む河川氾濫が多く発生しており、効果的な河川整備の重要性が高まっている。しかし、河川整備を急ぐ必要がある箇所は、氾濫後に判明することもあり、氾濫域における環境や地形などの特性を整理していくことが重要になってくる。本研究では、衛星データおよびDEMデータを用い、実際の水害時の氾濫域における地表流水の溜まりやすさ等の地表流水の水文状況を調べ、河川整備に有効となり得るデータを検討した。 <br> 対象地は2009年に発生した那珂川の水害氾濫域、および2003年に発生した御笠川の水害氾濫域とし、衛星データはTerra/ASTERの可視近赤外(VNIR、地上分解能15m)データと短波長赤外(SWIR、地上分解能30m)データを用い、地上分解能を15mに統一してリサンプリングを行った。標高データは、国土地理院のレーザー取得による基盤地図情報5mメッシュ(標高)データ(DEMデータ)を用いた。研究手法として、衛星データとDEMデータから地表流水状況を表す指標を算出し、その分布図を作成して実際の氾濫図と照らし合わせる。地表流水状況を表す指標としては、衛星データからNDWI(正規化水指標)を算出し、通常時における地表面の湿潤状況を調べたほか、NDVI(正規化植生指標)を算出し、植物活性度を調べることで、氾濫域における植生の分布度について調べた。DEMデータからはTWI(地形湿度指標)を算出し、地形的な地表流水の溜まりやすさを調べた。<br> このことで、衛星データ解析による季節などによって変化が生じる地表面の実際の湿潤状況や植生の分布度と、DEMデータ解析による不変的な地形に依存する地表流水の溜まりやすさを把握することができ、これらの結果と実際の氾濫分布とを比較した。その結果、今回の研究において、TWIが異なる水害の氾濫域において、同じような高い値を示したことから、この指標を今後の河川整備にも応用できる可能性があると考えられる。今回は2つの水害の氾濫域についてのみの解析であったため、十分な結果が得られたとは言えないが、今後、他の水害についても氾濫域におけるTWIを算出し、ケーススタディを増やしていけば、氾濫しやすい地形条件を見つけ出す基準値も導き出せる可能性もある。

    DOI: 10.14866/ajg.2011f.0.100144.0

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  • 旧版地形図情報をGIS化する際の課題:-福岡市史の場合-

    黒木 貴一, 磯 望, 宗 建郎, 黒田 圭介, 後藤 健介, 西木 真織

    日本地理学会発表要旨集   2010   113 - 113   2010年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:公益社団法人 日本地理学会  

    平成16年度に開始された福岡市史編纂作業は,平成35年度までの20年間を総事業期間とする福岡市の重要な事業である。そこでは地理学,地質学,生物学,考古学などの担当者により福岡市の歴史に関わる環境,景観,遺跡などに関し,先史から現代までを通覧する考古特別編の作成が進んでいる。近現代に関する地域史を広く参照すると,本編では地域実態の表現に数値表を示すことが多く,域外者は主題分布の理解が難しいため,付図として旧版地形図や土地利用図が添付される傾向がある。それを考慮し考古特別編作成では主題分布の理解を助けるために,GISによる福岡市に関する考古遺跡の分布情報整備に加え,紙地図,衛星データ,統計データなどから地理空間情報も整備・収集し主題図の作成を進めてきた。本発表では,紙地図の地形図から作成した地理空間情報の編集結果とその表現試案を報告する。<BR> 検討の結果,土地利用データは同一縮尺地形図の欠落や地図記号の変化に伴い範囲や区分基準を統一できない問題があり,標高データは地形図作成方法の相違や標高補間方法の制約により精度を統一できない問題があった。

    DOI: 10.14866/ajg.2010f.0.113.0

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  • 簡易レーザー距離計を用いた地形モデル作成方法の検討

    黒木 貴一, 塚本 嵩史, 黒田 圭介

    地図   48   42 - 43   2010年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本地図学会  

    DOI: 10.11212/jjca.48.Supplement_42

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  • 平成21年7月中国・九州北部豪雨による那珂川町の洪水被害と地盤条件

    黒木 貴一, 磯 望, 後藤 健介, 黒田 圭介

    日本地理学会発表要旨集   2010   255 - 255   2010年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:公益社団法人 日本地理学会  

    平成21年7月中国・九州北部豪雨では,降り始めから3日間の累加雨量が,那珂川町(南畑)で561mmに達した。福岡県では過去1999年,2003年に時間雨量100mmに達する集中豪雨があり,太宰府市や宇美町では土石流や洪水が発生し,博多駅前の御笠川は両年とも氾濫した。今回の豪雨ではそれを越える連続雨量とそれに匹敵する時間雨量を記録し,那珂川流域では上流での斜面崩壊や土石流,下流では那珂川町から福岡市中心部に至る沿岸などで溢流・氾濫による洪水被害が生じた。本研究では那珂川町での洪水被害の実態とその地盤条件を整理した。<BR>検討を通じて次の1)-5)を示した。1)地盤のより低い場所(旧河道,後背湿地)では浸水深は深く,より高い場所(自然堤防)では浅かった。2)橋や堰などの洪水流の障害となる河川施設で水位が上昇した場所と,河道屈曲で攻撃斜面となる場所で溢流した。3)土砂は溢流直後に運搬力が急低下し河道に近い旧河道と後背湿地で多く残り,河道から遠くへは運搬されなかった。4)1)-3)の特徴は2009年の那珂川町における洪水被害が,一般的な氾濫と被害との関係を逸脱しない教科書的なものだったことを示している。5)地盤が周囲よりも低い場所に開発された住宅地と,堤防により氾濫水が停滞した住宅地での被害が大きかった。

    DOI: 10.14866/ajg.2010s.0.255.0

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  • 二時期合成空中写真を用いた土地被覆分類の試み

    黒田 圭介, 黒木 貴一, 宗 建郎

    日本地理学会発表要旨集   2010   114 - 114   2010年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:公益社団法人 日本地理学会  

    I.はじめに<br> GISの普及により,空中写真を衛星データと同じ取り扱いで最尤方分類し,土地被覆分類図を作成することは容易になってきた(黒木ほか,2007など)。しかし,空中写真による最尤方分類は,R(赤,LANDSAT/TMデータのバンド3相当),G(緑,同バンド2相当),B(青,同バンド1相当)の可視領域の波長帯データのみを用いたものとなるため,高分解能の衛星データのように赤外域の反射率特性を反映した詳細な土地被覆分類図とはなりにくい。そのため,研究課題によっては作成する土地被覆分類図の分解能(メッシュサイズ)を調整する必要がある。メッシュサイズを大きくすれば,いわゆるメッシュマップのような方眼の集まりとしての土地被覆分類図となるが,例えば都市域における土地利用の状況を大局的に捉える場合はその方が望ましいこともある。<br> 次に,空中写真による教師データの取得に際しては,いわゆる見た目判断の精度が求められるが,季節毎の植生の色調の変化や尾根谷による影など,撮影時期や条件によっては判読に多少の困難を伴う。以上より,空中写真による最尤法分類をより精度の高いものにするには,最尤法分類の演算にしても教師データの取得にしても,可視領域の波長帯データを増やすこと,すなわち異なる季節間の空中写真を1つのデータとして合成すればよいと考えられる。そこで筆者らは,撮影季節が異なる二時期(春と冬)の空中写真をGISで合成し,6バンド (RGB×2時期)のコンポジットデータを作成した。これを使用すれば,教師データの取得に際しては,GIS上で二時期を比較しながら行え,かつ,二時期の色調(可視領域の波長帯データ)を考慮した最尤法分類となるので,一枚の空中写真を用いた最尤法による土地被覆分類よりも高精度となることが期待される。本発表では,通常の空中写真(RGB3バンド)と6バンドコンポジット空中写真による土地被覆分類の精度評価と,メッシュサイズの違いによる土地被覆分類図の特性について報告する。<br><br>II.研究方法<br>1.研究対象地域は福岡市博多区の福岡空港南東部付近とした。<br>2.使用した空中写真は,国土地理院撮影1/8000カラー空中写真(1974年春,1981年冬)である。これらをArcGISのエクステンションのImage Analysisを用いてオルソ空中写真とした。次に,これらの空中写真をArcGISで6バンドのコンポジットバンド化した画像データにした。<br>3.教師データはその範囲を正方形ポリゴン(10×10m,20m×20m)とするshape fileを用意した。分類項目は宅地,道路(滑走路含む),裸地,草地,広葉樹,針葉樹,竹林,水域の8項目とし,それぞれの項目ごとに教師データを6地点設定した。<br>4.最尤法による土地被覆分類図の作成は,Image Analysisを使用した。今回は,コンポジット空中写真と,比較のため1974年撮影空中写真を用いて土地被覆分類図を作成した。また,そのメッシュサイズは,1m,5m,10m,15m,20mとした。<br><br>III.結果<br>1.1974年撮影空中写真と6バンドコンポジット空中写真による土地被覆分類図は,両者とも誤分類が多少見られるが,見た目はほぼ変わらず,分類項目の分布に大きな不自然さはない(図1)。これらはすべてのメッシュサイズ及びポリゴンサイズの分類図において認められた。<br>2.教師データのポリゴンと生成された土地被覆分類図をオーバーレイし,そのポリゴン内がどの分類項目に分類されているか集計した。例えば図1-(1)では,裸地と道路は100%(誤分類率0%)正しく分類されているが,広葉樹と竹で誤分類率が50%を超えた。平均誤分類率は25.5%であった。一方,図1-(2)では竹で誤分類率が40%を超えたが,全体的に誤分類率は低く,平均誤分類率は9.4%であった。よって,6バンドコンポジット空中写真の方が,精度のよい土地被覆分類図を最尤法によって作成することができると考えられる。<br>3.メッシュサイズを大きくすると,方眼の組み合わせのいわゆるメッシュマップのような土地被覆分類図となってくる(図1-(3))。図2は,図1と同地点における国土交通省の100mメッシュの土地利用細分メッシュ(1976年)であるが,図1-(1)と比較してみると,分類項目の分布はほぼ一致する。空中写真による土地被覆分類は,メッシュサイズの調整により,土地利用図のような用い方ができると考えられ,高分解能な土地被覆分類図でなくとも,研究課題によっては有効な手段であると考えられる。

    DOI: 10.14866/ajg.2010f.0.114.0

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  • 衛星画像を利用した地形区分の試み

    黒田 圭介, 黒木 貴一

    日本地理学会発表要旨集   2009   176 - 176   2009年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:公益社団法人 日本地理学会  

    _I_.はじめに段丘や斜面などの地形区分は,一般的に空中写真の実体視によって行われる。最近では,分解能が空中写真にせまる衛星データ(例えばAlos)が入手できるようになってきた。そこで本研究では,Alosのパンシャープン画像を用いて,実体視判読による地形区分を試み,同一地点の空中写真の判読結果と比較した。衛星データを空中写真と同じように地形判読ができれば,広範囲に渡る地形区分が可能となり,GISによるデータ解析・管理の効率化も期待できる。地形学における衛星画像の新たな利活用方法として一般化できれば,その応用範囲は広い。_II_.研究方法用意したデータ:AlosのAVNIR-2(2006年6月2日)とPRISMデータ(2007年4月29日の直下視(UN)と後方視(UB))である。前者の解像度は10mで後者は2.5mとした。幾何補正手順:PRISMの直下視(UN)データをGCP10点で2次多項式変換を用いて幾何補正した。幾何補正に使用したGCPを用いて,AVNIR-2データを幾何補正した。パンシャープン画像化:幾何補正済みのPRISMの直下視データとAVNIR-2データを用いてパンシャープン画像を作成した。東西を横とするパンシャープン画像の観察では,平野部は立体的に見え,裾野はまれに立体的に見え,山地部は画像をどう動かしても立体的に見えない。そこで,ArcMap上で画像を103度回転させて衛星軌道を横とするパンシャープン画像に調整した。今回は,丘陵地斜面,段丘,沖積低地を対象に,画像縮尺を1/30000、1/10000、1/5000とした。本要旨では,丘陵斜面地について報告する。_III_.斜面地形区分の試行今回判読を行った斜面丘陵は,昭和57年7月に発生した長崎豪雨による斜面崩壊地である。図1は2006年撮影空中写真とPRISMデータのパンシャープン画像である。10m解像度のパンシャープン画像では,山道の識別は困難で,雑木林と裸地がかに判読できる程度である。 図2は空中写真と衛星画像それぞれの実体視にもとづく地形区分図である。空中写真では頂稜,谷頭斜面,谷頭凹地,上部谷壁斜面,下部谷壁斜面,崖錐・段丘,谷底に区分できた。一方衛星画像では,急斜面で隣接地形との傾斜の違いが小さい下部谷壁斜面が区分できず,幅10数m未満の狭い領域を持つ谷頭斜面,谷頭凹地,谷底は部分的しか区分できなかった。したがって,衛星画像は空中写真に比べて,急傾斜領域,狭小領域,傾斜変換線の識別に難があるが,ある程度の斜面地形区分は可能であることが分かった。_IV_.今後の課題(まとめにかえて) 今回,斜面丘陵地での地形判読はある程度可能であることが分かった。今後は,段丘区分,沖積低地での微地形の区分を_II_-2で示した各縮尺で行い,衛星画像で地形区分を行う際の最も適切な縮尺を考察する。

    DOI: 10.14866/ajg.2009s.0.176.0

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  • 土砂崩壊地における衛星データを用いた長期モニタリングによる環境変動調査

    後藤 健介, 黒木 貴一, 黒田 圭介, 宗 建郎, 磯 望

    日本地理学会発表要旨集   2009   218 - 218   2009年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:公益社団法人 日本地理学会  

    <B>1. はじめに</B><BR> 土石流や地すべりなどの土砂崩壊地では、地形が変化するだけではなく、植生などの自然環境も大きく変化する。特に地震や豪雨時においては土砂災害が頻発することが多く、環境への影響は大きい。一度崩壊した崩壊地では、やがて植生が回復し、それに伴い土層も回復していくが、元々崩れやすい特性を持つ崩壊地では、次第に風化が進んでいき、土砂崩壊が再発する確率が高い<SUP>1)</SUP>。このような土砂崩壊地での崩壊後の植生や土層の回復状況などの環境変動については、災害前後での短期モニタリングについての研究はあるものの<SUP>2)</SUP>、長期モニタリングを行い、土砂崩壊の再発予測に資することができるような調査・研究は少ない。<BR> 本研究では、崩壊地における環境変動の定量的調査が可能である、衛星データを用いた長期モニタリングを行い、環境変動を数値化し、その時系列変化を調べることとした。<BR><B>2. 研究方法</B><BR><B>2.1 研究対象地</B><BR> 対象地は、衛星データによって長い期間でのモニタリングを行うため、1980年前後の土砂崩壊地の中から選定することとした。その結果、多数の斜面崩壊が発生し、その被害や洪水によって299人の被害を出した1982年長崎豪雨<SUP>3)</SUP>の土砂崩壊地とした。<BR><B>2.2 解析に用いた衛星データ</B><BR> 本研究では、長期モニタリングを行う必要があることから、1972年に打ち上げられ、その後も後継機が打ち上げられて現在も継続して地球を観測し続けているLANDSATデータとした。データの質を同じにするため、その中でもTMデータ(解像度30m)を用いた。観測時期が災害後の1984年5月22日から2005年5月16日までの数データを用いて、実際に土砂災害が発生した崩壊地についてモニタリングを行い、時系列的に環境変動を調べた。土砂崩壊地の特定には、1982年に撮影された朝日航洋の空中写真をオルソ化したものを用いた。<BR><B>2.3 環境変動指標</B><BR> 衛星データから環境変動を見ていく場合、その変化を数値として捉えることができる、いくつかの環境指標を算出し、その変化を見て行くことが望ましい。本研究では、正規化植生指標NDVI(Normalized Difference Vegetation Index)、正規化水指標NDWI(Normalized Difference Water Index)、正規化土壌指標(Normalized Difference Soil Index)の3種類の環境指標を算出し、土砂崩壊地におけるそれらの値の変化を追っていった。<BR> また、国土地理院による数値地図50mメッシュ(標高)から崩壊地における標高と傾斜角を求め、各環境指標との関係を調べ、環境指標の特徴を捉えることとした。<BR><B>3. まとめ</B><BR> 本研究では、土砂崩壊地での環境指標を時系列解析していくことで、土砂崩壊後の環境変動を定量的に把握することができた。また、標高データとの関係を調べ、環境変動の特性を捉えることができた。<BR>衛星データを用いた長期モニタリングによる研究は、崩壊地の環境変動を数値化した定量的調査ができ、さらには、今後も継続して同質のデータを用いることができることから、その重要性は高い。今後も、他の土砂崩壊地について、同様のモニタリングを行い、ケーススタディーを増やすことで、土砂崩壊後の自然環境変化の特徴を調べていくつもりである。<BR><B>謝辞</B> 本研究は平成20年度科研費補助金(基盤研究(C));課題番号18500780「人工衛星データによる斜面特性の評価の詳細研究」(研究代表者 黒木貴一)による研究成果の一部である。ここに謝意を表します。<BR><B>参考文献</B><BR>1)磯 望、後藤健介、黒木貴一:太宰府四王寺山脈南東斜面における土石流災害、西南学院大学 教育・福祉論集、第3巻、第2号、pp.23-37、2004.<BR>2)後藤健介、磯 望、黒木貴一、陶野郁雄、植村奈津子、谷山久実、御厨えり子:四王寺山脈(太宰府市域)における土石流災害、自然災害研究協議会西部地区部会報・研究論文集、第28号、自然災害研究協議会西部地区部会、pp.101-104、2004.<BR>3)長崎大学7・23長崎豪雨災害学術調査団編:昭和57年7月長崎豪雨による災害の調査報告書、145p、1982.

