配分額：4420000円 （ 直接経費：3400000円 、 間接経費：1020000円 ）

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配分額：5590000円 （ 直接経費：4300000円 、 間接経費：1290000円 ）

本研究は、近年多くの日本全国の大学機関にて急展開するEMI (English as a Medium of Instruction/英語で開講される専門科目)カリキュラムの現状を把握し、そこから浮上する様々な問題・課題の打開策を見出すことを目的としている。研究過程においては、東アジアおよび北欧などの国外のEMI推進派の大学の動向を体系的に比較調査し、さらに、英国・米国・豪国が近年提供を始めたEMI教師のためのトレーニングプログラムを検証する。これらのトレーニングプログラムが、本学の高等教育機関が抱える課題への解決となるかどうか、その適性度とその効果を考察するためである。本研究の調査結果に基づき、日本の現状により適した「Japan-EMI教師養成モデル」を独自に構築し、動画と書簡による研修用教材（ウェブ上で受講可能なもの）を作成する。国内の大学機関関係者に広くこの教材の活用を促し、その効果の検証も行うものである。
本年度は、昨年度のベンチマ―クとなるアジア（台湾）のEMI推進活動の調査に加え、欧州でのカリキュラム展開と講師教員養成の実態の調査を実施した。これと並行し、代表研究者の所属する大学においてEMIカリキュラムに携わる教員らを対象とした「グローバルFD（ファカルティ・ディベロップメント）」を設計し、本調査の成果を反映させた月数回の試行的な活用を開始した。毎回アンケートを集計し、今後参加者らへのフォローアップなども行い、最終年度となる次年度にはウェブ上で活用できる研修教材を完成させていきたいと考えている。

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配分額：4290000円 （ 直接経費：3300000円 、 間接経費：990000円 ）

本研究は、国内の留学生受入拡充により学習者のニーズと習得プロセスが著しく多様化・複雑化した日本語教育の現状に対応すべく、自習時間にデジタル教材などで講義を受講し、授業時間に応用・演習を行う「反転授業型学習」に基づく新しい教育実践モデルを考案・検証し、最終的に新しい日本語教育カリキュラムのモデルを提唱することを趣旨として遂行した。本研究期間に、国内の日本語教育の学習ニーズはさらに急激に多様化した。最も顕著なのが、基礎日本語教育ではなく、国内の企業の国際化の動き、そして労働人国減少問題の影響による外国人労働者の受入れ規制の緩和の動きなどの背景を受けて、「ビジネス日本語教育」「留学生教育」としての日本語教育の教育内容の新開発が求められるようになった。この潮流を察知し、本研究では「反転」型の教育手法、そしてオンラインやデジタル教材の活用を取り込んだ初級・中級の日本語教育モデルを設計し、最終年度には試行的に国内外にて使用しその効果を検証した。
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反転授業では自宅で講義ビデオなどのデジタル教材を使って学び、授業に先立って知識の習得を済ませる。そして教室では講義の代わりに、学んだ知識の確認やディスカッション、問題解決学習などの協同学習により、学んだ知識を「使うことで学ぶ」活動を行う(Bergman他2012)。この形は、国内における授業展開においても有効であるが、本研究期間において海外（カンボジア・タイ）における初級・中級の学習教材としても活用範囲が広がることが判明し、その試用も実施した。本研究の最終成果としては、現在進行形ではあるが、カンボジアのone visa education centerにて、本研究で開発している教材を実際に活用し、N4までの日本語能力および国内での就職にもつながる教育プログラムを共同開発が実現している。

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配分額：2210000円 （ 直接経費：1700000円 、 間接経費：510000円 ）

本研究はCOIL(Collaborative Online International Learning)を日本の高等教育機関でも試行的に実践し、その効果を検証した。本研究の研究分担者の所属大学では、KU-COIL（関西大学COIL）として、2014年から試行的に遠隔会議ツールなどを用いた活動を展開してきた（ホームページを参照のこと）。本研究では、定期的に開講されるCOIL科目の履修学生らの成果検証に取組み、どのような検証の手法が最も適応性があるのかを考察した。これらの検証により、日本国内の高等教育機関におけるCOILの正規カリキュラム化の現実性と課題を明らかにすることができた。

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配分額：2080000円 （ 直接経費：1600000円 、 間接経費：480000円 ）

本研究では、文化背景の異なる者との国際文化コミュニケーションの場面において、ウェブ遠隔会議システムなどのＩＣＴを用いてどのように国際教育に生かすことができるのか、そしてそのより良いメソッド（教育方法）について解明することを目的とし、さまざまな国の学生をスカイプでつなぎ、英語でのコミュニケーションをとるという作業を隔週で８回から１０回にわたり行った。教師が参加学生らの間と取り持ち、２タイプの指示（オープンエンドな、学生らの自由な発話を求めるものと、明確な指示を随時与えて、参加者らの発言のタイミングなどをある程度コントロールするもの）を行った。資料は会話分析、エスノメソドロジーの視点から考察した。

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