所属
経済学部 教授
職名
教授
連絡先
外部リンク
ヨシナガ コウヘイ
良永 康平
YOSHINAGA,Kohei
学位
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経済学博士 （ 2002年3月 ）
研究キーワード
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産業連関論
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国民経済計算論
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経済統計学
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経済統計学;国民経済計算論;産業連関論
研究分野
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人文・社会 / 経済統計
学歴
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一橋大学 経済学研究科 経済学
1986年
国名： 日本国
-
一橋大学 経済学部 経済
- 1981年
国名： 日本国
経歴
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一橋大学経済研究所共同利用・共同研究拠点平成２３年度プロジェクト研究代表者
2011年4月 - 2012年3月
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一橋大学経済研究所客員教授
2010年10月 - 2011年3月
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関西大学経済学部教授
1999年4月
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関西大学経済学部助教授
1992年4月 - 1999年3月
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関西大学経済学部専任講師
1989年4月 - 1992年3月
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日本学術振興会特別研究員
1987年4月 - 1989年3月
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一橋大学経済学部助手
1986年4月 - 1987年3月
所属学協会
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経済統計学会
1998年 - 2000年
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環太平洋産業連関分析学会
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日本統計学会
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日本経済政策学会
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日本ＥＵ学会
委員歴
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学会賞選考委員
2021年10月 - 2023年9月
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環太平洋産業連関分析学会 全国大会実行委員長
2012年4月 - 2013年3月
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環太平洋産業連関分析学会 運営委員（和文誌編集担当）
2004年4月 - 2008年3月
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事務局長
1998年 - 2000年
論文
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プラスチック経済の産業連関分析
良永康平
『経済論集』（関西大学） 第71巻第2・3号 2021年12月
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フードシステムの環境負荷分析－2000-2011年接続産業連関表によるアプローチ－
良永康平
『経済論集』（関西大学） 第70巻第4号 2021年3月
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食農を支える生態系環境
良永康平
すいれん舎 2016年9月
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日本のフードシステムと環境負荷
良永康平
すいれん舎 2016年9月
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BRICs国際産業連関表の構築と分析－WIOD表を利用して－
良永康平
『経済論集』（関西大学） 第64巻第2号 2014年9月
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EU27のCO2排出分析 －WIOD産業連関表を利用して－
良永 康平
『経済論集』（関西大学） 第63巻第2号 2013年9月
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良永 康平
『研究双書』 第156冊 1 - 34 2013年3月
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EU諸国間の経済連関構造
良永康平
経済論集（関西大学） 第62巻第2号 2012年9月
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良永 康平
イノベーション＆ＩＯテクニーク 産業連関 第20巻2号 ( 2 ) 121 - 132 2012年6月
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2005年ＥＵ22国間国際産業連関表--作成と分析--
良永 康平
一橋大学経済研究所「ディスカッションペーパーシリーズA」 No.562 2012年3月
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地域産業連関表からみる関西経済 －関西グリーン・ニューディール－
良永 康平
『セミナー年報』 2011年度版 91 - 101 2012年3月