    DOI: 10.14866/ajg.2009s.0.218.0

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  • GISを利用した考古学情報データベース作成:福岡市史における試み

    宗 建郎, 黒田 圭介, 磯 望, 黒木 貴一

    日本地理学会発表要旨集   2008   200 - 200   2008年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:公益社団法人 日本地理学会  

    <BR> 福岡市史では考古特別編として環境,景観,遺跡といったキーワードで多様な側面から福岡の歴史を先史から現代まで通覧する巻が作成されている.その中で地形の変遷や遺跡立地の変化から読みとれる歴史像をGISで表現することが試みられている.専門的な学術データベースとしての側面と,専門家ではない市民一般に広く公開した際のわかりやすさという側面との二つの面を兼ね備えた考古学情報のデータベース化を目指して ,GISによるデータ整備を進めている.本発表はこのデータ整備の手法と,考古学的情報をGISによって整理する際の問題点について紹介する.<BR> データ整備はデータベース構築と,地図情報の収集に分けて行っている.データベースは遺跡名や発掘調査地点名,そしてそれらの所在地とIDといった基本的な情報を集めた基盤データベースが整備されている.それに付加するべき遺跡の情報は各執筆担当者がデータ整理を行い,基盤データベースと結びつけることによって考古学情報データベースを構築している. 地図情報の収集はGISソフトとしてArcVeiwを用いており,旧版の地形図や都市計画図,DEMといった基盤地図の整備と,包蔵地や発掘調査地点などの考古学的情報の作成に分けられる.<BR> 考古学的情報のGISによるデータベース作成によって時代別の遺跡の分布やある特徴を持った遺跡の分布を速やかに表示することが可能になった.またそこからの空間分析も現在進めている. 三次元表示による景観イメージの作成も進めており,GISによる考古学情報データベースと組み合わせることによって,考古学を専門としない人々にもわかりやすい表現を目指している.<BR> データの収集にあたっては過去の発掘成果の報告を利用しているが,空間的な情報を意識されていないそれら過去の報告はデータの単位が包蔵地と発掘調査地点が混在していたり,遺跡名や遺跡名が示す範囲が研究の進展と共に移り変わっていたりするため再整理が必要である.また,考古学の報告において多く用いられる発掘調査地点は,ある時代の空間利用のまとまりを示すものではない.どのようにそれらをまとめ,空間分析を行っていくのかが今後の課題であると考えている.

    DOI: 10.14866/ajg.2008s.0.200.0

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  • GISを利用した簡便な堆積・侵食量算出方法:雲仙・普賢岳を例にして

    黒田 圭介, 宗 建郎, 磯 望, 黒木 貴一

    日本地理学会発表要旨集   2008   199 - 199   2008年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:公益社団法人 日本地理学会  

    <BR>I.はじめに<BR> 雲仙普賢岳の火山活動は,それに伴う諸現象を空中写真計測により時系列的に図化・測量できた初めての事例であると言われており,長岡ほか(1992)は空中写真計測により溶岩の噴出量の経年変化を算出した.近年では,航空レーザー測量によって計測した3次元位置データからDEMを作成し,溶岩ドーム周辺の地形変化を定量的に計測した研究も行われた(佐藤,2004).しかし,空中写真からDEMを作成には専門的な技術が必要であり,航空レーザー測量は精密なDEMを作成できる半面,大規模な設備が必要である.そこで研究では,地形図と最近一般に普及が見込まれるGISソフトを用いて,簡単に数値標高データを作成し,雲仙普賢岳周辺の地形解析,特に堆積物の経年変化を定量的に解析した.<BR> <BR>II.研究方法<BR>1.研究対象地域:図1に示す.今回は溶岩ドーム付近-水無川上流-中流域を中心に解析を行った.<BR>2.使用地形図:今回解析に用いた地形図は,2005年測量1/2500地形図,1995年及び1993年測量1/5000地形図である.これらの地形図をスキャンし,画像データ(TIF)として解析に用いた.<BR>3.GISを用いた解析方法:使用したGISソフトはArcView9.1である. はじめに,3つの年代の地形図それぞれについて,標高10m毎に等高線のトレースを行い,標高を持ったラインデータを作成した.なお,等高線のラインデータはArcScanにより自動的に生成し,標高値は作業者がラインデータ(等高線)に数値を入力した.このラインデータに標高データを持たせる作業は多少時間がかかり,図1の範囲につき約8時間の時間を要した.次に,ラインデータをジオメトリ変換ツールでポイントデータに変換し,ラインの構成点をそれぞれ標高を持った独立したポイントに変換した.このポイントはラインデータから生成するという性格上,場所により分布の粗密がある.そこで,作成したポイントデータをNatural Neighbors法で内挿して標高ラスタデータを作成した.このラスタデータはセルサイズの1辺を10mで作成した.これにより,研究対象地域全域に10mグリッドで均一に分布する数値標高データを得た.<BR><BR>III.解析結果<BR> 研究対象地域の侵食量の時系列変化を検討するために,古い年代のラスタデータと新しい年代のラスタデータの差分を計算した.1995から1993を引いたラスタデータ(図2上)と2005年から1995年を引いたラスタデータ(図2中)の二つの差分ラスタデータを作成した.これらのデータは時間の経過による標高の変化を示す.堆積作用などによって標高が高まったところではプラスの値を,侵食作用によって標高が低くなったところではマイナスの値を示す. <BR> 図2上を見てみると,93~95年間では,溶岩ドーム付近の標高上昇が顕著で,活発な火山活動がうかがえる.中流域では線状に標高が低下している場所があり,これはガリの発達を表していると考えられる.図2中では,火山活動の終息に従った溶岩ドーム付近の侵食が目立つ.侵食された体積が元の体積の何%になるのかを計算するために、標高ラスタデータの0m平面から上の体積を算出し、侵食量と比較してみると,1995年の標高ラスタデータの体積は1340792392.44㎥で,1995年から2005年の約7年間の侵食量は9175324.95㎥という値が得られた。<BR><BR>IV.まとめ<BR> 雲仙普賢岳周辺の,1993~2005年間の地形量変化を,地形図とGISを用いて解析した結果,地形(例えばガリ,溶岩ドーム等)が発達していく様子を定量的に視覚化でき,さらに侵食量も算出できた.今回は研究対象地域全域を一括して地形量の算出を行ったので,今後は侵食域,堆積域毎にその量が算出できるか検討する必要があると考えられる.<BR> 自然地理学の研究や教育の場面にGISが浸透するにあたり,このような簡便な地形解析の手法開発は今後重要性を増すだろう. <BR><BR>謝辞<BR> 本研究には,平成19年度科研費補助金(基盤研究(C))課題番号18500780「人工衛星データによる斜面特性の評価の詳細研究」(研究代表者 黒木貴一)の一部を利用した.<BR><BR>参考文献<BR> 長岡ほか(1992):雲仙岳1990~92年噴火の熔岩噴出量の計測.国土地理院時報,No.45,p.19-25. <BR>佐藤(2004):活動終了後の雲仙普賢岳・溶岩ドーム周辺の地形変化.地形,25-1,p.1-22.

    DOI: 10.14866/ajg.2008s.0.199.0

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  • 画像処理ソフトとGISを利用した接峰面図の作成と地形解析の検討:オアフ島のタフリング地形を例にして

    黒田 圭介, 宗 建郎, 磯 望, 黒木 貴一

    日本地理学会発表要旨集   2007   93 - 93   2007年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:公益社団法人 日本地理学会  

    <BR>I.はじめに 接峰面図は古くから地形の概略をつかむ手段として広く用いられてきた.この接峰面図は,紙地図上に描かれる作業仮説図であったが,最近ではパソコンの普及とDEMデータの充実により,DEMから接峰面図を作成し,それを用いた研究成果が見られるようになった.例えば中山(1998)は,DEMで作成した接峰面図の接峰面高度と現地表面の差を侵食量の近似値とみなした.しかしながら,パソコンでDEMを計算し接峰面図を作成する作業は,専門的な知識が必要であるため一般的に普及しているとは言い難い.そこで本研究では,オアフ島南東部に分布するタフリングを例に,画像処理ソフトを用いて接峰面図から侵食量を簡単に算出する方法を提案する.また,これと平行して,DEMをGISで操作して接峰面図を描き,侵食量を算出する方法ついても検討した.なお,本研究では侵食の尺度を量ではなく割合で示す.<BR>II.解析方法<BR>1.画像処理ソフト(PhotoShop)による解析方法<BR> まず,クレーターごとに谷埋め接峰面図を描いた.今回谷埋めの間隔は100mと1000mとした.なお,等高線の間隔は地形図の制約上40フィート毎とした.このクレーターごとの接峰面図と地形図をスキャンし,Illustratorで等高線ごとにトレースした.トレースした等高線の輪は,ピクセル数を数えるため塗りつぶした.このデータをPhotoshopで開き,等高線毎にピクセル数を数えた.図1を見てみると,接峰面(B)から現地形(A)のピクセル数を引いた数(C)が,侵食割合ということになり, パンチボウルの200ftでは,7.4%が侵食されたことになる.<BR>図1:接峰面図を用いた侵食割合の算出方法モデル<BR>2.GIS(ArcView)による解析方法<BR> DEMデータはNASA発行のSRTMを用いた.これをTIFFに変換し,ArcViewでポイントデータに変換可能なように,標高データを100倍したのち小数点以下を四捨五入したものを基本データ(1グリッド約30×30m)とした.まず,現在の地形面はこの基本データにサーフェス解析をかけて40フィート毎のコンターを作成した.このコンターと基本データのラスタからTINを作成し,5×5mグリッドのラスタに変換する事で,基本データよりもそこから作成されたコンターにより近いラスタを作成し,現在の地形面のデータとした.接峰面は,基本データのグリッドを3×3グリッド毎の領域に分け,その中の最大高度を接峰面高度とした.これによって約90×90mメッシュ内の最高標高点をそのメッシュの接峰面高度とした事になる.この接峰面高度のメッシュからコンターを作成し,現在の地形面のデータと同様にメッシュとコンターからTINを作成,5×5mグリッドのラスタに変換して接峰面のデータとした.現在の地形面データと接峰面データをそれぞれポイントデータに変換し,分析対象となる火山の範囲毎にポイントデータを切り出し,そのポイント数を,標高毎に表計算ソフトで計数した.侵食割合の算出方法は,図1のピクセル数がポイント数に変わっただけである.図2に,ArcViewで描画したダイアモンドヘッドの現地形(コンター)と接峰面(段彩)を示す.<BR>図2:ArcViewによる現地形と接峰面<BR>III.結果 侵食を受けていればいるほど形成年代が古いと考えるならば,接峰面のピクセル数(ポイント数)と比べて現地形面のそれはより少なくなっているタフリングほど古いと考えられる.<BR> 図3はPhotoShopとArcViewで算出した侵食割合のグラフと各タフリングの形成年代を示したグラフである.なお,本要旨ではPhotoShopで算出したデータは100m谷埋め接峰面のものを示す.形成年代が分かっているタフリングについては,PhotoShop,ArcViewで算出した侵食割合いずれも形成年代とある程度相関関係が見られた.また,ウルパウとマナナに差異が見られたが,その理由として考えられるのが,前者は形状がリングではなく半月状であり,後者はタフリング自身が火山島であるため波食の影響が大きいということが挙げられる.<BR> 図3:各タフリングの侵食割合と形成年代<BR>IV.まとめ PhotoShopとArcViewのいずれで侵食割合を算出しても,ある程度同等の結果が得られ,接峰面図から具体的な数値による侵食割合を算出できた.これらは複雑な操作や専門技術を必要としないので,一般に普及が見込まれる.しかしながら,現段階でのArcViewで描く接峰面図は,方眼法の要素が強いため一概に谷埋め接峰面の結果とは比較はできない.試験的に方眼法(90mメッシュ)で接峰面を描いてPhotoShopで解析した結果,ダイアモンドヘッドの侵食割合は約7.9%という結果が得られており,今回の谷埋め法よりも値が近接している(図3).今後は,方眼法との解析結果の違いを検討する必要がある.<BR> 参考文献:中山大地(1998):DEMを用いた地形計測による山地の流域分類の試み-阿武隈山地を例として-.地理学評論,71A-3,p.169-186.

    DOI: 10.14866/ajg.2007f.0.93.0

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  • 唐津市相知町田頭地区の2006年9月16日土砂・洪水災害

    磯 望, 黒木 貴一, 黒田 圭介, 後藤 健介, 辻 真弓

    日本地理学会発表要旨集   2007   176 - 176   2007年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:公益社団法人 日本地理学会  

    <BR> 北西部九州の佐賀県伊万里市から唐津市にかけての一部では,2006年9月16日朝に1時間最大雨量90mm以上,継続時間は4~5時間程度の集中的な豪雨に見舞われた。この豪雨の原因は,台風13号に伴う強い雨雲である。この豪雨で,背振山地南麓を中心に東西約30km,南北約10kmの範囲で集中的に崩壊や地すべりが生じ,土石流や土砂流が発生した。ここでは唐津市相知町田頭地区の被害発生状況と衛星画像解析手法を応用した空中写真の土地被覆区分による被災地域の解析等を中心に,報告する。<BR> 唐津市相知町田頭地区は,松浦川支流厳木川の沿岸にあり,主として厳木川支流の田頭川などの合流扇状地に立地した集落である。田頭川では,中・上流域で土石流および土砂流が発生し,橋などが流失した。押し出された堆積物や流木等は,扇状地の下方で堆積し,これより下流は主として洪水氾濫を生じた。下流部では扇状地面を流下した土砂流が,橋上を通過して道路の下流側に氾濫域を広げる現象も認められた。田頭川中流の扇央部では,農地や道路に土石流や土砂流の被害が広がったものの,住家の被害は生じなかったが,扇端部では,土砂流形式の洪水域が扇状に広がり,床下浸水程度の被害が広がった。<BR> 田頭川西側の山地では崩壊が発生し,小規模な渓流で土石流が生じた。この土石流により4棟が全半壊した。田頭地区から北側の白木木場付近までは数十箇所で崩壊が発生したが,豪雨の継続時間が短かったため,崩壊土砂が水に飽和する時間的余裕がなく,土石流の発生が数は少なかった。衛星データの土地被覆分類に用いられる最尤法による教師付き分類の手法で災害地域を区分できる。作業結果についてはポスターで示す予定である。

    DOI: 10.14866/ajg.2007s.0.176.0

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  • 佐賀平野北西部における軟弱地盤の分布とクリークの関係(<特集>応用地質における地形情報の活用)

    福塚 康三郎, 森 正明, 岩尾 雄四郎, 黒木 貴一, 大成 和明

    応用地質   46 ( 6 )   341 - 346   2006年2月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:一般社団法人日本応用地質学会  

    本研究では, 佐賀平野北西部の標高10m以下の低地において, 地形と土地利用の変遷を明らかにし, 既存の文献資料を用いてクリークと表層地盤との関係を検討した.その結果, 軟弱地盤とクリークの分布はおおむね一致することが指摘され, クリークは表層地盤の推定可能な地形要素の一つであることが示された.さらに, クリークの一部は農地整備や都市化に伴い, 改変もしくは埋め戻されているケースがあるため, 旧地形情報による地形判読の重要性を指摘した.道路計画を検討するうえで, 新旧地形情報を活用して表層地盤を推定することは, 概略設計段階における有効的な地盤評価手法である.とくに, 旧地形情報は, コスト縮減やPI(パブリックインボルブメント)におけるコミュニケーション資料として活用することも可能である.

