2025/09/30 更新

写真a

カスガ ヒデフミ
春日 秀文
KASUGA,Hidefumi
所属
経済学部 教授
職名
教授
連絡先
メールアドレス
外部リンク

学位

  • 経済学博士 ( 1999年7月 )

  • 経済学修士 ( 1992年3月 )

研究分野

  • 人文・社会 / 経済政策

  • 人文・社会 / 公共経済、労働経済

論文

  • Why doesn't expanding higher education decrease wage inequality? 査読

    Hidefumi KASUGA, Yuichi MORITA

    Education Economics   1 - 13   2025年3月

     詳細を見る

    掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:Informa UK Limited  

    DOI: 10.1080/09645292.2025.2477469

    researchmap

  • The health gap and its effect on economic outcomes 査読

    KASUGA,Hidefumi, MORITA, Yuichi

    Journal of Macroeconomics   74, 103461   2022年8月

     詳細を見る

  • Does aid affect inequality? 査読

    KASUGA Hidefumi, MORITA Yuichi

    Applied Economics   50, 6249-6262   2018年12月

     詳細を見る

  • 環境と経済発展:21世紀型発展に向けて

    春日秀文, 馬奈木俊介

    蟹江憲史 編著『持続可能な開発目標とは何か 2030年へ向けた変革のアジェンダ』第8章, ミネルヴァ書房   162-175   2017年3月

     詳細を見る

  • Does inequality affect environmental quality? Evidence from major Japanese cities 査読

    KASUGA Hidefumi, TAKAYA Masaki

    Journal of Cleaner Production   142   3689 - 3701   2017年1月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    DOI: 10.1016/j.jclepro.2016.10.099

    Web of Science

    researchmap

  • ポスト・ミレニアム開発目標と不平等

    春日秀文

    関西大学経済論集   第63巻第3,4号, 29-52   2014年3月

     詳細を見る

  • Why do firms pay bribes? Firm-level evidence from the cambodian garment industry 査読

    KASUGA Hidefumi

    Journal of International Development   25 ( 2 )   276 - 292   2013年3月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    DOI: 10.1002/jid.1787

    Scopus

    researchmap

  • Aid Effectiveness, Governance and Public Investment 査読

    KASUGA Hidefumi, MORITA Yuichi

    Economic Modeling   29 ( 2 )   514 - 521   2012年3月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    DOI: 10.1016/j.econmod.2011.12.009

    Web of Science

    researchmap

  • Exchange rates and ownership structure of Japanese multinational firms 査読

    KASUGA Hidefumi

    Japan and the World Economy   20 ( 4 )   661 - 678   2008年12月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    DOI: 10.1016/j.japwor.2007.07.002

    Web of Science

    researchmap

  • Aid Allocation across Sectors: Does aid fit well with recipients' development priorities?

    KASUGA Hidefumi

    RIETIディスカッション・ペーパー   2008年11月

     詳細を見る

  • The Millennium Development Goals and Aid Allocation: Which donors give high-quality aid?

    KASUGA Hidefumi

    RIETIディスカッション・ペーパー   2007年8月

     詳細を見る

  • ミレニアム開発目標と援助配分:質の高い援助を行っているのはどの供与国か?

    春日秀文

    RIETIディスカッション・ペーパー   2007年7月

     詳細を見る

  • Evaluating the impacts of foreign direct investment, aid and saving in developing countries 査読

    KASUGA Hidefumi

    Journal of International Money and Finance   26 ( 2 )   213 - 228   2007年3月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    DOI: 10.1016/j.ijmonfin.2006.11.002

    Web of Science

    researchmap

  • Saving-investment correlations in developing countries 査読

    KASUGA Hidefumi

    Economics Letters   83 ( 3 )   371 - 376   2004年6月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    DOI: 10.1016/j.econlet.2003.11.017