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ガス化するドイツ
良永康平
一橋大学経済研究所ディスカッションペーパーシリーズ（Ｂ） 第40号 2011年6月
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良永康平
『研究双書』 第152刷 1 - 36 2011年3月
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スカイライン図表から見る拡大ＥＵの動向
良永康平
ディスカッションペーパーシリーズ No.547 2011年2月
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COP15コペンハーゲンの地で
良永康平
関大生協『書評』 第133号 2010年4月
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地球温暖化問題における二酸化炭素排出格差 －日独比較を中心として－
良永康平
岩井浩・福島利夫等編著『格差社会の統計分析』北海道大学出版会 2009年6月
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産業連関表からみた日本のフードシステムの環境負荷
良永康平
関西大学『経済論集』 第58巻第3号 2008年12月
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日本の食・農は持続可能か？
良永 康平, 若森章孝編『食と環境』所収
晃洋書房 31-46頁 2008年7月
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日本のフードシステムの環境負荷
良永 康平, 若森章孝編著『食と環境』所収
晃洋書房 15-30頁 2008年7月
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ＥＵ諸国産業連関表の標準化と国際産業連関表の作成 査読
良永 康平
イノベーション＆ＩＯテクニーク 産業連関 第15巻1号 2007年2月
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2000年ＥＵ国際産業連関表－新しいＥＳＡ９５産業連関表を利用して－
良永 康平
関西大学『経済論集』 第56巻第2号 2006年9月
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ガス化するドイツ －ドイツの二酸化炭素排出事情－ 査読
YOSHINAGA Kohei
イノベーション＆I-Oテクニーク 第13巻1号 2005年2月
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良永 康平
経済論集（関西大学） 第54巻第3・4合併号 ( 3 ) 557 - 580 2004年11月
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Structural development of Germany and Japan 1980-1995 査読
YOSHINAGA Kohei, Hermann Schnabl
Journal of Applied Input-Output Analysis Vol.9, pp.93-115. 2003年12月
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EU国際産業連関表の作成と分析
良永 康平
経済論集（関西大学） 53巻2号129-161頁 2003年9月
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Comparison of occupational mortality between the Nordic countries and Japan, with analysis by age group in Japan, using micro-data and the Statistical Pattern Analysis (SPA) method 査読
Mitsuo Fujioka, Hiromi Mori, Kohei Yoshinaga, Jihei Kaneko
Bulletin of Labour Statistics(ILO) 2002-1,pp.11-25 2002年3月
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A comparative study of the gender factor in employment structure by industry and occupation in Great Britain and Japan using micro-data and the SPA method
Mitsuo Fujioka, Hiroshi Iwai, Kohei Yoshinaga, Yayoi Sugihashi
Kansai University Review of Economics No.4,pp.1-35 2002年3月
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A Comparison of CO2 Emission Structure between Japan and Germany
YOSHINAGA Kohei
Kansai University Review of Economics Vol.21 No.1-2, pp.37-73 2000年3月
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ドイツ物的産業連関表の構想と分析-経済活動と自然環境-
良永 康平
経済論集(関西大学) 47巻3号51-80頁 ( 3 ) 51 - 80 1998年12月
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良永 康平
統計学 73号13-23頁 13 - 23 1997年9月
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YOSHINAGA Kohei
イノベーション&I-Oテクニーク産業連関 7巻4号22-30頁 ( 4 ) 23 - 31 1997年9月
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Zusammenhänge von Innovation und Beschäftigung für Japan
YOSHINAGA Kohei
Hermann Schnabl(Hrsg) ”Innovation und Arbeit” Mohr Siebeck 209-232頁 1997年6月