    DOI: 10.5110/jjseg.46.341

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    その他リンク: https://jlc.jst.go.jp/DN/JALC/00274071027?from=CiNii

  • 筑後川中流域における1953年洪水と微地形との関係(2003年度地理科学学会春季学術大会発表要旨)

    黒木 貴一, 中村 保則, 黒田 圭介

    地理科学   58 ( 3 )   221 - 221   2003年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:地理科学学会  

    DOI: 10.20630/chirikagaku.58.3_221_4

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  • Handy Geoslicerを用いた調査事例とその問題点(2002年度地理科学学会春季学術大会)

    黒田 圭介, 黒木 貴一

    地理科学   57 ( 3 )   221 - 221   2002年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:地理科学学会  

    DOI: 10.20630/chirikagaku.57.3_221_2

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書籍等出版物

  • 地形でとらえる環境と暮らし

    西城, 潔, 藤本, 潔 (地形学), 黒木, 貴一, 小岩, 直人, 楮原, 京子( 担当: 共著)

    古今書院  2020年9月  ( ISBN:9784772253369

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    総ページ数:viii, 77p   記述言語:日本語  

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  • 自然と遺跡から見た福岡の歴史,新修「福岡市史」特別編

    ( 範囲: 第Ⅰ部.第4章.2節.地図データから見た変遷.66-73,第Ⅰ部.第5章.1節のd.丘陵の造成地とe.福岡市中心部.81-84,第Ⅰ部.第5章.3節の(2)2003(平成15)年御笠川の水害と(3)海の中道の砂丘の変化.99-103,第Ⅳ部.第7章.地図から見た近代の福岡.378-389)

    福岡市  2013年3月  ( ISBN:9784907395063

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    記述言語:日本語  

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  • 日本の地誌10 九州・沖縄 にある(2)地形各論,4)植生,5)水文,6)自然災害,7)開発と環境問題

    ( 範囲: 執筆者多数のため,担当箇所単独執筆情報を掲載)

    朝倉書店  2012年11月  ( ISBN:9784254167702

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    記述言語:日本語  

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  • 日本地1方地質誌8 九州・沖縄地方 にある9.3.3aの地すべりと9.3.4地盤沈下

    ( 範囲: 担当箇所の地盤沈下と地すべり)

    朝倉書店  2010年7月  ( ISBN:9784254167887

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    記述言語:日本語  

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  • 原単位法によるタイ国沿岸域での影響予測評価

    海津正倫・平井幸弘編:海面上昇とアジアの海岸,古今書院  2001年 

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MISC

  • GNSS受信機による座標計測とSfMの写真解析試験

    黒木 貴一, 後藤 健介, 池見 洋明

    福岡教育大学紀要. 第2分冊, 社会科編 = Bulletin of University of Teacher Education Fukuoka. 福岡教育大学 編   ( 69 )   1 - 11   2020年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:福岡教育大学  

    GNSS 受信機を使用した地形モデル作成の精度向上と,それによる地形変化検討の可能性を確認した。基礎的な計測試験は,三角点,キャンパス内道路,遺跡トレンチを活用した。その結果,GNSS 受信機では座標を数 cm 誤差で計測できること,基盤地図情報の座標は正しい座標から約 1 m のずれを想定する必要があること,さらにその座標を用いた地形モデル解析後の結果表示ではフリー GIS が十分活用できることを確認した。次に応用的な計測試験は,雲仙東山麓,福岡教育大学周辺,附属幼稚園に対し実施した。GNSS受信機による座標を利用し,市販の空中写真では 0.5 m 前後の標高変化が議論でき,その上昇としては樹木等の成長,家屋等の建物設置,低下としては樹木等の伐採,地形改変,伐木,家屋撤去が識別された。UAV で撮影した空中写真では数 cm 以上の標高変化は議論でき,築山の標高変化は雑草の繁茂のほか,自然及び児童の遊びによる侵食と山麓での堆積であることが識別された。

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    その他リンク: http://hdl.handle.net/10780/2324

  • 桜島東麓における火山麓扇状地の地形変化の特徴

    黒木貴一, 池見洋明, 後藤健介, 宗建郎

    自然災害研究協議会西部地区部会報   ( 44 )   2020年

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  • 桜島東麓の火山山麓の地形面区分

    黒木貴一, 池見洋明, 後藤健介, 宗建郎

    日本地理学会発表要旨集   ( 98 )   2020年

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  • 写真解析におけるGNSS受信機の座標計測効果

    黒木貴一, 後藤健介, 池見洋明

    日本応用地質学会研究発表会講演論文集   2020   2020年

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  • GNSS受信機の計測に基づく雲仙の地形変化分析

    黒木貴一, 後藤健介, 池見洋明

    季刊地理学   71   134 - 135   2019年11月

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  • 2018年7月豪雨による被害と小田川の地形量特性

    黒木貴一, 品川俊介, 松多信尚

    日本地理学会発表要旨集   ( 96 )   2019年

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  • GNSS受信機の計測に基づくSfMの写真解析試験

    黒木 貴一, 後藤 健介, 池見 洋明

    自然災害研究協議会中国地区部会研究論文集 = Chugoku Regional Division Research of Natural Disaster Research Council   ( 5 )   27 - 30   2019年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:自然災害研究協議会中国地区部会  

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  • 2017年九州北部豪雨による学校被害と地形

    黒木貴一, 磯望, 後藤健介

    日本地理学会発表要旨集   ( 93 )   77   2018年3月

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    記述言語:日本語  

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  • 2017年九州北部豪雨災害による学校生徒の避難と学校の地形条件

    磯望, 黒木貴一, 後藤健介

    自然災害研究協議会西部地区部会報   ( 42 )   83‐86   2018年2月

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    記述言語:日本語  

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  • 2016年熊本地震による益城町の建物被害と地形区分—Landforms and Building Damages Due to the 2016 Kumamoto Earthquake of Mashiki Town

    黒木 貴一, 磯 望, 川浪 朋恵

    自然災害研究協議会西部地区部会報 : 研究論文集   ( 42 )   37 - 40   2018年2月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:自然災害研究協議会西部地区部会  

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  • 2014年June 27溶岩流によるPahoa周辺の詳細土地被覆変化分析

    後藤健介, 黒田圭介, 宗建郎, 出口将夫, 黒木貴一, 磯望

    日本地理学会発表要旨集   ( 91 )   284   2017年3月

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    記述言語:日本語  

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  • ハワイ島溶岩の微地形と植生回復の観察

    黒木貴一, 磯望, 後藤健介, 宗建郎, 黒田圭介, 出口将夫

    自然災害研究協議会西部地区部会報   ( 41 )   1‐4   2017年2月

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    記述言語:日本語  

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  • ハワイ島イーストリフトゾーン溶岩流の微地形と植生の検討

    磯望, 黒木貴一, 後藤健介, 宗建郎, 黒田圭介, 出口將夫

    日本地理学会発表要旨集   2016 ( 90 )   169 - 100036   2016年9月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:公益社団法人 日本地理学会  

    &nbsp; ハワイ島のイーストリフトゾーンにおいては,噴出年代が特定でき,且つ年代を異にする溶岩流が多数分布する。筆者らは,溶岩流に被覆された地域で再び植生が回復する過程とその経過時間との関係を検討するため,2015年2月末~3月初旬にこの地域を概査し,植生と溶岩の年代の関係を報告した(磯ほか,2015)。この調査では溶岩流表面の微地形と植生との詳細な検討は実施していない。<br><br> 2016年2月28日~3月3日に,同地域について写真を利用して数百m<sup>2</sup>程度の範囲を測量し,溶岩流の微地形と植生について詳細に検討する資料を得た。また,2014年にPuu Oo火口から流出し,Pahoaに同年11月に到達して停止したJune 27th溶岩流の堆積後の表層の変化についても報告する。なお,合わせて該当地域のLandsatデータによるNDVI値などについても検討し溶岩流地域の植生回復傾向を検討する予定である。<br><br>ハワイ島南東部のPahoa, Cape Kumukahi, Opihikao,Kalapanaの4箇所で1955年以降に溶岩流で覆われ地点で写真測量を実施した。<br><br>Pahoaでは,2016年3月時点で,June 27th溶岩流の亀裂内部などからシダ植物などが生育するなど,植物の着生が早くも認められた。Pahoehoe溶岩流であるため,2015年には溶岩流の表面は溶岩が急冷し形成された厚さ数mm径数cm程度の黒色細岩片に覆われていたが,2016年3月にはその一部が剥離し流失し,また,園芸用の土に混ぜるために,人がスコップで削ぎ取るなどの作用で,溶岩流を覆っていた黒色細岩片は失われつつあり,その下に露出する金属光沢を帯びた層が一部で表面を形成し始めている。写真測量から,50cm間隔のコンターを作成した。亀裂も確認でき,亀裂と植生との関係等も検討する。

    DOI: 10.14866/ajg.2016a.0_100036

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  • 2011年新燃岳噴火後の谷壁における降下テフラ移動

    黒木貴一, 磯望, 宗建郎, 黒田圭介, 後藤健介, 出口将夫

    地形   37 ( 2 )   278   2016年4月

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    記述言語:日本語  

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  • 巡検「霧島山の火山ハザード」参加報告

    黒木 貴一

    地形   37 ( 2 )   297 - 300   2016年4月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本地形学連合  

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  • タブレットアプリを利用した簡易測量法の活用

    宗建郎, 黒田圭介, 黒木貴一, 出口将夫, 磯望, 後藤健介

    日本地理学会発表要旨集   ( 89 )   327   2016年3月

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    記述言語:日本語  

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  • 写真を用いたDEM作成試験と作成過程の教材利用

    黒木 貴一, 黒田 圭介

    福岡教育大学紀要. 第六分冊, 教育実践研究編 = Bulletin of University of Teacher Education Fukuoka. Part VI, Research for teaching practice   ( 65 )   1 - 6   2016年2月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:福岡教育大学  

    様々な条件下で撮影された写真データを用いて3D モデル及びDEM を作成する実験を行った。デジタルカメラでの撮影実験や空中写真での実験から,DEM 作成には,異なる色調が多く,中程度の光の反射があり,対象を高角度で撮影した写真が,また対応点を取りやすいカラー写真,計算可能な範囲で解像度の高い写真が必要と分かった。次に対空標識が判別できる撮影高と,写真が適切に重複する移動速度を考慮した撮影間隔を見極める必要性を確認した。またUAV からの空中写真とSfM を利用し効率的に現実的にDEM を得られるが,この過程では自然地理学実習に組み込める要素が多く,空中写真撮影を通じて実習内容の理解向上が進められることも分かった。

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  • 白川の微地形と2012 年九州北部豪雨災害

    黒木 貴一, 磯 望, 黒田 圭介

    福岡教育大学紀要. 第二分冊, 社会科編 = Bulletin of University of Teacher Education Fukuoka. Part II, Social sciences   ( 65 )   1 - 10   2016年2月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:福岡教育大学  

    2012 年九州北部豪雨で浸水被害の生じた白川及び黒川を対象に,5mDEM による陰影図から微地形を判読した。その結果から地形量を解析し,豪雨に伴う浸水範囲との関連を検討した。全体的に見ると,河岸の平均比高や河岸と他地形との平均比高差が減少すると浸水幅が増加し,増加すると浸水幅が減少する。部分的に見ても平均比高差の増減と浸水幅との関係は全体と同じ傾向になった。また河岸の面積割合は,全体的かつ部分的に見ても,それが増加すると浸水幅が減少し,減少すると浸水幅は増加する。堤外体積は,全体的かつ部分的に見ても,それが減少すると浸水幅が増加し,増加すると浸水幅は減少する。これは白川では浸水幅と関連する数10km 規模と,その中に約6km のスケールは異なるが同じ地形構造が存在することを示す。この地形構造を把握することで浸水被害に対する地域の脆弱性を評価できる。

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  • 高千穂峰山頂部の微地形と降下テフラ

    黒木 貴一, 宗 建郎, 出口 将夫

    自然災害研究協議会西部地区部会報 : 研究論文集   ( 40 )   33 - 36   2016年2月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:自然災害研究協議会西部地区部会  

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  • 白川の微地形と2012年九州北部豪雨災害

    黒木 貴一, 磯 望, 黒田 圭介

    福岡教育大学紀要. 第2分冊, 社会科編 = Bulletin of University of Teacher Education Fukuoka. 福岡教育大学 編   ( 65 )   1 - 10   2016年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:福岡教育大学  

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  • ハワイ島イーストリフトゾーン溶岩流の植生回復過程

    磯望, 黒木貴一, 宗建郎, 黒田圭介, 後藤健介

    日本地理学会発表要旨集   ( 88 )   181   2015年9月

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    記述言語:日本語  

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  • ハワイ島キラウェア火山イーストリフトゾーンにおける溶岩流表面風化と植生の回復過程 (人間科学部創設10周年記念号)

    磯 望, 黒木 貴一, 宗 建郎, 黒田 圭介, 後藤 健介, イソ ノゾミ, ISO NOZOMI

    西南学院大学人間科学論集   11 ( 1 )   101 - 118   2015年8月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:西南学院大学学術研究所  

    ハワイ島は、西北西~東南東方向に配列する延長2,400km に及ぶハワイ列島の島嶼群の南東端に位置し、面積10,451k㎡の火山島である(Macdonald, G. A., Abbott, A. T. and Peterson, F. L., 1983)。ハワイ列島はホットスポット上に形成された火山島群から成り、ホットスポットの上に位置する太平洋プレートの等速的な移動の結果、点々と火山が連らなる島列を形成したものと考えられている。Dalrymple, G. B. ほか(1973)は、太平洋プレートの移動速度と火山岩の年代との関係を検討した結果、太平洋プレートの西北西方向のほぼ直線的かつ等速的な移動を、マントル深部に位置するホットスポット仮説で説明できると考えた。現在はハワイ島周辺で溶岩流出が活発であり、この事実は、一般的には、ハワイ島下方のマントル深部に位置すると推定されるHawaiian Hot Spot の存在で説明されることが多い。Dalrymple らが現在のHawaiian Hot Spot の真上に形成されている火山としたハワイ島のキラウェア火山は、中心火口であるキラウェアカルデラと、その東方に延びるイーストリフトゾーン(East Rift Zone)で最近も度々噴火を繰り返しており、溶岩流の噴出年代が特定されている数時期の溶岩流を噴出しているほか、現在も継続的に溶岩を流出する活動を継続中である。ここでは、溶岩流地帯の土地条件の変化過程の自然的特徴について解析する目的で、西南学院大学研究助成制度「湿潤熱帯地域における火山等自然災害後の土地条件変化に関する研究」の助成を受けて、2015年3月1日~6日に実施したハワイ島イーストリフトゾーンの現地調査について報告し、特に溶岩流地帯に植生が侵入するプロセスについて、現地調査で明らかになった点を中心に報告する。なお、主たる調査地域は、ハワイ島東南部プナ(Puna)地区のパホア(Pahoa)からカイム(Kaimu)(Kalapana 付近)までの州道130号線、カイムからカポホ(Kapoho)までの137号線、カポホ(Kapoho)(Kumukahi 岬付近)からパホアまでの132号線の沿道を中心とした地域周辺である。

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  • 1982年長崎豪雨による斜面崩壊地の植生回復と土層形成

    黒木貴一, 磯望, 後藤健介, 黒田圭介, 宗建郎

    地形   36 ( 3 )   205 - 213   2015年7月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本地形学連合  

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  • 平成26年8月広島県土砂災害に見る今後の地域防災における課題

    後藤 健介, 磯 望, 黒木 貴一, 宗 健郎, 黒田 圭介, 後藤 恵之輔

    学校危機とメンタルケア   7 ( 7 )   32 - 39   2015年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:大阪教育大学学校危機メンタルサポートセンター  

    広島県広島市に置いて平成26年8月20日に発生した土石流災害は、死者74名を出し、近年発生した土砂災害の中でも甚大なものとなった。広島市では、以前から土砂災害が多く発生しており、過去の災害を教訓として土砂災害防止法が制定されるなど、土砂災害に対する危機意識は他県と比べて高い方であったと考えられる。しかしながら、今回の土石流災害では大きな被害を出してしまった。本研究では、現地調査や種々の資料収集を実施し、今回の土石流災害の特徴を多角的に捉えた。これらの結果を踏まえ、地域防災を見つめなおすとともに、今後の防災教育に何が必要かなど、土砂災害対策の今後の課題について検討した。The debris flow disaster occurred at Hiroshima city at August 20, 2014, where 74 lives were lost. Because Hiroshima city has lots of sediment disasters from before, their sense of impending crisis has been strong. Actually Japanese government has enacted &quot;Sediment Disasters Prevention Act&quot; learned from the past disaster at Hiroshima city. We have conducted some field surveys, and have grasped from various angels a character of the debris flow disaster occurred at Hiroshima city. To summarise, we have investigated about the future task for regional disaster prevention.

