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Faculty of Sociology Professor
Title
Professor
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YOSHIOKA,Itaru
Degree
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政治学修士 ( 1984.3 )
Research Areas
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Humanities & Social Sciences / Sociology
Professional Memberships
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日本マス・コミュニケーション学会
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情報通信学会
Papers
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沖縄の新聞メディアの立ち位置とローカルジャーナリズムの役割
吉岡 至
マス・コミュニケーション研究 91 2017.7
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地域社会のアクチュアルな問題に迫れるか――「ローカルワイド番組」の可能性－－
吉岡 至
日本民間放送連盟『月刊 民放』 505号 2013.7
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変容する情報環境と地域メディアの役割
吉岡 至
関西大学経済・政治研究所『セミナー年報 2013』 2013.3
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日本のなかの沖縄の新聞－－ローカルジャーナリズムの立ち位置－－
吉岡 至
関西大学経済・政治研究所『セミナー年報 2011』 2012.3
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戦後沖縄における新聞ジャーナリズムの営為と思想――『琉球新報』と『沖縄タイムス』を事例として－－
吉岡 至
関西大学経済・政治研究所『研究双書 日本の地域社会とメディア』 第154号 2012.3
Books
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地域社会と情報環境の変容
吉岡 至（ Role： Joint author）
関西大学出版部 2014.3
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新聞とジャーナリズム
吉岡 至（ Role： Sole author）
日本社会学会編集員会・丸善出版事業部『社会学事典』 2010.6
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地域における映像アーカイブへの期待
吉岡 至（ Role： Sole author）
フジテレビ編成制作部知財情報センター調査部『aura(アウラ)』 2009.12
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メディアによる地域おこしの方向性
吉岡 至（ Role： Sole author）
フジテレビ編成制作部知財情報センター調査部『aura(アウラ)』 2009.8
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リーディングス 政治コミュニケーション
吉岡 至, 谷藤悦史, 大石裕編訳（ Role： Joint author）
一藝社 2002.4
MISC
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現代日本政治小事典
吉岡 至, 内田満編
ブレーン出版 1999.6
Presentations
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日本における情報と関係のネットワーク
吉岡 至
重点領域研究「高度情報化に伴う人間行動と社会システムの変容に関する研究」第一群シンポジウム(「マルチメディアの論理と社会の論理」)
Research Projects
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Improvement of the information environment related to the subject-formation and activation of local community
Grant number：23530710 2011.4 - 2015.3
Japan Society for the Promotion of Science Grants-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
YOSHIOKA ITARU, KURODA Isamu, TOMITA Hidenori, FUKAI Yoshio, MORITSU Chihiro, ICHIMURA Hajime
Grant amount：\4940000 （ Direct Cost: \3800000 、 Indirect Cost：\1140000 ）
The main purpose of this investigation is to explore some influences of the developing information environment on the subject-formation and activation of local community in Japan. The results of our case studies and questionnaires indicate that, from the perspective of media and information relating to the life of regional residents, the mass media such as local broadcasting and newspaper still play an important role in the revitalization of local community and the cultivation of local identity. On the other hand, it is necessary for the improvement of information environment to generate the new ecosystem of regional media in the age of Internet society.
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Generation and Transformation of the Value in the Policy Process under the Koizumi Government
Grant number：19530125 2007 - 2008
Japan Society for the Promotion of Science Grants-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