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再統一前後のドイツ経済構造
良永 康平
経済論集(関西大学) 45巻4号1-38頁 1996年10月
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Introducing, Recompiling and Analysing Input-Output Tables for Japan
YOSHINAGA Kohei
Kansai University Review of Economics and Business 21巻1-2号1-60頁 1996年9月
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「単一欧州議定書」以降のEU諸国の貿易・自給自足・成長構造
良永 康平
研究叢書(関西大学 法学研究所) 12巻163-244頁 1996年1月
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A Comparison of Input-Output Structure in the early 1990s between Japan and EU as a whole.
YOSHINAGA Kohei
Review of Economics and Business 23巻1-2号1-40頁 1995年3月
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スペイン経済のEC域内化ー産業連関分析によるアプローチー
良永 康平
経済論集(関西大学) 44巻4号1-43頁 1994年10月
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貿易統計の2国間誤差問題ーEC域内のMirror Statistics Puzzleー
良永 康平
経済論集(関西大学) 44巻2号1-38頁 1994年6月
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An Analysis of Trade Interdependency between Japan, U.S. and EC 3 Countries by 1985 Pentalateral International Input-Output Table
YOSHINAGA Kohei
Review of Economics and Business (Kansai University) 22巻1-2号57-97頁 1994年3月
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良永 康平, 泉弘志
大阪経大論集 44巻4号101-137頁 ( 4 ) 101 - 137 1993年11月
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地域産業連関構造の分析
良永 康平
研究双書(関西大学経済政治研究所) 83巻105-352頁 1993年3月
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A Comparison of 1985 Input-Output-Structure of Japan, U.S. and EC Countries
YOSHINAGA Kohei
Review of Economics and Business(Kansai University) 21巻1-2号49-89頁 1993年3月
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EC国際産業連関表の作成と分析
良永 康平
経済論集 42巻4号37-72頁 1992年10月
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産業連関表における価格評価問題
良永 康平
経済論集(関西大学) 41巻1号117-152頁 1992年5月
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スウェーデンの産業連関表
YOSHINAGA Kohei
経済論集(関西大学) 41巻2号145-182頁 1991年7月
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日欧産業連関構造比較 査読
良永 康平
統計学 60 1 - 14,61-62 1991年3月
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産業連関表による西ドイツ経済の構造変化分析-80年代を中心に-
良永 康平
経済論集(関西大学) 40巻3号1-38頁 1990年9月
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付加価値税と産業連関表
YOSHINAGA Kohei
経済論集(関西大学) 39巻6号183-215頁 1990年3月
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Notes on the Foreign Trade Structure between Japan and the Federal Republic of Germany -A Comparative Analysis by Input-Output Table- 査読
YOSHINAGA Kohei
Hitotsubashi Journal of Economics 29巻1号101-115頁 1988年8月
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Input-Output-Analysen der japanischen Aussenhandelsstruktur
良永 康平
法政大学多摩コンピュータセンター『研究シリーズ』 No.3 1988年1月
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西ドイツ民間研究所産業連関表の検討 査読
良永 康平
一橋論叢 97巻3号64-84頁 1987年3月
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アメリカ合衆国とドイツ連邦共和国の産業連関表(共著)
良永 康平, 久保庭真彰, 長谷部勇一
ディスカッションペーパーシリーズ(一橋大学経済研究所) 137号37-97頁 1986年3月
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良永 康平
一橋研究 9 ( 2 ) 21 - 39 1984年7月
書籍等出版物
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アカデミアが挑むＳＤＧｓ