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  • 平成26年8月豪雨による広島被災地の地形・地質的特徴

    黒木貴一, 磯望, 後藤健介, 宗建郎, 黒田圭介, 池見洋明, 宇根寛, 佐藤浩, 山後公二, 中埜貴元

    日本地理学会発表要旨集   ( 87 )   142   2015年3月

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    記述言語:日本語  

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  • 大淀川下流の地形縦断曲線からみた浸水の地形条件

    黒木貴一, 磯望, 黒田圭介, 宗建郎, 後藤健介

    応用地質   55 ( 6 )   307 - 316   2015年2月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:一般社団法人 日本応用地質学会  

    大淀川と本庄川の微地形に関し5 mDEMによる地形分析結果と,2005年台風14号での内水氾濫による浸水域との関係を検討した.本研究は陰影図による地形区分,地形縦断曲線による浸水域の地形量の評価で構成される.地形縦断曲線は地形別の平均標高と比高に基づく.上下流方向に見た地形縦断曲線の凹凸形状を識別し,堤内外でその対照を行って地形量を評価した.<br> 平均標高による地形縦断曲線では,上流よりも下流の標高が上昇する凸部を識別でき,堤外地形の凸部は堤内地形のものより少し下流に出現する.各凸部は支流の合流点や河口の近傍にある.比高による地形縦断曲線は,平均標高による曲線よりも凹凸形状が明瞭となる.このため平均標高による曲線の凸部に対応する約5 km延長の凸部に加え,約1 km延長の小凸部が識別できる.各凸部の範囲では,堤外地形は,堤内地形のものよりも下流で比高が極大となる.小凸部は合流での流速低下による土砂堆積の増加を,凸部は河道の屈曲部や狭窄部での流速低下による土砂堆積の可能性も示す.<br> 比高による地形縦断曲線では,浸水区間では堤外地形の比高が高まり,堤内地形の比高は低まる,非浸水区間では堤内地形の比高が高まり,堤外地形の比高は低まる傾向がある.これより低地と高水敷にあたる河床1の比高差に基づくグラフの凹凸形状から内水氾濫による浸水区間と非浸水区間を識別できることが分かった.

    DOI: 10.5110/jjseg.55.307

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  • 大分川中下流の5mDEM による地形縦断曲線の特徴

    黒木 貴一, 黒田 圭介, 磯 望, 宗 建郎, 後藤 健介

    福岡教育大学紀要. 第二分冊, 社会科編 = Bulletin of Fukuoka University of Education. Part II, Social sciences   ( 64 )   35 - 46   2015年2月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:福岡教育大学  

    大分川中下流に対し5mDEM による陰影図を判読し,堤防,法面,低地,河床1-3,微高地,段丘他,水域の微地形スケールの地形を区分した。地形毎に標高,比高,傾斜に関する地形縦断曲線を作成し,それらの曲線形状と河況との関係を詳しく検討した。この結果,二級河川と同様に一級河川に対しても5mDEM による陰影図から地形を効率的に区分できることを示した。次に河川に関する地形縦断曲線に,堰(ダム),海,地形狭窄に影響を受けた数10 区間,支流合流に影響を受けた5 区間程度の変化単位を識別した。地形縦断曲線に現れる変化単位は,曲線種で形状と明瞭さが異なり,水面基準の比高によるものが最も判別しやすい。このため水面基準の比高に基づく主題図やグラフから氾濫の危険性が高い地域を絞り込めることを示した。つまり地形区分毎の地形縦断曲線は,様々な様式で作成し河況と比較対照することで,異なるスケールの地形形成要因とその影響範囲を推定することができるので,氾濫リスクの評価に有利なことが分かった。

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  • シーヴフィルタ法と主成分分析によるGIS画像の地域分類

    Butron Guillen Jorge Alejandro, Iso Nozomi, Kuroki Takahito, Kuroda Keisuke

    自然災害研究協議会西部地区部会報 : 研究論文集   ( 39 )   29 - 32   2015年2月

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    記述言語:英語   出版者・発行元:自然災害研究協議会西部地区部会  

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  • 平成26年8月豪雨による広島土砂災害の特徴と今後の課題

    黒木 貴一, 磯 望, 後藤 健介, 宗 建郎, 黒田 圭介, 池見 洋明

    自然災害研究協議会西部地区部会報 : 研究論文集   ( 39 )   1 - 4   2015年2月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:自然災害研究協議会西部地区部会  

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  • 51.ベリリウム同位体を用いた山地流域の土砂動態に関する検討

    池見 洋明, Pachri Hendra, 國分(齋藤) 陽子, 三谷 泰浩, 黒木 貴一

    研究発表会講演論文集   27   101 - 102   2015年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本応用地質学会  

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  • 大分川中下流の5mDEMによる地形縦断曲線の特徴

    黒木 貴一, 黒田 圭介, 磯 望

    福岡教育大学紀要. 第2分冊, 社会科編 = Bulletin of Fukuoka University of Education. 福岡教育大学 編   ( 64 )   35 - 46   2015年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:福岡教育大学  

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  • 平成26 年8 月豪雨による広島被災地の50cmDEMによる地形観察

    黒木 貴一, 磯 望, 後藤 健介, 宗 建郎, 黒田 圭介, 池見 洋明

    日本地理学会発表要旨集   2015 ( 0 )   100014 - 100014   2015年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:公益社団法人 日本地理学会  

    平成26 年8月豪雨では,広島市を中心に猛烈な雨となった。このため安佐南区と安佐北区両区では166箇所以上で土砂災害が発生し,合計74名の死者が出た。また両区で全壊173棟,半壊187棟,一部損壊132棟であり,床上浸水1164棟,床下浸水3062棟だった。この際,被災地では斜面崩壊や土石流による侵食や堆積で地形が大きく変わった。現地調査から斜面崩壊と土石流の地形・地質的な特徴を整理したが,さらに地形変化場所の地形分布特性を確認し災害実態をより的確に把握する必要がある。そこでDEMで作成した画像で被災地の地形特性を観察し現地状況と対照した。

    DOI: 10.14866/ajg.2015s.0_100014

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  • 52.大淀川の堤外微地形と2005年台風14号による浸水被害

    黒木 貴一, 磯 望, 黒田 圭介, 宗 建郎, 後藤 健介

    研究発表会講演論文集   27   103 - 104   2015年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本応用地質学会  

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  • 平成26年8月豪雨による広島被災地の侵食地形と地質

    黒木 貴一, 池見 洋明, 磯 望

    自然災害研究協議会中国地区部会研究論文集 = Chugoku Regional Division Research of Natural Disaster Research Council   ( 1 )   43 - 46   2015年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:自然災害研究協議会中国地区部会  

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  • 簡易GPSの機能試験及び地形計測試験

    黒木 貴一, 宗 建郎, 磯 望

    福岡教育大学紀要   ( 63 )   25 - 36   2014年2月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:福岡教育大学  

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  • 2004年新潟県中越地震による斜面変動を生じさせた要因と東山丘陵の地形発達について 査読

    地学雑誌   2014年2月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:東京地学教会  

    DOI: 10.5026/jgeography.123.48

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  • 福岡県内の土砂災害の発生密度とその経年的変化 (森本利和教授 藤田尚充教授 古希記念号)

    磯 望, 宗 建郎, 黒木 貴一

    西南学院大学人間科学論集   9 ( 2 )   93 - 114   2014年2月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:西南学院大学学術研究所  

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  • 筑紫平野の学校での防災教育支援の過程と課題

    黒木 貴一, 磯 望, 橋本 晴行

    自然災害研究協議会西部地区部会報 : 研究論文集   ( 38 )   29 - 32   2014年2月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:自然災害研究協議会西部地区部会  

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  • 社会研究基礎AにおけるGoogle Earthを用いた演習の改善と効果

    福岡教育大学紀要   2014年2月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:福岡教育大学  

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  • P20. 報告されている河川堆積物の^<10>Be濃度と流域の地形プロセス解析(環境・地下水,ポスターセッション)

    池見 洋明, 山崎 絢生, パチリ ヘンドラ, 中西 隆之介, 三谷 泰浩, 黒木 貴一

    研究発表会講演論文集   26   205 - 206   2014年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本応用地質学会  

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  • 34. 白川の堤外微地形と2012年九州北部豪雨災害(調査・計測(3),口頭発表)

    黒木 貴一, 磯 望, 黒田 圭介

    研究発表会講演論文集   26   67 - 68   2014年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本応用地質学会  

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  • 2012年九州北部豪雨による白川流域の浸水範囲と地形条件

    黒木貴一, 磯望, 黒田圭介, 宗建郎, 後藤健介

    日本地理学会発表要旨集   ( 84 )   130   2013年9月

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    記述言語:日本語  

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  • 2011年新燃岳噴火による降下テフラ層の変化

    黒木 貴一, 磯 望, 後藤 健介

    自然災害研究協議会西部地区部会報 : 研究論文集   ( 37 )   29 - 32   2013年2月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:自然災害研究協議会西部地区部会  

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  • 東北地方太平洋沖地震津波による宮城県の津波被害地域の特徴とその後の変化

    磯 望, 黒木 貴一, 後藤 健介

    西南学院大学人間科学論集   8 ( 2 )   185 - 213   2013年2月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:西南学院大学学術研究所  

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  • 2012年7月北部九州豪雨災害と学校の防災対応

    磯 望, 黒木 貴一

    自然災害研究協議会西部地区部会報 : 研究論文集   ( 37 )   65 - 68   2013年2月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:自然災害研究協議会西部地区部会  

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  • コンポジット空中写真画像を用いた土地被覆分類図の作成 : 大分県大分川流域を例に

    黒田 圭介, 黒木 貴一, 磯 望, 宗 建郎, 後藤 健介

    季刊地理学 = Quarterly journal of geography   64 ( 3 )   130 - 131   2013年1月

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    記述言語:日本語  

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  • 福岡教育大学社会科の演習における"かるた"を用いた地域学習の効果

    黒木 貴一

    季刊地理学 = Quarterly journal of geography   64 ( 3 )   129 - 129   2013年1月

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    記述言語:日本語  

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  • 6. 2012年九州北部豪雨による白川流域の災害と衛星データ分析(斜面・地すべり(2),口頭発表)

    黒木 貴一, 磯 望, 黒田 圭介

    研究発表会講演論文集   25   11 - 12   2013年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本応用地質学会  

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  • 国土の数値情報に基づく福岡平野における豪雨時の土地条件評価

    黒木 貴一, 宗 建郎, 磯 望

    福岡教育大学紀要. 第2分冊, 社会科編 = Bulletin of Fukuoka University of Education. 福岡教育大学 編   ( 62 )   19 - 31   2013年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:福岡教育大学  

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  • O24. 新潟県中越地震被災地域・芋川中流域の斜面微地形分類と地震性斜面変動多発地域の特性(一般研究発表(口頭発表),2012年度秋季研究発表会)

    小松原 琢, 小荒井 衛, 岡谷 隆基, 中埜 貴元, 黒木 貴一

    地形   34 ( 1 )   80 - 80   2013年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本地形学連合  

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    その他リンク: http://id.nii.ac.jp/1141/00111683/

  • 糸島市の前方後円墳の地形計測

    黒木 貴一, 中村 摩耶

    地図 = Map   50 ( 4 )   1 - 8   2012年12月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本国際地図学会  

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  • 2011年新燃岳噴火による降下テフラ層の特徴と堆積後の変化

    黒木 貴一, 磯 望, 後藤 健介

    自然災害研究協議会西部地区部会報 : 研究論文集   ( 36 )   49 - 52   2012年2月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:自然災害研究協議会西部地区部会  

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  • 那珂川中流域におけるレーザーデータを用いた地域区分と洪水被害

    黒木 貴一, 磯 望, 後藤 健介

    福岡教育大学紀要. 第2分冊, 社会科編   0 ( 61 )   13 - 23   2012年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:福岡教育大学  

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  • 31.平成16年新潟県中越地震で生じた斜面崩壊と起伏量(斜面・地すべり(1),口頭発表)

    黒木 貴一, 小荒井 衛, 小松原 琢, 岡谷 隆基, 中埜 貴元

    研究発表会講演論文集   24   61 - 62   2012年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本応用地質学会  

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  • 二時期合成デジタル空中写真画像による土地被覆の最尤法分類

    磯 望, 黒田 圭介, 黒木 貴一

    西南学院大学人間科学論集   7 ( 1 )   75 - 105   2011年8月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:西南学院大学学術研究所  

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  • レーザーデータによる那珂川とその周辺の地形区分

    黒木 貴一, 磯 望, 後藤 健介

    自然災害研究協議会西部地区部会報   ( 35 )   17 - 20   2011年2月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:自然災害研究協議会西部地区部会  

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  • 那珂川周辺の約30年間の自然環境変化--GISと空中写真を用いて

    黒田 圭介, 黒木 貴一, 磯 望

    自然災害研究協議会西部地区部会報 : 研究論文集   ( 35 )   13 - 16   2011年2月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:自然災害研究協議会西部地区部会  

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  • 地形図を利用した河川環境変化の長期評価--福岡市の事例

    宗 建郎, 黒木 貴一, 磯 望

    自然災害研究協議会西部地区部会報   ( 35 )   9 - 12   2011年2月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:自然災害研究協議会西部地区部会  

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  • 29. 1982年長崎豪雨による斜面崩壊地の土地条件変化(斜面・地すべり(3),口頭発表)

    黒木 貴一, 磯 望, 後藤 健介, 黒田 圭介, 宗 建郎

    研究発表会講演論文集   23   55 - 56   2011年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本応用地質学会  

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  • ArcView9によるGIS教育の実践 : 福岡教育大学での模索

    黒木 貴一

    季刊地理学 = Quarterly journal of geography   62 ( 3 )   157 - 157   2010年11月

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    記述言語:日本語  

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  • 地域研究に関する授業における地理巡検の実施とその効果

    黒田 圭介, 石黒 正紀, 黒木 貴一

    教育実践研究   ( 18 )   9 - 16   2010年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:福岡教育大学教育学部附属教育実践総合センター  

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  • 平成21年7月中国・九州北部豪雨による那珂川町の被害

    黒木 貴一, 磯 望, 後藤 健介

    自然災害科学研究西部地区部会報   ( 34 )   113 - 116   2010年2月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:自然災害研究協議会西部地区部会  

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  • 考古遺跡周辺における地形環境のGISによる解析-浜の町遺跡と水上跡の事例-

    磯 望, 黒田 圭介, 宗 建朗, 西木 真織, 下山 正一, 黒木 貴一, 後藤 健介, Nozomi ISO

    人間科学論集   5 ( 2 )   63 - 76   2010年2月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:西南学院大学学術研究所  

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  • 平成21年7月中国・九州北部豪雨による飯塚市西部の斜面崩壊の特徴

    黒木貴一, 塚本嵩史, 黒田圭介

    第5回土砂災害に関するシンポジウム論文集   43 - 48   2010年

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  • 1982年長崎豪雨による被災地の景観変化と土地被覆分類

    黒木 貴一, 磯 望, 後藤 健介

    福岡教育大学紀要 第2分冊 社会科編   ( 59 )   1 - 10   2010年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:福岡教育大学  

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  • アンケートによる2005年福岡県西方沖地震の推定震度のGISによる地図化

    黒木貴一, 磯 望, 後藤健介, 鴨川武文, 藤田 隆

    地図   48 ( 2 )   1 - 10   2010年

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  • 2時期のレーザーデータによる海の中道における海岸地形の変化の分析

    黒木貴一, 川田佳明, 磯 望, 黒田圭介

    季刊地理学   62 ( 2 )   71 - 82   2010年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:東北地理学会  

    福岡県の海の中道に関して,2002年と2007年のレーザーデータに,衛星データによるNDVIと長期間の現地調査の結果を加味することで,5年間の標高変化量の分布を明らかにした。この結果から,海岸周辺で現在生じている地形変化の傾向を検討した。<br>海の中道の地形は,砂浜,海食崖,平坦面,砂丘1,砂丘2,砂丘3,放物線型砂丘に区分できる。NDVIが0以下で詳細な地形変化を検討できる海岸沿いの範囲Sには,砂浜,海食崖,平坦面,砂丘1が分布する。範囲Sでは5年間に,+5 m以上や-4 m以下の標高変化量がみられた。標高変化量の分布から,波浪が砂丘を侵食して海食崖が発達し,そこで生産された砂が沿岸流により北東から南西に移動し,突堤や突出する海岸線の沿岸流上手側に堆積して砂浜が発達しつつあること,北からの卓越風が砂を移動させ,海食崖の風下に平坦面や砂丘が発達しつつあることが推察された。また砂丘の発達過程は,隣接する植林域の規模に影響を受けている。<br>地形区分毎に平均した5年間の標高変化量は,砂丘1で+0.61 m,砂浜で+0.44 m,平坦地で+0.15 m,海食崖で-0.86 mである。これらの標高変化量とNDVIとの関係から,砂丘1では松林が砂を捕捉して堆積が生じていること,海食崖が後退して砂浜に変化していることが推測された。