    Web of Science

    researchmap

  • Capital market imperfections and forms of foreign operations 査読

    KASUGA Hidefumi

    International Journal of Industrial Organization   21 ( 7 )   1043 - 1064   2003年9月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    DOI: 10.1016/S0167-7187(03)00050-X

    Web of Science

    researchmap

  • International business alliances: an incomplete contract approach 査読

    KASUGA Hidefumi

    Japan and the World Economy   11 ( 4 )   497 - 515   1999年12月

     詳細を見る

    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    Web of Science

    researchmap

▼全件表示

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 人口の高齢化と拡大する所得格差に対応した経済政策に関する研究

    研究課題/領域番号:23K01414  2023年4月 - 2027年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)

    春日 秀文

      詳細を見る

    配分額:2990000円 ( 直接経費:2300000円 、 間接経費:690000円 )

    本研究は、経済格差がなぜ生じるのか、生産性や人口動態とどのように関係しているかを明らかにし、予想される人口動態と経済格差の関係のもとで望ましい医療と社会保障制度を検討するものである。令和5年度は、教育拡大と賃金格差の関係を説明する理論モデルの構築、および家族による介護がマクロ経済に与える効果を説明する理論モデルの構築を行った。
    教育拡大と賃金格差の関係については、米国や英国の労働市場において大卒労働者の供給増加にもかかわらず、大卒と非大卒の労働者間賃金格差(スキルプレミアム)が拡大しているという現象が知られている。この一見矛盾する現象についてはスキル偏向的技術変化(SBTC)による説明がある。本研究においては、各国の大卒労働者の供給増加、大卒と非大卒間の賃金格差、ジニ係数で計測した賃金不平等のデータを調べた結果、賃金所得のジニ係数は必ずしも高度な技術進歩が見られる国で増加しているわけではないことを示した。その説明のため、本研究では教育選択のモデルを開発した。モデルからは賃金所得のジニ係数の推移に二つのパターンがあることが示され、パターンの違いが大卒と非大卒労働者の余命格差および能力主義的な報酬構造に依存することが明らかにされた。
    介護がマクロ経済に与える効果に関する研究は、現役世代が高齢の親を介護することで生じる経済への影響を評価したものである。そこでは、現役世代は労働を供給して消費や貯蓄を行うだけでなく、高等教育を受けるかどうか、子どもを何人産むかどうかについても選択するとしている。親の介護は労働供給だけでなく、進学及び子育ての時間にも負の影響を与えるため、所得、大学進学率、出生率を通じてマクロ経済に影響することが示された。また、大卒と非大卒労働者の賃金格差および子供の数の格差についても検証し、これらの格差が社会厚生に負の影響を与えることを示した。

    researchmap

  • 経済発展に伴う不平等の変化と有効な再分配政策に関する研究

    研究課題/領域番号:15K03487  2015年4月 - 2019年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)

    春日 秀文

      詳細を見る

    配分額:4290000円 ( 直接経費:3300000円 、 間接経費:990000円 )

    本研究は、所得不平等の決定要因、所得不平等の変化のメカニズム、有効な再分配政策について明らかにしたものである。所得不平等の決定要因については、都道府県レベルのデータを利用し、公共支出が雇用機会を増やすことで不平等が是正されることを示した。また、所得不平等の変化のメカニズムを説明するため、乳児死亡率を考慮したモデルを開発し、乳児死亡率の低下は貧困削減につながると同時に熟練労働者の供給を増やして賃金の伸びを抑えるため格差が拡大することを示した。有効な再分配政策については、援助のデータを利用し、社会分野の配分を高めることが不平等是正につながること、その効果は貧困国で特に大きくなることを明らかにした。

    researchmap

  • 発展途上国における開発援助の有効性とガバナンスに関する研究

    研究課題/領域番号:23530305  2011年4月 - 2015年3月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)

    春日 秀文

      詳細を見る

    配分額:4810000円 ( 直接経費:3700000円 、 間接経費:1110000円 )

