修士（法学） （ 1994年3月 ）

人文・社会 / 民事法学

関西大学   法学研究科   私法学専攻

1997年

関西大学   法学研究科   私法学専攻

1997年

関西大学   法学部   法律学科

- 1992年

関西大学   法学部   法律学科

- 1992年

近畿大学助教授（法学部）

2002年4月 - 2006年3月

近畿大学講師（法学部）

1998年4月 - 2002年3月

日本私法学会

日本海法学会

Shares used as Collateral and Financing 査読

三島 徹也

Conference Proceeding June 16, 2020. Zagreb, Croatia, 1st Croatian-Japanese conference Contemporary problems in economics   16-20頁   2021年5月

株式の担保化における法律関係と機能

三島 徹也

「担保法制と資金調達Ⅱ」関西大学法学研究所研究叢書   第62冊1-35頁   2020年3月

株式会社における債権者保護制度と債権者の自衛手段

三島 徹也

『担保法制と資金調達』関西大学法学研究所研究叢書   第57冊、35-65頁   2018年3月

自己株式の取得は配当と同じ

三島 徹也

高田晴仁・久保田安彦編著、『人間ドラマから会社法入門』、日本評論社   156-167頁   2015年12月

問屋契約（取次契約）における法律関係について

三島 徹也

『現代社会と会計』,関西大学大学院会計研究科   第9号、199-215頁 ( 9 )   199 - 215   2015年3月

オンライン取引における法的紛争と事例分析

三島 徹也（ 担当： 単著）

「セミナー年報」関西大学経済・政治研究所  2020年3月 

関西大学会計専門職大学院の10年の歩みとこれから

三島 徹也（ 担当： 単著）

『現代社会と会計』,関西大学大学院会計研究科  2016年3月 

ドイツ株式法における株式の取得に対する会社の金融援助について : ドイツ株式法71a条第1項を中心として

三島 徹也

現代社会と会計   2   67 - 80   2008年3月

プライマリー商法総則・商行為法

三島 徹也, 藤田勝利, 北村雅史編

法律文化社(第5章 商業帳簿)   74～88頁   2004年4月

プライマリー会社法

三島 徹也, 古瀬村邦夫, 藤田勝利, 北村雅史編

法律文化社(第6章 新株発行、第7章 社債)   160～193頁   2002年11月

学界回顧-保険・海商・航空法

三島 徹也, 笹本幸祐

法律時報(二海商法)   "73巻 12号, 131～134頁"   2001年12月

学界回顧-保険・海商・航空法

三島 徹也, 笹本幸祐

法律時報(二海商法)   "72巻 12号, 131～133頁"   2000年12月

フランチャイズ契約締結の際の情報提供義務違反による損害賠償の額

三島 徹也

日本評論社・私法判例リマークス  2007年7月 

株式譲渡に対する会社による金融援助について

三島 徹也

日本私法学会第65回大会  2001年10月 

「海外事業展開に係る高度経営人材を育む社会人学び直しプログラムにおける学習環境デザイン」成果報告書

三島 徹也

2021年7月 

海外事業展開に係る高度経営人材を育む社会人学び直しプログラムにおける学習環境デザイン」成果報告書

三島 徹也

2021年7月 

プライマリー商法総則・商行為法

2004年

プライマリー会社法

2002年

学界回顧-保険・海商・航空法

2001年

保険法講義

2000年

学界回顧-保険・海商・航空法

2000年

会計専門職大学院において、複数の授業（「企業法」「商法」「中級会社法」「上級会社法」「企業法判例演習」）をそれぞれ全く独立したものとするのではなく、それぞれ関連付けたものとして、一部は他の授業の復習として、また一部は他の授業の予習として機能するように、授業を行った。具体的には、「中級会社法」と「上級会社法」について、異なる科目ではあるが同一のレジュメを使用し、学生に連続性を意識させ、実際にそれらを行き来するような授業を行った。 また、大学院という性質から、授業レベルを下げることができないので、苦手とする学生には、授業時間外に特別の補修を行うなどの手当てを行った。

『プライマリー商法総則・商行為法〔第3版〕』（法律文化社・2010年）〔共著（藤田勝利・北村雅史編）「第5章　商業帳簿」を担当）を教科書として作成し、「商法」という授業で使用している。 『プライマリー会社法〔第3版〕』（法律文化社・2010年）〔共著（藤田勝利・北村雅史編）「第4章　募集株式の発行等」、「第5章　新株予約権」、「第5編　社債」を担当〕を教科書として作成し、「会社法」という授業で使用している。 『会計専門職のための基礎講座』（同文館出版・2008年）〔共著（柴健次編著）「第5章　企業法」、「第6章第3節　会計専門職の素養」を担当〕を教科書として作成し、会計専門職大学院の入学前教育の教材として使用している。

『会計教育方法論』（関西大学出版・2007年）〔共著（柴健次編著）「会計専門職のための法学教育」を担当〕を執筆した。ここにおいて、会計計専門職大学院における法学教育について、その目的、到達レベル、時間的制約等を考慮し、また法学部および法科大学院における法学教育との比較検討から、最も適した会計大学院における法学教育について考察する。

2009年および2019年に、会計専門職大学院と商学部・経済学部との教育に関する連携を強化する目的で設置された三者協議会に会計専門職大学院副研究科長として参加した。ここでは、商学部・経済学部と会計専門職大学院とが一貫した教育を行うことによって、学生が目的意識および長期的な学習プランを持って学習することができ、個別的な学習を行うよりもより効果的な学習ができるような制度を作り上げ、現在実施されている。 2009年に東北大学を中心とする「会計専門職大学院のコアカリキュラム」のモデルを検討・作成するプロジェクトに参加し、その中でも、「会計専門職大学院におけるインターンシップのあり方」を検討・作成する部会を担当した。ここでは、有給でかつ就職活動を伴った専門職のためのインターンシップ（職業訓練）に関する報告書を作成した。