    DOI: 10.5190/tga.62.71

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  • Improvement of the time-serial geographic information by the history of Fukuoka-City and examination of its utilization – A case study on extraction of excavation slope and embankment at the residential fill land

    Keisuke KURODA, Takahito KUROKI, Tatsuro SOH, Maori NISHIKI, Nozomi ISO, Kensuke GOTO

    Proceedings of the 5th Symposium on Sedimant-Related Disasters   213 - 218   2010年

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  • Characteristics of slope failures induced by the 2009 Chugoku and northern Kyushu heavy rainfall at the western area of Iizuka City, Fukuoka Prefecture

    Takahito KUROKI, Takafumi TSUKAMOTO, Keisuke KURODA

    Proceedings of the 5th Symposium on Sedimant-Related Disasters   43 - 48   2010年

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  • GIS Mapping of Estimated Seismic Intensity of the 2005 West off Fukuoka Earthquake by A Questionnaire Survey

    Takahito KUROKI, Nozomi ISO, Kensuke GOTO, Takefumi KAMOGAWA, Takashi FUJITA

    Journal of the Japan Cartographers Association   48 ( 2 )   1 - 10   2010年

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  • Analyses of the Recent Landform Changes Estimated from the Laser Data Obtained at Two Different Times in Uminonakamichi

    Takahito KUROKI, Yoshiaki KAWADA, Nozomi ISO, Keisuke KURODA

    Quarterly Journal of Geography   62 ( 2 )   71 - 82   2010年

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  • デジタルカメラによるカルスト地形の土地被覆分類

    黒田 圭介, 黒木 貴一, 宗 建郎

    環境情報科学論文集   24   31 - 36   2010年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:環境情報科学センター  

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  • P34. 簡易レーザー距離計を用いた斜面崩壊地形の測量方法(調査・計測,ポスターセッション)

    黒木 貴一, 塚本 嵩史, 黒田 圭介

    研究発表会講演論文集   22   255 - 256   2010年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本応用地質学会  

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  • 福岡市史による時系列地理情報の整備とその利活用の検討~宅地造成地の切盛り抽出を例に

    黒田圭介, 黒木貴一, 宗建郎, 西木真織, 磯望, 後藤健介

    第5回土砂災害に関するシンポジウム論文集   213 - 218   2010年

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  • 地形の三次元観察を取り入れた講義の効果と課題

    黒木 貴一

    季刊地理学 = Quarterly journal of geography   61 ( 3 )   189 - 190   2009年9月

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    記述言語:日本語  

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  • デジタルカメラによる雲仙の火砕流堆積地の侵食量評価

    黒木貴一, 磯望, 後藤健介

    日本地理学会発表要旨集   ( 76 )   201   2009年9月

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  • 1982年長崎豪雨による被災地の環境変化と土地被覆分類

    黒木貴一, 磯望, 後藤健介

    日本地理学会発表要旨集   ( 75 )   261   2009年3月

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  • 衛星データによる被災地の環境指標解析

    後藤 健介, 黒木 貴一, 磯 望

    自然災害科学研究西部地区部会報   ( 33 )   75 - 78   2009年2月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:自然災害研究協議会西部地区部会  

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  • 1982年長崎豪雨の被災地における環境変化

    黒木 貴一, 磯 望, 後藤 健介

    自然災害科学研究西部地区部会報   ( 33 )   29 - 32   2009年2月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:自然災害研究協議会西部地区部会  

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  • CASE STUDES ON AERIAL PHOTO INTERPRETATION FOR NATURAL DISASTER PREVENTION

    Takahito KUROKI, Iso NOZOMI, Kensuke GOTO

    Chiiki Bousai Kenkyu(in Japanese)   2   1 - 8   2009年

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  • P20.ALOSデータによる地形区分の試み(一般調査・地質構造,ポスターセッション)

    黒木 貴一, 黒田 圭介, 後藤 健介, 磯 望

    研究発表会講演論文集   21   161 - 162   2009年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本応用地質学会  

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  • 雲仙噴火以降の植物活性度変化と土地条件

    黒木 貴一, 磯 望, 後藤 健介

    福岡教育大学紀要 第2分冊 社会科編   ( 58 )   13 - 22   2009年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:福岡教育大学  

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  • カルスト台地平尾台における昆虫分布の土壌・地形・気温条件

    黒田圭介, 黒木貴一

    環境科学論文集   ( 23 )   203 - 208   2009年

  • 亀裂情報から被害分布図を作成する簡便な方法-福岡県西方沖地震を例に

    黒木貴一, 磯 望, 後藤健介

    応用地質   50 ( 3 )   151 - 159   2009年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:一般社団法人日本応用地質学会  

    2005年福岡県西方沖地震により福岡市市街地では各所で道路や建物などの構造物に多くの被害が生じた.本研究ではその地震でさまざまな構造物に生じた亀裂の観察方法と解析方法を工夫し,GISで被害分布図を作成した.市街地で見られた亀裂の程度と開口量を7階級に読み替え被害程度のドットマップとし,さらにGIS解析でドットマップから被害分布図を作成した.その図と地質・地形条件との関係を検討した結果,(1)地震被害は基盤深度の深い海岸付近,警固断層の東側,埋没谷で大きく,基盤深度の浅い地下の基盤の高まりや丘陵地近傍で小さい,(2)地震被害は段丘,自然堤防,沖積低地で小さく,海岸付近の地形(戦後の埋立地,海岸低地,砂丘)や丘陵地で大きいことが示された.したがって,亀裂に着目した本手法による被害分布図はある程度の客観性を持つと考えられる.

    DOI: 10.5110/jjseg.50.151

    CiNii Books

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    その他リンク: https://jlc.jst.go.jp/DN/JALC/00335717505?from=CiNii

  • 亀裂情報から被害分布図を作成する簡便な方法 : 福岡県西方沖地震を例に

    黒木 貴一, 磯 望, 後藤 健介

    応用地質   50 ( 3 )   151 - 159   2009年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:一般社団法人日本応用地質学会  

    2005年福岡県西方沖地震により福岡市市街地では各所で道路や建物などの構造物に多くの被害が生じた.本研究ではその地震でさまざまな構造物に生じた亀裂の観察方法と解析方法を工夫し,GISで被害分布図を作成した.市街地で見られた亀裂の程度と開口量を7階級に読み替え被害程度のドットマップとし,さらにGIS解析でドットマップから被害分布図を作成した.その図と地質・地形条件との関係を検討した結果,(1)地震被害は基盤深度の深い海岸付近,警固断層の東側,埋没谷で大きく,基盤深度の浅い地下の基盤の高まりや丘陵地近傍で小さい,(2)地震被害は段丘,自然堤防,沖積低地で小さく,海岸付近の地形(戦後の埋立地,海岸低地,砂丘)や丘陵地で大きいことが示された.したがって,亀裂に着目した本手法による被害分布図はある程度の客観性を持つと考えられる.

    DOI: 10.5110/jjseg.50.151

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    その他リンク: https://jlc.jst.go.jp/DN/JALC/00335717505?from=CiNii

  • デジタルカメラによる画像を用いた平治岳斜面の土地被覆分類

    黒木貴一, 久冨正人

    地図   47 ( 1 )   1 - 11   2009年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:Japan Cartographers Association  

    In this study, characteristics and usefulness of the land cover image classified photo taken by a digital camera were discussed on the slopes of Hiiji-dake, Kuju Mountains.<br>The geometric correction using affine transform was applied to the images of 5 triangle areas in a taken image. The corrected image could be classified into six area types, Rhododendron kiusianum, thicket full of Alunus firma S. et Z., grass land, damaged area by insects, and others by maximum likelihood method. Considering the present relationship between land cover classification and landforms, the stable area of crest, upper sideslope and lower sideslope is dominated by Rhododendron kiusianum and the unstable area of side-hollow is dominated by thicket full of Alunus firma S. et Z. According to the land cover image classified aerial photograph before 30 years, the area of lower sideslope and side-hollow was dominated by grass land larger than now. So we can estimate that the area was more unstable than now. We think that the land cover data by the digital camera are useful for estimation of stability on the slope.<br>Where the target slopes about 200 meters away from the taken point, the difference in coordinates between the corrected images are estimated less than 1 meter. In this study, it cleared that the coverage rate of the each land cover classification is about 80 % on an average. The rate fluctuates about 20 % by a reason of the seasonal color change of leaves, flowers and damage by insect. The area of Rhododendron kiusianum and thicket full of Alunus firma S. et Z. tend to be larger in flourishing season and smaller in defoliate season.<br>Consequently, the photos taken by the digital camera can be used for the useful land cover classification maps, and we can estimate landforms in detail by maps. In the study on environmental problem and natural disaster, a lot of kinds of uses are to be expected on the photos in GIS analyses.

    DOI: 10.11212/jjca.47.1_1

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  • カルスト台地平尾台における昆虫分布の土壌・地形・気温条件

    黒田 圭介, 黒木 貴一

    環境情報科学論文集   23 ( 23 )   203 - 208   2009年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:環境情報科学センター  

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  • Land Cover Classification on Slope of Hiiji-dake Using the Images Taken by a Digital Camera

    Takahito KUROKI, Masato HISATOMI

    Map   47 ( 1 )   1 - 11   2009年

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  • 急傾斜地における衛星データを用いた環境指標解析

    後藤健介, 黒木貴一, 磯望

    日本地理学会発表要旨集   ( 73 )   230   2008年3月

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  • 植物活性度変化の区分とそれに関連する雲仙の地形

    黒木貴一, 磯望, 後藤健介

    日本地理学会発表要旨集   ( 73 )   261   2008年3月

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  • 地震防災のためのGISによる地域情報化の研究-福岡県西方沖地震と警固断層の検討事例-

    磯 望, 宗 建郎, 益田 俊郎, 岡村 亜矢, 井上 文和, 黒木 貴一, 後藤 健介, 黒田 圭介, Nozomi ISO

    人間科学論集   3 ( 2 )   93 - 120   2008年2月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:西南学院大学学術研究所  

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  • 雲仙普賢岳噴火以降の地形・植生環境の変化--火砕流堆積地域を中心に

    磯 望, 黒木 貴一, 後藤 健介

    自然災害科学研究西部地区部会報   ( 32 )   57 - 60   2008年2月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:自然災害研究協議会西部地区部会  

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  • A Study on Method and Use of a Digital Camera for Remote Sensing

    Takahito KUROKI, Nozomi ISO, Kensuke GOTO

    MAP   46 ( 2 )   1 - 9   2008年

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  • A Volumetric Study of Surface Erosion in a Test Area on a Pyroclastic Fan Around Unzen Volcano

    Takahito KUROKI, Nozomi ISO, Kensuke GOTO

    Proceedings of the 4th Symposium on Sediment-Related Disasters   55 - 60   2008年

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  • 雲仙の火砕流堆積地における侵食量評価の試み

    黒木貴一, 磯望, 後藤健介

    第4回土砂災害に関するシンポジウム論文集   55 - 60   2008年

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  • 衛星データで見た太宰府市の山地斜面における土地被覆の季節変動

    黒木 貴一, 磯 望, 後藤 健介

    福岡教育大学紀要 第2分冊 社会科編   ( 57 )   11 - 21   2008年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:福岡教育大学  

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  • 18. 海の中道における最近の地形変化の特徴(リモートセンシング,一般調査,口頭発表)

    黒木 貴一, 川田 佳明

    研究発表会講演論文集   20   35 - 36   2008年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本応用地質学会  

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  • 雲仙の火砕流堆積地における侵食量評価の試み

    黒木貴一, 磯望, 後藤健介

    第4回土砂災害に関するシンポジウム論文集   55 - 60   2008年

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  • デジタルカメラによるリモートセンシングの方法とその利用

    黒木 貴一, 後藤 健介, 磯 望

    地図   46 ( 2 )   1 - 9   2008年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:Japan Cartographers Association  

    DOI: 10.11212/jjca1963.46.2_1

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    その他リンク: https://jlc.jst.go.jp/DN/JALC/00316599984?from=CiNii

  • デジタルカメラによる画像を用いた平治岳斜面の土地被覆分類

    黒木 貴一, 久冨 正人, 高本 隆, 岩船 昌起

    季刊地理学 = Quarterly journal of geography   59 ( 3 )   180 - 181   2007年10月

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    記述言語:日本語  

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  • 雲仙噴火以降の植物活性度変化と土地条件

    黒木貴一, 磯望, 後藤健介

    日本地理学会発表要旨集   ( 72 )   143   2007年9月

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  • 福岡県西方沖地震の噴砂と警固断層周辺の土地利用のGISによる検討

    宗建郎, 益田俊郎, 岡村亜矢, 磯望, 黒木貴一, 後藤健介

    日本地理学会発表要旨集   ( 71 )   235   2007年3月

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  • デジタルカメラによるリモートセンシングの試み

    黒木貴一, 後藤健介, 磯望

    日本地理学会発表要旨集   ( 71 )   147   2007年3月

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  • 空中写真による斜面災害地の土地被覆分類--相知町を対象として

    黒木 貴一, 磯 望, 後藤 健介

    自然災害研究協議会西部地区部会報   ( 31 )   65 - 68   2007年2月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:自然災害研究協議会西部地区部会  

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  • Geomorphologic and Geologic Characteristics of a Sideslope Accompanied with Slope Failures Induced by the 2003 Kyushu Heavy Rainfalls, at the Upper Reaches of the Hara River, Dazaifu City

    Takahito KUROKI, Nozomi ISO, Kensuke GOTO

    Jour. Japan. Soc. Eng. Geol.   48 ( 4 )   170 - 179   2007年

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  • 36. 災害と環境調査における空中写真のGIS解析(リモートセンシング,環境地質(1),口頭発表)

    黒木 貴一, 磯 望, 後藤 健介, 黒田 圭介

    研究発表会講演論文集   19   71 - 72   2007年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本応用地質学会  

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  • 衛星データとGISによる環境変化解析--太宰府市の例

    黒木 貴一, 磯 望, 後藤 健介

    福岡教育大学紀要 第2分冊 社会科編   ( 56 )   13 - 24   2007年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:福岡教育大学  

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  • 2003年九州豪雨による太宰府市原川流域の斜面崩壊と谷壁斜面の地形・地質的特性

    黒木貴一, 磯望, 後藤健介

    応用地質   48 ( 4 )   170 - 179   2007年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:一般社団法人日本応用地質学会  

    2003年九州豪雨により太宰府市では多数の斜面崩壊が生じた.斜面崩壊の発生した原川流域の斜面Aに対し,基盤岩の節理と地形との関係,土層のクリープと地形との関係,土層と斜面崩壊との関係を議論した.基盤岩にはE-W走向の南向き緩傾斜の節理A,N-S走向のほぼ垂直な節理B,ENE-WSW走向の北向き急傾斜の節理Cがある.これらの節理が谷壁斜面の形態や分布に影響を及ぼしている.また,基盤岩は節理の影響を受けた階段状,谷状,鍋底状の形状を持ち,気候環境を反映した埋没遷急線も見られる.土層のクリープは地表の遷急線の下方では大きいが,その大きさは基盤深度の急変や埋没遷急線にも影響され変化する.クリープの結果,土層は谷底付近に達し,浅い凹型斜面と平坦地を構成する.斜面Aの斜面崩壊は,浅い凹型斜面と平坦地で角礫状風化部やマサよりも上位にあるクリープした土層が浸透水により不安定化し生じた.節理は基盤岩の形状のみならず,斜面崩壊にかかわる土層の発達や地形の形成過程にも影響を与えている.したがって,地形調査とともに土層,樹木,基盤岩の節理の調査を斜面に対し実施することで,斜面崩壊の発生場所の予測精度が向上するものと思われる.