良永康平（ 担当： 分担執筆）
関西大学出版部 2022年3月
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『世界４０カ国の自給自足構造－WIODデータによるスカイライン分析』
良永康平（ 担当： 共著）
法政大学日本統計研究所 2013年9月
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『近畿の産業連関』
良永 康平（ 担当： 単著）
関西大学経済・政治研究所『調査と資料』 2012年3月
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『２１世紀のキャンパス創造－関西大学（学生・教員）からの発信』
良永 康平（ 担当： 共編者(共編著者)）
関西大学生活協同組合 2012年3月
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『よくわかる統計学 2経済統計編』
御園謙吉, 良永康平編（ 担当： 共編者(共編著者)）
ミネルヴァ書房 2007年10月
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『よくわかる統計学 1基礎編』
良永 康平, 金子治平, 上藤一郎編（ 担当： 共編者(共編著者)）
ミネルヴァ書房 2007年10月
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シュターマー編著『持続可能な社会への２つの道』
良永 康平（ 担当： 単著）
ミネルヴァ書房 2006年10月
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書評：李潔著『産業連関構造の日中・日韓比較と購買力平価』（大学教育出版，2005年） 査読
YOSHINAGA Kohei（ 担当： 単著）
統計学（経済統計学会） 2005年3月
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現代イギリスの政治算術-統計は社会を変えるか-
良永 康平, 岩井浩, 金子治平, 近昭夫, 杉森滉一 監訳（ 担当： 共著）
北海道大学図書刊行会 2003年7月
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『ドイツ産業連関分析論』
良永 康平（ 担当： 単著）
関西大学出版部 2001年3月
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書評：岩井浩・福島利夫・藤岡光夫著『現代の労働・生活と統計』（北大出版会，2010年）
良永 康平（ 担当： 単著）
国民生活センター『国民生活研究』 2000年9月
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『環境の経済計算』
良永 康平（ 担当： 単著）
(Carsten Stahmer編著)ミネルヴァ書房 1999年12月
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『統計学へのアプローチ』
良永 康平, 岩井浩, 藤岡光夫 等（ 担当： 共編者(共編著者)）
ミネルヴァ書房 1999年4月
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『産業・職業クロス表による全国及び都道府県の死亡分析』
良永 康平（ 担当： 単著）
統計研究参考資料(法政大学日本統計研究所) 1999年2月
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1990年物的産業連関表
良永 康平
(Carsten Stahmer著) 『統計研究参考資料』 日本統計研究所 1998年10月
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『EU型日本産業連関表(改訂版)ー日本産業連関表の組み替え1980～1990年ー』
良永 康平, 泉弘志（ 担当： 共著）
統計研究参考資料 (法政大学日本統計研究所) 1995年3月
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Ｃ．シュターマー「環境・経済統合勘定－国連草稿に関する概観」
良永 康平（ 担当： 単著）
経済論集(関西大学) 1994年6月
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『労働統計の国際比較(共著)』
良永 康平, 伊藤陽一 他（ 担当： 共著）
梓出版 1993年10月
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『経済学ガイドブック』
良永 康平（ 担当： 共著）
青木書店 1993年6月
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『統計ガイドブック』
良永 康平（ 担当： 共著）
大月書店 1992年9月
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『情報化社会の統計学』
良永 康平, 岩井浩, 藤岡光夫 等（ 担当： 共編者(共編著者)）
ミネルヴァ書房 1992年5月
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『コンピュータ経済学』
良永 康平, 久保庭真彰, 長谷部勇一（ 担当： 共著）
東洋経済新報社 1989年6月
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『経済学のためのパソコン入門』
良永康平（ 担当： 共著）
大月書店 1988年9月
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『EC諸国の産業連関構造(Ⅰ)(Ⅱ)』
良永 康平（ 担当： 単著）
『統計研究参考資料』 日本統計研究所 1987年8月
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『パーソナルコンピュータへの誘い』
良永康平（ 担当： 共著）
法政大学出版局 1987年7月
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Ａ．マーチャーシュ「経済理論におけるマルクスとケインズの類似性」
良永 康平（ 担当： 単著）
法政大学日本統計研究所『統計研究参考資料－ハンガリーの経済学』 1986年8月
MISC
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西ドイツ民間研究所産業連関表の検討 : MODOP推計法を中心に
良永 康平