KONISHI Hideki, OKAMOTO Tetsukazu, YOSHIOKA Itaru, HIROKAWA Yoshihiro, WAKISAKA Toru, KUBOTA Yoshio
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新聞メディアの重みづけ報道と社会的リアリティ(世論)の誘導の研究
Grant number：18653047 2006 - 2007
日本学術振興会 科学研究費助成事業 萌芽研究
竹内 洋, 木村 洋二, 雨宮 俊彦, 吉岡 至
Grant amount：\3200000 （ Direct Cost: \3200000 ）
本年度は、新聞の見出しに着目した荷重分析の理論的・方法論的検討を行い、以下の3つのテーマに関する報道を対象として取り上げて分析した。また、多重媒介コミュニケーションモデルの理論的精緻化を図り、ネツトワークにおける信頼と不信の荷重変換ダイナミックスについて検討を加えた。
1.地下鉄サリン事件とオウム真理教問題:本分析では、見出しにおける「サリン」と「オウム」という語句の出現頻度と文字面積の大きさを計測し、得られた各値を通時的な荷重グラフに表示することから、朝日・産経・毎日・読売新聞の報道における各紙の視点の違いを明らかにした。さらに、この2つのキーワードの配置に応じて5段階の評点を与え、サリン事件とオウム真理教との意味的な結びつきの強さを定量的に分析した。2.戦後日本における「いじめ」報道:1945〜2007年までの朝日新聞データベースを用い、現在、教育問題として語られる「いじめ」が、戦後から現在に至るまでの報道によって誘導され形成された言説(=「世論」)であることを明らかにし、その時系列的変遷を考察した。「いじめ」と「教育」に関連する意味ネットワークを相互比較することによって、分析におけるキーワードの選定とその意義が示された。3.東アジア問題-東シナ海ガス田の開発:2004年の中国による東シナ海ガス田開発に関する報道をもとに、日中両国の国益に関わる問題について、「ガス」という語を手がかりとして荷重分析を行うことにより、暗黙のうちに示された「国益の優先」と「日中友好」という各紙の立場の違いを明らかにした。記事の見出しに特化した本分析法は、簡便化による分析の即応性が見出された。
本研究によって、客観報道の神話に隠れた荷重バイアスを視覚・データ化し、社会的現実がメディアの重みづけ報道によって相互構築されていく過程を実証的に分析する新しい手法の有効性を検証することができた。 -
グローバル時代における「ニュース」環境の特質分析
Grant number：14651048 2002 - 2003
日本学術振興会 科学研究費助成事業 萌芽研究
吉岡 至
Grant amount：\2600000 （ Direct Cost: \2600000 ）
昨年度はニュース流通の構造的変化を確認することに重点を置いて調査研究を進めたので、今年度はおもにニュースの利用形態の変化について調査研究を行うこととした。
メディア環境の変化がニュースの流通とその利用に影響を与えているが、この観点からすれば、インターネットを通じたニュース利用も一部で日常化しつつあり、すでに新聞記事やテレビニュースもウェブサイトを通じて閲読されたり、視聴されたりしている。NHK衛星、ケーブルテレビ、スカイパーフェクTVなどに加入している場合は、視聴するニュースのトピックやジャンルによってCNNやBBCなどの海外のニュース専門チャンネルの番組を視聴している。また、インターネットの利用においては、yahooニュースやMSNニュースなどのサイトから横断的にニュースを検索して利用する行動もみられる。
こうした変化は、国の内外を問わず、最新のニュースや突発的な出来事、スポーツ情報やエンターテイメント情報など、その時々のニュース利用が、新聞紙面の個別の記事を読む行為や、放送局のニュース番組を見る行為とは異なる利用形態が現われていることを示唆している。言い換えれば、現在において支配的である新聞社やテレビ局といったマスメディアによってパッケージ化されたニュースの流通や利用とは異なる、社会的な出来事やテーマ・関心に従ったニュースのリンクとアクセスという新たなニュース環境が形成されつつあることを意味していよう。したがって、こうしたテーマ型ニュース検索利用は、メディアのデジタル化、コンテンツのグローバル化、インターネットのブロードバンド化など、現在進行している環境変化に伴う初期の微動現象として位置づけることも可能であろう。
今後においても、ニュースにかかわるメディア-流通-利用の相互連関の考察をさらに進め、グローバル化するニュースの特質や役割を検討していくこととする。
Social Activities
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文化庁芸術祭 審査委員：テレビ・ドキュメンタリー部門
2013
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「地方の時代」映像祭 審査員
2010
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吹田市個人情報保護審議会委員
2002 - 2014
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吹田市青少年問題協議会委員
2001 - 2005
Devising educational methods
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・講義科目では、テーマごとにレジュメ・印刷資料を配布し、パワーポイントの利用や映像資料の提示などを組み合わせて、授業を立体的に展開している。 ・専門演習（3回生ゼミ）では、各年度のテーマのもとで、調査研究班を編成して、グループワークを行い、調査研究の成果は報告書にまとめるようにしている。また、個別課題として、適宜、ヒット商品解説記事、シネマ評、書評、テレビ番組評などに取り組み、メッセージの理解力や表現力を高めるようにしている。 ・卒業研究（4回生ゼミ）では、論文指導のスケジュールを示し、研究テーマの設定から、資料収集、文献報告、論文構成、中間報告、論文執筆まで、ゼミ生が計画的に取り組めるようにしている。また、卒論完成後には合評会を実施するとともに、年度ごとに卒業論文集（CD-ROM版）を作成している。 ・ゼミ形式の授業では、年に1・2回程度、研究報告のための合宿を実施している。 ・講義科目の履修者や専門演習・卒業研究の履修者にたいして、2007年から本学で開催されている「地方の時代」映像祭のイベントへの参加を促し、体験レポートの提出を求めている。
Teaching materials
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・『Jテレビ――50年目の日常的テレビの検証』（共著、関西大学『社会学部紀要』第41巻第2号 2010年3月） ・「『地方の時代』とローカルジャーナリズム」（「地方の時代」映像祭実行委員会 編『映像が語る「地方の時代」30年』岩波書店 2010年）
Teaching method presentations
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特になし
Special notes on other educational activities
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「地方の時代」映像祭の取り組みのなかで、高校生部門の受賞作品の上映や関連するワークショップの実施などを通して、高校生との交流を図っている。