    DOI: 10.5110/jjseg.48.170

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    その他リンク: https://jlc.jst.go.jp/DN/JALC/00301711025?from=CiNii

  • 2005年台風14号による大淀川下流浸水域の特徴

    磯 望, 黒木 貴一, 後藤 健介, 黒田 圭介

    日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers   ( 70 )   104 - 104   2006年9月

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    記述言語:日本語  

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  • ランドサットデータによる斜面の地形区分の試み

    黒木 貴一, 磯 望, 後藤 健介

    日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers   ( 70 )   32 - 32   2006年9月

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    記述言語:日本語  

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  • ランドサットデータに現れる季節変動特性 : 北部九州の事例

    西木 真織, 後藤 健介, 磯 望, 黒木 貴一

    日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers   ( 69 )   247 - 247   2006年3月

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    記述言語:日本語  

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  • アンケートによる福岡県西方沖地震の影響調査

    磯 望, 黒木 貴一, 後藤 健介, 田中 夢見, 水本 茜, 沖原 美央, 佐々野 理恵, 藤原 あや

    日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers   ( 69 )   255 - 255   2006年3月

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    記述言語:日本語  

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  • 衛星データとGISによる太宰府市の環境変化解析

    黒木 貴一, 磯 望, 後藤 健介, 宗 建郎

    日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers   ( 69 )   153 - 153   2006年3月

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    記述言語:日本語  

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  • Flood Flow Velocity of the Mikasa River Estimated by Stereoscope at the Time of the 2003 Kyushu Heavy Rainfalls

    Takahito KUROKI, Nozomi ISO, Kensuke GOTO, Maiko HARI

    MAP   44 ( 4 )   1 - 8   2006年

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  • 51.福岡県西方沖地震の被害分布図の作成(一般調査・環境地質(2),口頭発表)

    黒木 貴一, 磯 望, 後藤 健介

    研究発表会講演論文集   18   183 - 186   2006年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本応用地質学会  

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  • GISによる2万5千分の1地形図からの詳細土地利用データ作成とその利用

    黒木 貴一, 磯 望, 後藤 健介

    福岡教育大学紀要 第2分冊 社会科編   ( 55 )   39 - 48   2006年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:福岡教育大学  

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  • 2003年九州豪雨時の御笠川における実体鏡による流速推定

    黒木貴一, 磯望, 後藤健介, 張麻衣子

    地図   44 ( 4 )   1 - 8   2006年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:Japan Cartographers Association  

    DOI: 10.11212/jjca1963.44.4_1

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  • 斜面地形形成による河川縦断曲線の変化とその特徴

    黒木貴一, 福塚康三郎, 野口貴至

    応用地質   46 ( 6 )   311 - 319   2006年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:一般社団法人日本応用地質学会  

    河床高度や河床勾配は斜面の地形形成を考えるうえで重要な地形要素である.大分県日田市前津江地区を対象に, 空中写真で地形を判読するとともに, 河川縦断曲線および河床勾配の縦断曲線を作成した.この結果から地すべりなどの斜面崩壊地形と河川の地形形態との空間関係を検討した.前津江地区では195か所の斜面崩壊地形を判読でき, それらは低標高部に多い尾根移動型, 中間的な標高帯に多い末端凹凸型と崖錐型, 高標高部に多い頂部凹凸型に区分できる.河川縦断曲線の凸の曲線区間は, 規模の大きい斜面崩壊地形の崩落堆により河床の高まった場所に対応する.河床勾配の縦断曲線は, 崩落堆が河川に影響を与えている凸の曲線区間を, 河川縦断曲線よりも多く明瞭に示せる.したがって, 河川縦断曲線上の凸の曲線区間を調べることで斜面崩壊の影響範囲を簡便に推定できると考える.さらに河床勾配の縦断曲線を作成することにより, その影響範囲をより明瞭に示すことができる.またGISソフトと地理情報を使用して, 短時間で河川縦断曲線などを描画できた.

    DOI: 10.5110/jjseg.46.311

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    その他リンク: https://jlc.jst.go.jp/DN/JALC/00274070990?from=CiNii

  • 斜面地形形成による河川縦断曲線の変化とその特徴(<特集>応用地質における地形情報の活用)

    黒木 貴一, 福塚 康三郎, 野口 貴至

    応用地質   46 ( 6 )   311 - 319   2006年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:一般社団法人日本応用地質学会  

    河床高度や河床勾配は斜面の地形形成を考えるうえで重要な地形要素である.大分県日田市前津江地区を対象に, 空中写真で地形を判読するとともに, 河川縦断曲線および河床勾配の縦断曲線を作成した.この結果から地すべりなどの斜面崩壊地形と河川の地形形態との空間関係を検討した.前津江地区では195か所の斜面崩壊地形を判読でき, それらは低標高部に多い尾根移動型, 中間的な標高帯に多い末端凹凸型と崖錐型, 高標高部に多い頂部凹凸型に区分できる.河川縦断曲線の凸の曲線区間は, 規模の大きい斜面崩壊地形の崩落堆により河床の高まった場所に対応する.河床勾配の縦断曲線は, 崩落堆が河川に影響を与えている凸の曲線区間を, 河川縦断曲線よりも多く明瞭に示せる.したがって, 河川縦断曲線上の凸の曲線区間を調べることで斜面崩壊の影響範囲を簡便に推定できると考える.さらに河床勾配の縦断曲線を作成することにより, その影響範囲をより明瞭に示すことができる.またGISソフトと地理情報を使用して, 短時間で河川縦断曲線などを描画できた.

    DOI: 10.5110/jjseg.46.311

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    その他リンク: https://jlc.jst.go.jp/DN/JALC/00274070990?from=CiNii

  • アンケートと踏査による福岡県西方沖地震の被害分布

    黒木 貴一, 磯 望, 後藤 健介, 中村 眞人, 鴨川 武文, 藤田 隆, 井手口 敬, 下山 正一

    日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers   ( 68 )   97 - 97   2005年9月

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    記述言語:日本語  

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  • 現地調査から見た福岡県西方沖地震被害の特徴

    磯 望, 後藤 健介, 黒木 貴一, 陶野 郁雄, 太田 陽子, 中村 広幸, 黒田 圭介, 西木 真織, 本末 順子, Nozomi ISO

    人間科学論集   1 ( 1 )   61 - 103   2005年9月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:西南学院大学学術研究所  

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  • GISを用いた土地利用区分から見た衛星データ反射率特性の微細研究

    後藤 健介, 黒木 貴一, 磯 望, 宗 建郎

    日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers   ( 67 )   247 - 247   2005年3月

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    記述言語:日本語  

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  • 大分県前津江村の地すべり地形の分布と河川縦断曲線の関連性

    福塚 康三郎, 黒木 貴一, 野口 貴至

    日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers   ( 67 )   206 - 206   2005年3月

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    記述言語:日本語  

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  • GISによる地形図からの土地利用データ作成とその利用

    黒木 貴一, 磯 望, 後藤 健介, 宗 建郎

    日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers   ( 67 )   171 - 171   2005年3月

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    記述言語:日本語  

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  • 海の中道における1947年以降の地形変化

    川田 佳明, 黒木 貴一

    日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers   ( 67 )   232 - 232   2005年3月

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    記述言語:日本語  

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  • 5万分の1地形図を用いた川内市の土地利用と土地条件との関係の分析

    黒木 貴一, 松本 尚, 後藤 健介

    地図   42-4,1-10 ( 4 )   1 - 10   2005年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:Japan Cartographers Association  

    DOI: 10.11212/jjca1963.42.4_1

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    その他リンク: https://jlc.jst.go.jp/DN/JALC/00247574265?from=CiNii

  • 2003年九州豪雨による浸水状況から見た福岡市博多駅周辺の土地条件

    黒木 貴一, 磯 望, 後藤 健介, 張 麻衣子

    季刊地理学   57,63-78 ( 2 )   63 - 78   2005年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:The Tohoku Geographical Association  

    2003年九州豪雨により, 福岡市の御笠川沿いの平野部は広く浸水した。JR博多駅周辺も, 1999年に続き再び浸水した。本研究では, JR博多駅周辺の浸水深の分布, 洪水堆積物の層厚分布, 洪水堆積物の粒度の分析結果から, 氾濫水の流下方向やその速さを推定し, 都市内の詳細な土地条件について論じた。<br>浸水範囲は, 地盤高におおむね支配され, 周囲より低い後背湿地にある。しかし, 都市の構造物にも強く影響を受けて, 氾濫水の流下方向, 浸水深, 洪水堆積物の層厚は多様である。御笠川から溢流した氾濫水は, JR博多駅および鹿児島本線に流れを阻まれ, その東 (上流) 側で広く湛水した。次に峡窄部となる鹿児島本線と交差する道路2箇所から西 (下流) 側へ流出した。浸水範囲には, 細粒土砂が堆積する湛水しやすい地域, 粗粒土砂が堆積する土砂の堆積しやすい地域, 土砂はあまり堆積しない氾濫水の流れやすい地域が区分できる。さらに土砂の堆積しやすい地域には, 自然堤防, 三角州, サンドスプレイ, 後背湿地の形成場に類似した土地条件地域を見出すことができた。このように, 都市化による人工的な地形改変により, 洪水特性を決める新しい土地条件が生み出されたことを本研究では示した。

    DOI: 10.5190/tga.57.63

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    その他リンク: https://jlc.jst.go.jp/DN/JALC/00255796017?from=CiNii

  • 社会研究基礎Ⅰにおける地図を用いた地域学習の演習の改善と効果

    ファティカル・ディベロップメント研究報告書   6,35-42   2005年

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  • 3. 衛星データとGISによる雲仙火砕流被災地およびその周辺の環境変化解析(2005年度春季研究発表会)

    黒木 貴一, 磯 望, 後藤 健介, 宗 建郎

    地形   26 ( 3 )   298 - 299   2005年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本地形学連合  

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    その他リンク: http://id.nii.ac.jp/1141/00110346/

  • P30. 福岡県西方沖地震災害について(2005年度春季研究発表会)

    磯 望, 黒木 貴一, 後藤 健介, 黒田 圭介

    地形   26 ( 3 )   296 - 297   2005年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本地形学連合  

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  • 6. 太宰府市原川流域における2003年九州豪雨による斜面崩壊地の地形・地質的特性(斜面崩壊(1),口頭発表)

    黒木 貴一, 磯 望, 後藤 健介

    研究発表会講演論文集   17   19 - 22   2005年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本応用地質学会  

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  • 自作ハンドオーガーによる教育実践とその効果

    教育実践研究   13,7-11   2005年

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  • 鞍手湿地の環境変化と地質構造

    福岡教育大学紀要   第54号,第2分冊,19-28   2005年

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  • 福岡教育大学での自然地理教育の問題と対策

    黒木 貴一

    日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers   ( 66 )   55 - 55   2004年9月

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    記述言語:日本語  

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  • 北野平野北部における Aso-4火砕流堆積以降の地形形成

    黒田 圭介, 黒木 貴一

    日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers   ( 65 )   81 - 81   2004年3月

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    記述言語:日本語  

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  • 九州島の水循環を用いた自然地理教育の実践(受講生の感想からの評価)

    教育実践研究   12,37-43   2004年

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  • 九州島の水循環を用いた自然地理教育の実践(計算手法と講義手順)

    教育実践研究   12,29-35   2004年

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  • 太宰府市四王子山脈南東斜面における土石流災害

    西南学院大学教育・福祉論集   3巻2号,23-37   2004年

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  • 鳥取県西部地震による斜面崩壊の地形・地質的特徴-日野町を対象として

    福岡教育大学紀要   第53号,第3分冊   43 - 54   2004年

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  • 2003年九州豪雨による太宰府市四王子山脈の崩壊と土石流の地形・地質的特性

    地域防災研究   1巻,1-6   2004年

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  • 自然地理教育へのGIS導入の問題と工夫-福岡教育大学の事例-

    CSIS Discussion Paper   #62,9-14   2004年

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  • LANDSAT/TMデータを用いた土地被覆情報解析に伴う課題の検討

    後藤 健介, 磯 望, 黒木 貴一

    日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers   ( 64 )   183 - 183   2003年10月

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    記述言語:日本語  

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  • 川内市における明治時代以降の土地利用変化の特徴

    黒木 貴一, 松本 尚

    日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers   63   100 - 100   2003年3月

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    記述言語:日本語  

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  • Problems of LANDSAT Data Application to the Detair Land coner Study -A case Study on Dazaifu City Area in Fukuoka Prefecture, Japan-

    'R   3 ( 1 )   99 - 119   2003年

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  • Application Tests of 1.5m Handy Geoslicor to various Geologic Conditions and its Usefulness to Reomorphologic Survey and Education

    Bulletin of Fukuoka University of Education   52 ( 2 )   7 - 20   2003年

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  • Problems of LANDSAT Data Application to the Detair Land coner Study -A case Study on Dazaifu City Area in Fukuoka Prefecture, Japan-

    'R   3 ( 1 )   99 - 119   2003年

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  • Relationships between Landform of Hillslope and Slope Failures Induced by 1999 Heavy Rainfalls, at Kannondai, Hiroshima City, Japan

    黒木 貴一, 長谷川 裕之

    Jour. Japansoc. Eng. Geol   44 ( 2 )   84 - 93   2003年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:一般社団法人日本応用地質学会  

    広島市佐伯区観音台地区のA谷に発生した斜面崩壊を対象に,地形的および地質的な分析を行い,丘陵地斜面の発達と斜面前壊との関係を議論した.A谷の丘陵地斜面における斜面崩壊の形態と地形の分布は,斜面の位置による基盤岩の風化過程の相違と基盤岩の持つ4つの節理系に支配されている.A谷の斜面崩壊は,崩壊発生位置と崩壊地の形態や表層地質の違いにより谷頭凹地で生じた上部崩壊と,下部谷壁斜面で生じた下部崩壊とに分けられる.両崩壊は,A谷の斜面にある2本の遷急線の形成と関係づけられる.また両崩壊はその発生メカニズムがそれぞれ異なっている.上部崩壊は,新鮮な基盤岩上の角礫層にパイピング現象が生じたために起こった.下部崩壊は,風化した基盤岩上の土層が水に飽和し荷重が増加したことにより斜面の安定度が低下したために起こった.旧崩壊地の位置と形態から,これら2つの型の斜面崩壊は,これまでもA谷では繰り返し生じていることが推定される.

    DOI: 10.5110/jjseg.44.84

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    その他リンク: https://jlc.jst.go.jp/DN/JALC/00221984530?from=CiNii

  • 1999年広島豪雨による斜面崩壊と斜面地形との関係-観音台地区を例として-

    黒木貴一, 長谷川裕之

    応用地質   44 ( 2 )   84 - 93   2003年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:一般社団法人日本応用地質学会  

    広島市佐伯区観音台地区のA谷に発生した斜面崩壊を対象に,地形的および地質的な分析を行い,丘陵地斜面の発達と斜面前壊との関係を議論した.A谷の丘陵地斜面における斜面崩壊の形態と地形の分布は,斜面の位置による基盤岩の風化過程の相違と基盤岩の持つ4つの節理系に支配されている.A谷の斜面崩壊は,崩壊発生位置と崩壊地の形態や表層地質の違いにより谷頭凹地で生じた上部崩壊と,下部谷壁斜面で生じた下部崩壊とに分けられる.両崩壊は,A谷の斜面にある2本の遷急線の形成と関係づけられる.また両崩壊はその発生メカニズムがそれぞれ異なっている.上部崩壊は,新鮮な基盤岩上の角礫層にパイピング現象が生じたために起こった.下部崩壊は,風化した基盤岩上の土層が水に飽和し荷重が増加したことにより斜面の安定度が低下したために起こった.旧崩壊地の位置と形態から,これら2つの型の斜面崩壊は,これまでもA谷では繰り返し生じていることが推定される.