一橋論叢 97 ( 3 ) 346 - 366 1987年3月
講演・口頭発表等
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地域産業連関表からみる関西経済
良永 康平
関西大学経済・政治研究所 第194回産業セミナー 2011年12月
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ドイツのガス化と非原発化
良永康平
一橋大学経済研究所会議室 2011年3月
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地球温暖化の現状・食と農と環境
良永 康平
吹田市役所本庁舎 2007年11月
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地球環境問題と経済統計 －地球温暖化を中心として－
良永 康平
経済統計学会関西部会 2007年4月
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ＥＵ国際産業連関表による国際分業構造の分析
良永 康平
横浜国立大学大学院主催国際セミナー「日本・中国を中心とする東アジアの経済統合と貿易・環境」 2007年2月
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「ドイツの環境と環境教育」
良永 康平
『書評』（関西大学生活協同組合） 2006年4月
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国際的視点からみた日本産業連関表
良永 康平
環太平洋産業連関分析学会 2003年11月
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グローバリゼーションとＥＵ統合
良永康平
吹田市立千里市民センター 2002年10月
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統計からみた近畿の経済構造
良永康平
阪急グランドビル 2002年9月
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人口動態統計ミクロデータの利用
良永 康平
経済統計学会 1998年9月
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EUにおける経済構造の分析
良永 康平
経済統計学会 1996年10月
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日独比較ＩＯプロジェクト
良永 康平
経済統計学会関西部会（関西大学） 1996年6月
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経済のストック化とバブル
良永康平
吹田市立千里市民センター 1993年6月
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日本産業連関表のＥＣ型への組み替えについて
良永 康平
経済統計学会関西部会（立命館大学） 1990年4月
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産業連関表における付加価値税の処理法について
良永 康平
経済統計学会関西部会（大阪府立大学） 1989年10月
Works(作品等)
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地域経済の活性化-山陰地方の調査研究-
良永 康平, 藤岡光夫
1992年
共同研究・競争的資金等の研究課題
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95改定ESA産業連関表によるEU国際産業連関表の作成とEU統合分析
研究課題/領域番号：15530147 2003年 - 2005年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
良永 康平
配分額：2600000円 （ 直接経費：2600000円 ）
本研究の目的は、新たなヨーロッパ国民経済計算体系(95ESA)に基づくEUの産業連関表を解明し、それに基づいて21世紀を展望するような新たなEU国際産業連関表を作成し、またこれに基づいてEU統合の過程を検討し総括することである。このために、研究最終年にあたる平成17年度は平成15・16年度の研究成果をもとに、2000年EU国際産業連関表を作成・分析した。対象国は、ベルギー、デンマーク、ドイツ、フランス、イタリア、ハンガリー、オランダ、オーストリア、ポーランド、フィンランド、スウェーデン、イギリス、スペインのEU13カ国である。この表の特徴は、1)国際産業連関表としては初の中欧諸国を組み入れたこと、2)生産者価格ではなくて基本価格による財貨・サービスの評価であること、3)EUの新しい共通産業分類による標準産業連関表を用いているために、EU諸国間の比較可能性が従来よりも高いこと、4)サービス貿易統計の充実により域内各国間のサービスフローの推計精度が高まったこと、などである。域内貿易依存構造の変化を捉えるために、付帯表として11カ国からなる1995-2000年接続EU国際産業連関表も作成した。この国際産業連関表を利用して、EU13カ国間の域内貿易依存構造の分析等をおこなった。その結果、たとえばドイツへの生産誘発依存度はハンガリーが最も高く、全体としてハンガリーの生産の約11%、特に輸送機械で約40%、一般機械で33%の生産がドイツの最終需要によって誘発されており、オーストリアの8%、オランダの7%、ベルギーやポーランドの6%を上回るドイツへの依存度となっていることがわかった。また接続表の分析からは、オーストリア、スペイン、フランス、ドイツ等で95年からの5年間にEU域内への生産誘発依存度が高まっていることがわかった。これらの研究成果は近く公表の予定である。
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国際産業連関表によるEU統合過程の分析
研究課題/領域番号：12630034 2000年 - 2002年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
良永 康平
配分額：2500000円 （ 直接経費：2500000円 ）
本研究の目的は、EU諸国の最新の産業連関表を検討・分析しつつ、70〜80年代だけではなく、90年代までも展望しうるような新たなEU国際産業連関表を作成・分析することである。平成12〜13年度は、最新のデータである90年代の貿易データや各国産業連関表の入手と検討を行った。そしてその研究を基に、研究最終年度にあたる本年度は、本格的な国際産業連関表を試作し、様々な分析を試みた。