    本研究は、開発援助がどのように発展途上国の経済開発や福祉向上に結びつくか、援助の成果はどのような要因によって決定されるかを明らかしたものである。これまでの多くの研究では、援助の有効性を計測するため援助の経済成長率への効果を推定してきたが、ここでは援助の所得分配への効果に注目した。本研究では、保健・教育などの社会分野への援助が不平等を改善するという経験的証拠を示した。また、被援助国の政策能力の客観的指標を提示するため、開発努力と開発成果のデータに基づいたガバナンス指標を開発した。

    researchmap

  • プロジェクト・レベルのデータを用いた開発援助の評価に関する研究

    研究課題/領域番号:19530194  2007年 - 2010年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)

    春日 秀文

      詳細を見る

    配分額:4290000円 ( 直接経費:3300000円 、 間接経費:990000円 )

    本研究は、発展途上国の福祉向上のために供与される開発援助資金が効率的に配分されているかどうかを調査したものである。プロジェクト・レベルのデータを用い、分野ごとに被援助国間配分が適切に行われているか、また、各被援助国において分野間配分が適切に行われているかどうかを調査した。さらに各被援助国でどのような援助配分が望ましいのかを説明する理論モデルを開発し、主要被援助国において過去に行われた援助がどの程度適切であったかの評価を行った。

    researchmap

  • 日本企業の海外現地法人の所有形態とその決定要因に関する研究

    研究課題/領域番号:16730117  2004年 - 2005年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  若手研究(B)

    春日 秀文

      詳細を見る

    配分額:2200000円 ( 直接経費:2200000円 )

    本研究では、日本の多国籍企業が海外現地法人を設立する場合、親企業の出資比率がどのような要因によって決定されるかを分析している。多くの出資比率の決定要因に関する先行研究で扱われている企業、産業、受入国の特性に関する変数に加え、為替レートを決定要因として重視している点が本研究の特徴である。
    為替レートが出資比率に影響を与える理由として以下のメカニズムが考えられる。不完全資本市場を仮定した場合、企業が持つ現金、自己資本、株価等が投資に正の効果をもつことが知られており、実証研究でもそのような効果が確認されている。このような投資への資産の効果(または金融制約の存在)を考慮すると、円高は、海外へ投資する日本企業にとって、相手国通貨で測った資産が増加すると同じ効果を持ち、その国への投資金額を増加させる効果をもつことになる。
    本研究では、このような不完全資本市場における投資のモデルを利用し、日本の多国籍企業約60社の現地法人のデータを用いて出資比率の決定要因を調べている。先行研究で用いられた様々な変数(企業の技術、経験、業種、受入国のガバナンス等)をコントロールしても、為替レートは出資比率に有意な効果を与えるという結果が得られた。本研究ではさらに、推定された為替レートの効果が、為替レートと直接投資の関係を説明している他の理論仮説によって説明可能かどうかを検討した。その結果、本稿で得られた為替レートの効果は、資本市場の不完全性によって最もうまく説明されることが明らかとなった。

    researchmap

  • 対内直接投資による技術移転効果の研究

    研究課題/領域番号:14730001  2002年 - 2003年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  若手研究(B)

    春日 秀文

      詳細を見る

    配分額:1300000円 ( 直接経費:1300000円 )