    DOI: 10.5110/jjseg.44.84

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    その他リンク: https://jlc.jst.go.jp/DN/JALC/00221984530?from=CiNii

  • Relationships between Landform of Hillslope and Slope Failures Induced by 1999 Heavy Rainfalls, at Kannondai, Hiroshima City, Japan

    Jour. Japansoc. Eng. Geol   44 ( 2 )   2003年

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  • Application Tests of 1.5m Handy Geoslicor to various Geologic Conditions and its Usefulness to Reomorphologic Survey and Education

    Bulletin of Fukuoka University of Education   52 ( 2 )   7 - 20   2003年

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  • 様々な地質への適用試験を踏まえた1.5m Handy Geoslicerの利用方法の検討

    福岡教育大学紀要   52 ( 2 )   7 - 20   2003年

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  • LANDSATデータを用いた詳細な土地被覆変遷調査の課題-福岡県太宰府市域における事例-

    西南学院大学教育・福祉論集   3 ( 1 )   99 - 119   2003年

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  • 1.5m Handy Geoslicerの地形・地質調査利用事例 (総特集 九州の第四紀学を考える)

    黒木 貴一, 黒田 圭介

    月刊地球   24 ( 11 )   763 - 768   2002年11月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:海洋出版  

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  • 九州の活火山地域における山の地名と地形との関係

    黒木 貴一, 武富 志穂

    日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers   61   145 - 145   2002年3月

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    記述言語:日本語  

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  • Tephras and Higher terraces in the Southern part of Munakata city, Fukuoka prefecture

    Bulletin of Fukuoka University of Education   51(2), 19-32   2002年

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  • 細密数値情報とJNCマップを用いた土地利用変化パターンのGISによる分析 -一般低層住宅地を例として-

    GIS-理論と応用   10(1), 121-128   2002年

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  • 宗像市南部の火山灰と高位段丘

    福岡教育大学紀要   51(2), 19-32   2002年

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  • GIS analyses on land use change by using detailed digital information and JMC map - A case study on low-rise residential area -

    Theory and Application of GIS   10(1), 121-128   2002年

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  • 1999年広島豪雨による斜面崩壊の地形的特徴

    黒木 貴一, 長谷川 裕之

    日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers   58   88 - 89   2000年10月

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    記述言語:日本語  

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  • Interpretation of Geomorphology and Geology Using Slope Gradation map

    Geoinformatics   11 ( 1 )   11 - 24   2000年

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  • 海面上昇の影響評価に関するタイ国沿岸域を対象とした国土地理院の研究-バンパコン川下流域のケーススタディ-

    黒木 貴一, 川口 博行

    日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers   57   114 - 115   2000年

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    記述言語:日本語  

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  • 傾斜量図を用いた地形・地質の判読

    情報地質   11 ( 1 )   11 - 24   2000年

  • 兵庫県南部地震による建物被害と地形および宅地化年代の関係-宝塚市を対象として-

    黒木 貴一, 神谷 泉

    応用地質   41 ( 4 )   218 - 229   2000年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:一般社団法人日本応用地質学会  

    兵庫県南部地震による宝塚市付近の建物被害と地形との関係, また建物被害と宅地化年代との関係について検討した.建物被害と地形, 建物被害と宅地化年代をGISを用いてオーバーレイし, 各地形と各宅地化年代に対する被害率を求めた.また数量化I類による回帰係数を用いて, 各地形と各宅地化年代に対する被害率を求めた.前者は地形と宅地化年代を別々に, 後者は同時に扱ったものである.回帰係数から求めた被害率を用いて, 建物被害と地形および宅地化年代との関係を評価した.その被害率と被害率の95%信頼区間を考慮すると, 被害の起こりやすい地形は, 中位段丘, 低位段丘, 低地改変地, 扇状地, 沖積低地, 山地, 山地丘陵改変地, 自然堤防の順である.また大きな被害の起こりやすい地形は扇状地・低位段丘, 低地改変地, 中位段丘, 自然堤防・沖積低地・山地・山地丘陵改変地の順である.被害の起こりやすい地形の順序と, 大きな被害の起こりやすい地形の順序は異なっている.またより堅い地盤の中位段丘, 低位段丘, 扇状地が, より軟弱な地盤の沖積低地, 自然堤防よりも建物被害が起こりやすい結果となった.これらの結果から, 地形の構成層と地質構造が被害率に影響を及ぼす要因になっているものと思われる.回帰係数から求めた被害率と被害率のの95%信頼区間を考慮すると, 新しい宅地ほど, 被害全体から見ても被害大から見ても被害は起こりにくくなる傾向のあることがわかった.

    DOI: 10.5110/jjseg.41.218

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    その他リンク: https://jlc.jst.go.jp/DN/JALC/00068825164?from=CiNii

  • Relationship between Damage of Buildings caused by Hyogo-ken Nanbu Earthquake and Landforms, and relationship between the Damage and Ages of Residential Development-A Case Study on Takarazuka City-

    Takahito KUROKI, Izumi KAMIYA

    Jour. Japan Soc. Eng. Geol.   41 ( 4 )   218 - 229   2000年

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  • 活断層起源の線状模様と断層の位置関係の検討

    黒木 貴一, 品川 俊介, 森 信博

    日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers   54   142 - 143   1998年9月

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    記述言語:日本語  

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  • Unit Value Method for the Quantitative Evaluation of Areally Distributed Environmental Elements using Geogrophical Landuse Information

    ( 198 )   全88   1998年

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  • 原単位法を用いた環境の定量評価-地理情報としての土地利用区分の活用-

    土木研究所報告   ( 198 )   全88   1998年

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  • 1995年兵庫県南部地震における災害の地形・地質的要因 (地震特集)

    黒木 貴一, 脇坂 安彦

    土木技術資料   39 ( 3 )   20 - 25   1997年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:土木研究センター  

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  • 兵庫県南部地震災害地域の地形条件等と被害分布との関係

    黒木 貴一, 秋山 一弥

    日本地理学会予稿集   49   168 - 169   1996年3月

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    記述言語:日本語  

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  • Study for Evaluation of Socio-economic Impact by Sea Level Rise Based on the Unit Values of Land Use in Kumamoto Plain, Kyshu Island, Japan

    Quaterly Journal of Geography   48 ( 2 )   96 - 114   1996年

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  • 地震による建築物被害分布の平均化の方法とその意義-1995年兵庫県南部地震を例として-

    黒木 貴一, 秋山 一弥, 脇坂 安彦

    応用地質   37 ( 5 )   396 - 409   1996年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:一般社団法人日本応用地質学会  

    Basic problems of a distribution map of the damaged area, caused by an earthquake are the influence of vacant areas of buildings and the strength of extraordinary of buildings in initial distribution maps for each building. We need to remove them to assess the distribution of damaged area by averaging the distribution of each damaged building. In this study, we discussed the counter method for averaging the distribution. In general, a counter method is a method to make a contour map of separate planes like a bedding plane using a circle window. In this study, a square window is employed as a counter. The method consists of 7 rules for drawing reasonable boundary lines of selected main damaged areas. Because the counter size affects the figure of the boundary line of damaged areas, we must select a suitable counter size for averaging the distribution of damaged buildings. We observed the distribution maps made by various size counter, and compared between the maps and geomorphological maps. In the case of the distribution map of damaged buildings caused by the 1995 Hyogo-ken Nanbu Earthquake, we could remove the influence of vacant areas and extraordinary buildings by the counter method. Furthermore, averaging a distribution map of damaged areas by the above method clarified our understanding of the relationships between geomorphological and/or geological factors and earthquake hazards. These results show that the counter method is useful for averaging a distribution map of damaged area.

    DOI: 10.5110/jjseg.37.396

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    その他リンク: https://jlc.jst.go.jp/DN/JALC/00043748648?from=CiNii

  • 地震による建築物被害分布の平均化の方法とその意義 : 1995年兵庫県南部地震を例として

    黒木 貴一, 秋山 一弥, 脇坂 安彦

    応用地質   37 ( 5 )   396 - 409   1996年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:一般社団法人日本応用地質学会  

    Basic problems of a distribution map of the damaged area, caused by an earthquake are the influence of vacant areas of buildings and the strength of extraordinary of buildings in initial distribution maps for each building. We need to remove them to assess the distribution of damaged area by averaging the distribution of each damaged building. In this study, we discussed the counter method for averaging the distribution. In general, a counter method is a method to make a contour map of separate planes like a bedding plane using a circle window. In this study, a square window is employed as a counter. The method consists of 7 rules for drawing reasonable boundary lines of selected main damaged areas. Because the counter size affects the figure of the boundary line of damaged areas, we must select a suitable counter size for averaging the distribution of damaged buildings. We observed the distribution maps made by various size counter, and compared between the maps and geomorphological maps. In the case of the distribution map of damaged buildings caused by the 1995 Hyogo-ken Nanbu Earthquake, we could remove the influence of vacant areas and extraordinary buildings by the counter method. Furthermore, averaging a distribution map of damaged areas by the above method clarified our understanding of the relationships between geomorphological and/or geological factors and earthquake hazards. These results show that the counter method is useful for averaging a distribution map of damaged area.

    DOI: 10.5110/jjseg.37.396

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    その他リンク: https://jlc.jst.go.jp/DN/JALC/00043748648?from=CiNii

  • 「原単位法」を用いた海水面上昇の社会経済的影響予測-バンコク地域の事例-

    黒木 貴一, 赤桐 毅一

    季刊地理学   48 ( 3 )   161 - 178   1996年

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    記述言語:英語   出版者・発行元:学術雑誌目次速報データベース由来  

    本論は, 情報の不足する地域における海水面上昇の影響予測手法を確立することを目的とし, チャオプラヤ川河口に位置するバンコク地域を対象に, 海水面上昇による社会経済的な影響予測を試みたものである。この予測は, 土地利用図と地盤高図のオーバーレイから明らかにした, ある地盤高以下の土地利用面積と原単位から行うことができる。土地利用図はランドサットTMデータを用いて作成し (自動分類図), 地盤高図は複数の資料から編集した。原単位は, 土地利用区分毎に求められた単位面積当たりの社会経済的な資産価値であり, 地価, 生産性, 居住人口についてまとめた。将来, 1mの海水面上昇が起こった場合, バンコク地域では1,200km<sup>2</sup>が水没する。影響を受ける社会経済的資産について原単位を使って計算した結果, 640億バーツの土地の損失, 年間3,000億バーツの生産性の損失, 280万人の撤退の必要性が予測された。また, NRCT (National Research Council of Thailand) のリモートセンシング部が作成した目視判読図を用いた予測でも, 自動分類図とほぼ同様の結果が得られたことから, 人工衛星による土地利用図を用いても, 海水面上昇の影響予測が十分にできることが分かった。

    DOI: 10.5190/tga.48.161

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    その他リンク: https://jlc.jst.go.jp/DN/JALC/00388715176?from=CiNii

  • 「原単位法」を用いた海水面上昇の社会経済的影響予測 -バンコク地域の事例-

    黒木 貴一, 赤桐 毅一

    季刊地理学   48 ( 3 )   161 - 178   1996年

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    記述言語:英語   出版者・発行元:学術雑誌目次速報データベース由来  

    本論は, 情報の不足する地域における海水面上昇の影響予測手法を確立することを目的とし, チャオプラヤ川河口に位置するバンコク地域を対象に, 海水面上昇による社会経済的な影響予測を試みたものである。この予測は, 土地利用図と地盤高図のオーバーレイから明らかにした, ある地盤高以下の土地利用面積と原単位から行うことができる。土地利用図はランドサットTMデータを用いて作成し (自動分類図), 地盤高図は複数の資料から編集した。原単位は, 土地利用区分毎に求められた単位面積当たりの社会経済的な資産価値であり, 地価, 生産性, 居住人口についてまとめた。将来, 1mの海水面上昇が起こった場合, バンコク地域では1,200km<sup>2</sup>が水没する。影響を受ける社会経済的資産について原単位を使って計算した結果, 640億バーツの土地の損失, 年間3,000億バーツの生産性の損失, 280万人の撤退の必要性が予測された。また, NRCT (National Research Council of Thailand) のリモートセンシング部が作成した目視判読図を用いた予測でも, 自動分類図とほぼ同様の結果が得られたことから, 人工衛星による土地利用図を用いても, 海水面上昇の影響予測が十分にできることが分かった。

    DOI: 10.5190/tga.48.161

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    その他リンク: https://jlc.jst.go.jp/DN/JALC/00388715176?from=CiNii

  • 海水面上昇の影響予測に用いた資産の原単位法について-熊本平野の事例-

    季刊地理学   48 ( 2 )   96 - 114   1996年

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  • 土地利用に着目した原単位法によるエネルギー消費・大気環境負荷物質量の把握-土浦市の事例-

    黒木 貴一, 赤桐 毅一

    季刊地理学   48 ( 2 )   81 - 95   1996年

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    記述言語:英語   出版者・発行元:学術雑誌目次速報データベース由来  

    環境に配慮した諸計画のためのエネルギー消費量や大気環境負荷物質量の実態把握は, ミクロスケールには家1件や車1台毎の積み上げにより, 一方, マクロスケールには国や県を単位とした統計値から比較的容易にできる。しかし, ミクロとマクロの間にある中規模地域の実態を把握することは, そう容易ではなく, 現実にはほとんど値がない。<br>本論では統計資料の処理を工夫し, 土地利用を介在させることにより, 原単位 (単位面積当たりのエネルギー消費量や大気環境負荷物質量) を簡便に把握し, 環境諸量の把握に利用する原単位法を考案した。エネルギー消費は原油換算量 (k<i>l</i>) で, 大気環境負荷物質はNO<sub>x</sub>, SO<sub>x</sub>, CO<sub>2</sub>の質量 (kg, t) で整理し, 原単位は土地利用毎に単位面積当たりの各量 (/km<sup>2</sup>) で表す。<br>原単位法は地理的事象の最小単位である土地利用情報に付加価値をつける方法で, ある地域に対し土地利用を単位とした集計による, エネルギー消費や大気環境負荷物質量の簡便かつ迅速な評価が可能である。<br>本論では土浦市を対象とし, この考え方に基づいて土地利用別に環境諸量の分布や量を地図に表現できるランク図などを示した。

    DOI: 10.5190/tga.48.81

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    その他リンク: https://jlc.jst.go.jp/DN/JALC/00388715152?from=CiNii

  • 土地利用に着目した原単位法によるエネルギー消費量・大気環境負荷物質量の把握 -土浦市の事例-

    黒木 貴一, 赤桐 毅一

    季刊地理学   48 ( 2 )   81 - 95   1996年

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    記述言語:英語   出版者・発行元:学術雑誌目次速報データベース由来  

    環境に配慮した諸計画のためのエネルギー消費量や大気環境負荷物質量の実態把握は, ミクロスケールには家1件や車1台毎の積み上げにより, 一方, マクロスケールには国や県を単位とした統計値から比較的容易にできる。しかし, ミクロとマクロの間にある中規模地域の実態を把握することは, そう容易ではなく, 現実にはほとんど値がない。<br>本論では統計資料の処理を工夫し, 土地利用を介在させることにより, 原単位 (単位面積当たりのエネルギー消費量や大気環境負荷物質量) を簡便に把握し, 環境諸量の把握に利用する原単位法を考案した。エネルギー消費は原油換算量 (k<i>l</i>) で, 大気環境負荷物質はNO<sub>x</sub>, SO<sub>x</sub>, CO<sub>2</sub>の質量 (kg, t) で整理し, 原単位は土地利用毎に単位面積当たりの各量 (/km<sup>2</sup>) で表す。<br>原単位法は地理的事象の最小単位である土地利用情報に付加価値をつける方法で, ある地域に対し土地利用を単位とした集計による, エネルギー消費や大気環境負荷物質量の簡便かつ迅速な評価が可能である。<br>本論では土浦市を対象とし, この考え方に基づいて土地利用別に環境諸量の分布や量を地図に表現できるランク図などを示した。

    DOI: 10.5190/tga.48.81

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    その他リンク: https://jlc.jst.go.jp/DN/JALC/00388715152?from=CiNii

  • 岩木山北麓の火山麓扇状地

    季刊地理学   47 ( 4 )   285 - 301   1995年

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  • 猫魔火山西麓の火山麓扇状地

    季刊地理学   47 ( 3 )   182 - 202   1995年

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  • Volcanic-Fan Formation into Northern Foot of Mt.Iwaki, Northeast Japan

    Quarterly Journal of Geography   47 ( 4 )   285 - 301   1995年

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  • Uolcanic-fan Formation on the Western Foot of the Mt. Nekoma, Northeast Japan

    Quaterly Journal of Geography   47 ( 3 )   182 - 202   1995年

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  • The Socio-Economic Impact of Rising Sea Levels

    Bull. Geogr. Sunv. Inst.   40   55 - 70   1994年

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  • Quantitative Evaluation Using GIS on Environmental Elements

    Journal of the Geographical Survey Institute   78   41 - 50   1993年

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  • 環境諸量の定量評価を行うための,土地利用情報に基づいた原単位法について

    国土地理院時報   78   41 - 50   1993年

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講演・口頭発表等

  • 衛星データによる土地被覆分類のための季節景観情報の利用

    日本地球惑星科学連合2014年大会  2014年5月  日本地球惑星科学連合

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    開催地:パシフィコ横浜  

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  • 仙台・石巻平野の津波による生垣の被害と経過

    2014年春季学術大会  2014年3月  日本地理学会

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    開催地:国士舘大学(東京)  

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  • 堤外の微地形解析の改善と意義-「微地形と地理学」グループ発表①

    2014年春季学術大会  2014年3月  日本地理学会

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    開催地:国士舘大学(東京)  