    本研究は、海外直接投資が受入国の生産性向上に貢献しているかどうかを明らかにすることを目的としている。まず、国際的な所有権の移転として定義される直接投資がどのように受入国での設備投資に結びつくかという点を明確にするために、生産要素として企業の経営資源を生産関数に導入した理論モデルを構築した。60カ国以上のパネルデータを用いてそのモデルを推定し、計量経済学的に技術移転効果が存在するかどうかを検定している。本稿の特徴は、(多くの先行研究でみられる)直接投資と資本ストックの増加率の相関を直接投資の効果の指標として用いることについて、,明確な理論的基礎を与えたことである。
    先行研究においては、人的資本の蓄積が不十分な途上国では直接投資が設備投資に十分な効果を与えないという経験的証拠が示ざれているが、本研究の理論モデルの結論はそれらの証拠と整合的なものとなっている。さらに、世界銀行の研究者によって開発されたガバナンス指標を用いて調査を行ったところ、人的資本の蓄積よりもむしろそれに影響を与える社会インフラや制度などの未整備こそが、直接投資の設備投資への効果を決定するという証拠が得られた。
    また、上記の結論を確認するために別のデータを用いて調査を行ったところ、金融システムの種類の違いおよび発展の程度が貯蓄と設備投資の相関の度合いを決定しているという新たな結論が得られた。この点については、独立した論文にまとめており、既に国際的な経済学の学術雑誌であるEconomics Lettersへの掲載が決定している。

    researchmap

  • 不完備契約理論による企業間提携と国際課税の分析

    研究課題/領域番号:12730018  2000年 - 2001年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  奨励研究(A)

    春日 秀文

      詳細を見る

    配分額:700000円 ( 直接経費:700000円 )

    本年度の研究では、前年度の研究成果である買収による直接投資の理論モデルを応用することによって、国際的な企業の投資活動に対して受入国の税や補助金政策がどのような影響を与えるかについての実証研究を行った。この研究で用いたモデルの重要な仮定は、直接投資は資産の所有権の獲得であり、対内直接投資が必ずしも受入国の実物資本ストックを増加させないというものである。このような設定では、経営資源などの企業特殊要素を移転させるインセンティブが直接投資の決定に影響を与え、直接投資によって生産性を向上させる特殊要素が移転されると受入国の実物資本ストックが増加することになる。したがって、受入国において歪みを与えるような企業誘致政策がとられた場合には、直接投資は受入国の資本ストックを減少させる可能性がある。
    このモデルの結論について、66カ国についての1982年から1996年までの資本ストックと直接投資のデータを用いて検定を行った。その結果、1%の直接投資の増加は受入国の資本ストックを6パーセント程度増加させるという結論が得られた。しかしながら、データをいくつかの地域グループに分けて同様のテストを行ったところ、地域によっては必ずしも直接投資が受入国の資本ストックを増加させていないことも明らかになった。
    これらより、直接投資は受入国の技術に影響を与えるという仮設は受容された。しかし、誘致政策によって技術力が低い企業にも直接投資が可能となるため、国内企業の投資に対してマイナスの影響をもつ可能性があることも明らかとなった。したがって、本研究から得られた政策的な含意としては、先進国からの技術や資本の移転を目的とした補助金政策は必ずしも望ましくないということが挙げられる。

    researchmap

▼全件表示

教育内容・方法の工夫(授業評価等を含む)

  • 経済学演習(学部): ・2年後期または3年のゼミ開始時より、卒業論文の執筆を意識し文章の書き方・論文における引用について指導を行っている。 ・大人数の前でのプレゼンテーション、少人数での面接に慣れるための模擬面接の時間を定期的に設け、話す能力向上のための指導に力を入れている。 ・大学内および他大学のゼミとの交流(ディベート・研究報告)・懸賞論文への投稿を積極的に勧めている。それらの準備のための合宿等を行っている。 国際金融論(学部): ・講義内容は標準的な国際経済の理論に関するものであるが、新聞記事や時事問題との関連を解説することで学ぶことの意義を意識させるように工夫している。 ・ 大教室での講義であるが講義の後半に質疑応答の時間を十分に取ることで双方向の授業の実現を目指している。

作成した教科書、教材、参考書

  • 特になし

教育方法・教育実践に関する発表、講演等

  • 特になし

その他教育活動上特記すべき事項

  • 2010年度経商合同学内ゼミナール大会・プレゼン部門3位 2010年度経済学会・学生懸賞論文佳作