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受賞

  • 論文賞

    1998年5月   日本応用地質学会  

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 地域の土砂災害ハザードを検出する地形形成の数値解析技術の創出

    研究課題/領域番号:21K18407  2021年7月 - 2024年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  挑戦的研究(萌芽)

    池見 洋明, 池畑 義人, 黒木 貴一

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    配分額:6110000円 ( 直接経費:4700000円 、 間接経費:1410000円 )

    本研究計画では、数値地形情報から適切な地形量を抽出して、その時空情報をデータベース化する。次に地形変動シミュレーション技術を用いて地形形成過程を評価し、地形量と空間・時間の関係を一般化する。そして対象地域の計算される変動域と災害履歴を比較検討して、斜面崩壊などの地域の土砂災害ハザードの規模や頻度を予測する研究分野を開拓する。なお対象地域は、地質の露出年代が明確であり、詳細な数値地形が入手可能であることから九州の第四紀火山岩の分布域としている。この目的を達成するために、次の4つの項目を実施する予定である。(1) 対象地域の選定、(2) 地形量の算出・選定と時空情報のデータベース化、(3) シミュレーションによる地形形成の評価と一般化、(4) 対象地域の土砂災害ハザードの検出と災害履歴との比較。本研究は、科学技術的面から、自然災害の予測精度の向上を図り、しなやかの社会の実現への支援を目指す挑戦的な研究である。
    これまでに次の項目を実施している。(1) 対象地域の選定:九州の第四紀火山岩分布域から、地質分布、地表への露出年代、測量データの整備状況から、時系列に地形データを取得できる対象地域を選定した。九州の第四紀火山岩分布域として、170万から120万年前に活動した両子山火山群、100万から60万年前の耶馬渓、80万年から50万年前の万年山、40万から30万年前の日出、15万年以降は桜島、九重山とした。ただし、今後の情報の取得状況に応じて変更も考慮する。(2) 地形量の算出・選定と時空情報のデータベース化:地質の地表への露出年代(溶岩なら噴出年代)と適切な地形量の抽出を行い、地形量と時間・空間の関係の示すデータベースの構築を開始した。これまでに桜島、九重山についてデータベース化を行った。

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  • スリランカ水害地域における安全教育を用いた持続可能な包括的水害対策研究

    研究課題/領域番号:19H04353  2019年4月 - 2024年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

    後藤 健介, 金子 聰, 黒木 貴一, 峰松 和夫, 藤田 大輔

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    配分額:15730000円 ( 直接経費:12100000円 、 間接経費:3630000円 )

    本研究では、経済的に貧困エリアが多い山間部での水害および水害時感染症の二重被害が問題となっているスリランカのラトナプラ県を対象とし、水害および水害時感染症の実態把握を行い、現在作製されていない水害および感染症ハザードマップを作製し、また、地域住民の水害と感染症に関する基礎知識保有率調査を実施することで、水害と感染症に関するeラーニング教材を開発する。水害被害が多いエリアに住む住民に水害時の安全教育を実施することで、安全教育を通した持続可能な包括的水害対策パッケージを構築することを目的とするものである。
    2019年度における研究予定は、1)スリランカの水害・感染症の現状把握調査の実施、2)衛星データ等を用いた実態把握、3)水害および感染症のハイリスクエリアの抽出、であったが、新型コロナウイルス感染症による影響により、スリランカへの入国が不可能となるなど、現地での調査とその結果を用いた解析等がほとんどできなかったため、研究計画を見直し、下記内容を実施した。
    ①水害エリアの住民における水害および水害時感染症についてのアンケート調査:現地の研究協力者の協力を仰ぎ、水害エリアの住民に対して、水害および水害時感染症についての意識や知識について、アンケート調査を行った。
    ②衛星データを用いた現地の環境調査:対象エリアの衛星データを入手し、水害エリアの地形や自然環境の特性把握を行った。
    ③水害及び感染症のハザードマップ作成に向けてのGIS解析準備:現地の公共施設や河川、道路などの空間情報の入手、整理を行い、GISマップの基礎データ作成を行った。

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  • 未離水面認定の再検討と高精度化に関する評価・展開

    研究課題/領域番号:18K01121  2018年4月 - 2023年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)

    黒木 貴一, 後藤 健介, 宗 建郎, 池見 洋明

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    配分額:4160000円 ( 直接経費:3200000円 、 間接経費:960000円 )

    延長1年目は,引き続き大規模な標高変化が続く桜島に焦点を絞り,短期の地形変化を現地確認した。合わせてLPデータによる標高変化の特徴をGISで解析した。未離水の地形面上で生じている活発な土砂移動に伴う極微地形の形成場を地図化した。この地図化は,作成条件によっては,離水した地形面上で生じた極小さな土砂移動をも示せることも分かった。土石流によって標高変化が生じた緩傾斜地は未離水の運搬面で,そこに10m四方の広がりのある砂礫堆が見られる。その個々のその分布を地図で表現できた。離水した人工堤防上では,表面流によるcm単位のわずかな土砂移動があるが,その土砂移動の方向と分布を地図で表現できた。両者から,災害リスクにつながる土砂移動現象の詳細な過程を検討できる基盤ができた。
    一方,谷底低地では,2021年に球磨川で発生した洪水被害の調査過程で,神社立地を鍵に被害有無の地形対照をすすめた。また河床に対する自然地盤と人工地盤までの比高,さらに洪水位との比較を行った。峡谷内では離水している地すべり土塊と段丘上の集落は無被害,未離水の氾濫平野では被害が大きかったことを確認した。未離水の崖錐も氾濫平野も,若干比高をもつ山際に立地するものは被害が小さかった。さらに未離水面では,立地場所での地形及び各比高の詳細対比を行った。その結果,洪水被害を逃れる人為的工夫,土台の積み上げ,本殿の山際寄せ等,をもつ建物景観や立地条件を確認した。

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  • 120年雨量データベース構築と地理空間情報の統合化による水害常襲地のリスク評価

    研究課題/領域番号:18H01681  2018年4月 - 2021年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

    山本 晴彦, 黒木 貴一, 朝位 孝二

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    配分額:15730000円 ( 直接経費:12100000円 、 間接経費:3630000円 )

    九州6県を対象に区内観測所とアメダスを統合した雨量データベースを構築し、日降水量の再現期間を算出した。さらに、地形図、旧版地図、治水地形分類図、DEM標高図、洪水ハザードマップ等の統合化を行った。2017年の筑後川水害は1000年に一度の再現期間を超える雨量に見舞われて、計画規模の浸水想定区域より浸水地域も広かった。2012年の白川水害は上流でも200年に一度の再現期間であり、水害の規模は比較的小さかった。2016年は北川下流の延岡で24時間降水量が445.5mmを観測して再現期間は250年であり、500年に一度の1000mmの降水に見舞われた場合、標高14mを超える水位になると推察された。

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  • 東日本大震災の経験と地域の条件をふまえた学校防災教育モデルの創造

    研究課題/領域番号:16H03789  2016年4月 - 2020年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

    村山 良之, 井田 仁康, 古田 昇, 黒木 貴一, 遠藤 尚, 小田 隆史, 小岩 直人, 志村 喬, 澤 祥, 佐藤 健

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    配分額:16250000円 ( 直接経費:12500000円 、 間接経費:3750000円 )

    研究代表者および分担者らは,東日本大震災の被災地および非被災地の学校等における防災教育を支援する活動を通して,東日本大震災の経験とそれぞれの地域の条件をふまえた,数多くの防災教育の教材やプログラムを開発した.そして,それらの実践の結果,本研究グループは,地形と地図理解の重要性,学校防災を担う教師教育(教員養成と現職教員研修等)の重要性,地域への愛着や地域への貢献意思を育む地域教育としての防災教育の重要性等について,明らかにした.本研究成果は,それらの課題について,今後も継続して取り組む必要性,さらに海外との交流の必要性についても,浮かび上がらせた.

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  • ハザードマップにおける災害予測および避難情報伝達の機能向上に資する地理学的研究

    研究課題/領域番号:15H02959  2015年4月 - 2018年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

    鈴木 康弘, 鈴木 毅彦, 渡辺 満久, 杉戸 信彦, 久保 純子, 須貝 俊彦, 中埜 貴元, 小荒井 衛, 山岡 耕春, 岡本 耕平, 黒木 貴一, 松多 信尚, 熊木 洋太, 石黒 聡士, 宇根 寛, 中島 秀敏, 山口 勝

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    配分額:17290000円 ( 直接経費:13300000円 、 間接経費:3990000円 )

    ハザードマップは最近20年間に急速に整備されたが、2011年東日本大震災以降、大規模災害が起きるたびに問題が露呈している。具体的な問題としては、①災害種ごとに定義や概念が異なる、②「災害予測」と「避難情報提供」の機能が融合できていない、③情報の空間解像度が不足し土地条件に対応しない、④計算結果に偏重し予測の不確実性が考慮できない、⑤境界線が明快に示せない、などがある。本研究では、1)ハザードマップの体系的整理、2)災害予測地図の高度化、3)緊急情報提供機能の高度化、4)防災地理教育への展開について検討し、今後の我が国のハザードマップ整備の総合的なあり方について地理学の立場から提言した。

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  • 2014年8月豪雨により広島市で発生した土石流災害の実態解明と防災対策に関する研究

    研究課題/領域番号:26900001  2014年9月 - 2016年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  特別研究促進費

    山本 晴彦, 土田 孝, 高橋 和雄, 海堀 正博, 鈴木 賢士, 田中 健路, 三浦 房紀, 兵動 正幸, 千木良 雅弘, 藤田 正治, 後藤 聡, 風間 基樹, 王 功輝, 鈴木 素之, 山崎 新太郎, 久保田 哲也, 脇水 健次, 黒木 貴一, 牛山 素行, 牧 紀男, 田村 圭子, 村上 ひとみ, 若月 強, 出世 ゆかり

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    配分額:30000000円 ( 直接経費:30000000円 )

    2014年8月 20日 に広島市で発生した豪雨の特徴について、1999年6月 29日の広島・呉豪雨と の比較検討を行った。また、2014年8月20日に集中豪雨により多くの犠牲者が発生した広島市安佐南区の緑井地区および安佐北区の可部東地区を対象に、土石流災害の特徴と 土地利用の変遷について、災害直後の現地調査、国土地理院が公開している空中写真等に基づいて報告し、今後の土地利用の在り方について考察した。

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  • 高精度DEMの地形プロセス解析による河川上流域からの土砂供給の定量的評価・予測

    研究課題/領域番号:25350429  2013年4月 - 2016年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)

    池見 洋明, 三谷 康浩, 黒木 貴一

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    配分額:4810000円 ( 直接経費:3700000円 、 間接経費:1110000円 )

    北部九州花こう岩地域を対象として、地形プロセスモデルを用いて、山地流域における土砂生産量を定量的に把握する手法について検討した。河川の土砂移動履歴を把握する目的で、水文調査およびBe同位体測定を実施した。また、土砂供給源となる土砂の分布を求めるために、貫入試験による土層厚さ調査および斜面安定解析を実施した。最後に、これらの結果について、地形プロセスモデルによる地形解析により検討した。その結果、地形プロセス解析が、山地流域からどのくらいの土砂量が見込まれるのかということについて、有用な知見が得られることを示せた。

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  • 土砂災害発生に関する経年的変化の検討

    研究課題/領域番号:23501253  2011年 - 2013年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)

    磯 望, 黒木 貴一, 後藤 健介

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    配分額:5070000円 ( 直接経費:3900000円 、 間接経費:1170000円 )

    この研究は最近発生した土砂災害の発生位置や災害の特徴についての経年的変化を検討した。福岡県の1998年~2010年の土砂災害では、2003年に発生密度が著しく高く、それ以外は1~2年ごとに発生数の消長が繰り返すことが判明した。また2012年北部九州豪雨は、河川の増水に伴う渓岸侵食が土砂災害を誘発した。一方、2011年霧島新燃岳噴火後の斜面堆積物は、土砂移動現象より河川沿いに流出傾向が強い。太宰府市では、1970年以降の丘陵地宅地造成以降、山間部土石流災害復旧工事が急増した。これらから土砂災害増加要因は、降雨強度の特異年の存在と丘陵地宅地化であることを示している。

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  • 活褶曲地帯における地震に伴う斜面変動と地形発達過程に関する研究

    研究課題/領域番号:22500994  2009年 - 2012年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)

    小荒井 衛, 小松原 琢, 黒木 貴一, 岡谷 隆基, 中埜 貴元

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    配分額:4420000円 ( 直接経費:3400000円 、 間接経費:1020000円 )

    芋川流域で火山灰分析に基づく段丘編年を行った.芋川流域で最も高位の段丘から浅間草津火山灰(As-K)が検出されなかったことから,この段丘面は16,500年以降に形成された面と推察される.段丘形成年代から小松倉背斜の成長速度の見積もると,0.8~1.9×10^<-6>/年となり,西山丘陵の活褶曲の成長速度や小千谷地区の活褶曲の成長速度と,オーダー的には同程度である.長野県・新潟県県境付近の地震では,逆断層の上盤側で,地質,地質構造,既存活断層の分布等に支配される形で地盤災害が集中しており,今回の地震に伴い松之山背斜が成長した可能性が指摘できた.

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  • 人工衛星データによる斜面特性の評価の詳細研究

    研究課題/領域番号:18500780  2006年 - 2008年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)

    黒木 貴一, 磯 望, 後藤 健介, 磯 望, 後藤 健介

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    配分額:4200000円 ( 直接経費:3600000円 、 間接経費:600000円 )

    人工衛星データを用いて様々な型の斜面に対して季節変化や経年変化を解析した。季節変化に関し地形を間接的に示す解析結果を得た。経年変化に関し、地形と地形変化を間接的に示す結果を得た。これらの成果を確認するために、詳細な測量やレーザーデータによる地形解析、デジタルカメラによる反射率データ解析、地質・土層・植生の現地調査などを実施した。この結果、解像度の高い衛星データはGIS による他の地理情報との統合化を通じて、斜面に関する植生、地形、斜面災害の各研究に十分使用できることが分かった。

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  • 衛星データによる土地被覆の季節的変化と経年的変化の比較研究

    研究課題/領域番号:16500653  2004年 - 2005年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)

    磯 望, 黒木 貴一, 後藤 健介

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    配分額:3600000円 ( 直接経費:3600000円 )

    LANDSATデータを利用したこの研究は、(1)GISソフトで解析した土地利用区分と衛星画像反射率による土地被覆の経年的変化の詳細な対比研究、(2)衛星画像の季節的変化に関する調査研究の2点を中心に実施した。
    (1)の研究では、GISソフトを用いて、太宰府市域などで1975年と1998年の地形図から10mメッシュの土地利用データを作成し、土地利用データの差分から土地利用の経年的に変化したメッシュを抽出した。その結果、水田から一般宅地への変化(150ha)、など8類型の変化が認められた。また、1986年と1999年のLANDSATデータの各バンド別のGridファイルの反射率をそれぞれ抽出し、GIS上の同一Grid反射率について1999年データから1986年データの差分を求め、上記の土地利用変化地点との比較を検討した。両者のオーバーレイを行ない、ndvi値とb1の組み合わせで判定できる変化域が最も対応が良いことが判明した。また,土地利用の変化しなかった地点でも,広場や果樹園の反射率の年次変化は少なくないことが判明した。
    (2)の研究では、2001年度の4月・5月・9月・10月・2月のLANDSAT/TMデータを比較した。5月のデータで教師付分類の手法でポイントトレーニングを行い、6分類に土地被覆を区分した。この時期と同じ基準を用いて、他の4時期の土地被覆を区分し、その図を比較した。その結果、土地被覆は経年的な季節変動を示す様子を明らかにすることができた。現地調査によって、水田は秋期〜冬期に教師付分類の手法では一見して水田内部に市街地が拡大するような変化を示す。これらの変化は土地利用区分で異なっており、水域ではバンド別反射率特性の季節変化は小さいが、水田では大きくなることなどが判明した。これらは、季節性の区分のためには有力な指標になりうることを明らかにした。

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  • GIS and Education

    2003年

    The Other Research Programs 

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    資金種別:競争的資金

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  • GISと教育

    2003年

    その他の研究制度 

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    資金種別:競争的資金

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  • 都市域における時空間地理情報を用いた氾濫原の特性評価の研究

    科学研究費補助金  (基盤研究(c))(一般) 

    黒木貴一

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    担当区分:研究代表者  資金種別:競争的資金

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  • Disaster Prevention for Physical Geography

    The Other Research Programs 

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    資金種別:競争的資金

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  • 防災と自然地理

    その他の研究制度 

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    資金種別:競争的資金

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教育内容・方法の工夫(授業評価等を含む)

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