EU国際産業連関表として作成したのは、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、ベルギー、オランダ、デンマーク、アイルランド、スペイン、ポルトガルの10カ国を対象国とし、各国とも25部門の共通産業分類に内生部門を調整した巨大な表(内生25部門×10カ国)である。時系列でも分析が可能なように、1985-1990-1995年の接続表も完成させた。この作成にあたって、各国の産業連関表はもちろん必要であるが、どうしても入手できないものに関しては、EU統計局のEURO法によって推計を行った。これらの基礎データをもとに、財貨やサービス貿易の統計によって輸出ベクトルを相手国及び財貨・サービス別に分割し、相手国のEU域内輸入表の構成比を参照しつつデータを埋め込んでゆき、最後に行和・列和バランスを調整した。この生産者価格評価の産業連関表を用いて、単一欧州議定書(1986年)〜市場統合(1993年)を経てEUの第4次拡大(1995年)に至る過程を、主として相互依存・連関の変化という観点から分析・考察した。さらに付帯研究として、アジア経済研究所の作成しているアジア国際産業連関表との比較も試みた。連関度・相互依存度はEU諸国の方がいずれの年も高く、特にスペインの域内化が顕著であること、しかし1995年には両地域で相互依存度が若干低下していることが看取された。今後、分析結果だけではなく国際産業連関表自体も公表する予定である。 -
産業連関の日独総合比較研究
研究課題/領域番号：09630021 1997年 - 1999年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
良永 康平
配分額：2900000円 （ 直接経費：2900000円 ）
本研究では、産業連関表を用いた日本とドイツの総合的な比較研究が行われた。平成9〜11年度における研究の概要、及び研究で得られた知見は以下の通りである。
1.1960-1990日独接続産業連関表の作成と分析によって、1960年にはドイツの方が高度成長を先行させており、日本との格差も大きかったが、この30年間に逆転したこと、その中で、何が劇的変化を遂げ、何が依然として同一構造であるのかを解明した。2.1987年の遡及産業連関表によって、旧東ドイツは財貨の生産が中心で、サービス化といった西側の潮流から極めて遅れた状況にあったこと、しかしコメコン諸国への輸出に大きく依存した経済構造であったことを示した。3.統一後のドイツ経済を考察し、90年代前半の設備投資の低迷、後半の建設投資の減少にも影響されて、景気後退と特に製造業で就業者の減少が起こり、その結果として日本以上にサービス産業の比率が高まったことを解明した。4.ドイツ-EU間の国際産業連関表の試作を行い、圧倒的に高い相互依存状況を分析した。一方、日本-ドイツ2国間国際産業連関表からは、依存度は依然低いものの着実に相互依存を深めていることを検証した。5.日本の中部地方とドイツのバーデン・ヴュルテンベルク州の地域産業連関分析を行い、両地域における自動車生産の意味について考察した。その結果、中部地方はドイツと比べても、圧倒的に自動車生産に依存した地域であることが判明した。6.二酸化炭素排出構造の日独比較では、80年代中盤よりドイツの方が排出総量自体は少なくなったが、石炭等のエネルギー使用の多さによって、家計からの直接的発生ではドイツの方が多いことを解明した。7.世界で初めて作成されたドイツ連邦統計局の物的産業連関表を検討し、生産や消費活動が誘発構造を通していかに大気や水などの非生産自然資産に依存しているか等を解明した。 -
EC市場統合の産業連関分析
研究課題/領域番号：06730010 1994年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 奨励研究(A)
良永 康平
配分額：800000円 （ 直接経費：800000円 ）
1994年度の研究はまず第1に、EU市場統合を目指して活発に行われた80年代後半の経済活動の中で、各国の産業連関構造はどのように変わったかという点の解明に重点がおかれた。ドイツ90年表、イギリス90年表、イタリア88年表、スペイン88年表などが収集され、各国レベルで80年代後半の接続分析をおこなった。特に大きな構造変化が生じたのは、南欧のスペインやポルトガルである。これにはもちろんEU加盟が大きく影響しているが、輸出入においてEUへの特化がさらに進み、生産や雇用のEUへの依存度も大きく上昇している。しかし製品を生産、輸出するためのEUからの輸入も大幅に増加しているために、自給自足率が3%程度低下するという問題も生じている。この点は今後EUに加盟する諸国の経済を考察する際にも重要な視点となる。一方、南欧への輸出を著しく増やしたドイツやイタリアなどでは、もちろん活発な域内輸出が国内経済の成長を促進したが、好景気に支えられて民間消費や固定資本形成も大きく寄与したことが分析された。研究成果は95年度に公表予定である。
第2に、EU国際産業連関表をさらに拡張するための基礎研究をおこなった。一つは国際産業連関表を作成する際のMirror Statistics Puzzleと呼ばれる貿易統計の問題点である。OECDや国連統計よりもEU統計局の方が、域内貿易に関しては誤差が少ないことを明らかにした。さらに1990年表を作成する際にも重要となる旧東独の産業連関表についても、連邦統計局の内部資料を入手し、旧西独との類似性や相違を中心に検討を行なった。国内生産の輸出依存度が高い点では旧西独と同様であるが、生産技術の遅れによって、褐炭を中心にエネルギー依存度が旧西独よりも著しく高い実態が明らかになった。これについても、1985年EU国際産業連関表の改訂版とともに近く公表予定である。 -
EC市場統合の産業連関分析
研究課題/領域番号：05730010 1993年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 奨励研究(A)
良永 康平
配分額：800000円 （ 直接経費：800000円 ）
1993年1月からEC市場統合がスタートしているが、EC諸国は実際には、それ以前から始まった不況を脱しきれずにいる。本研究の最終的な目的は、この市場統合による輸出入構造の変化が、EC諸国の生産や雇用に与える潜在的な効果を推定することにある。
そのためにまず、EC諸国間の最新の産業連関構造を明らかにする必要があった。EC諸国を含めた多国間産業連関表が平成5年度に通産省から公表されたので、これを用いて、日本及びアメリカとの関連でEC3国(ドイツ、フランス、イギリス)の輸出入による生産連関構造の分析をおこない公表した。最終需要の生産誘発効果やユニット・ストラクチュア分析などによって、アメリカへの依存の方が大きい産業もあるものの、全体としてはEC諸国間の緊密な中間財依存構造がみられることが明らかにされた。
続いて、統一的フォーマットとして公表されているものとしては最新の1985年産業連関表を用いて、1975年〜1985年の接続分析をおこない、EC諸国の連関がどのように推移してきているかを分析した。この分析は特にEC域内からの輸入マトリックスを用い、域内への依存構造の推移を明らかにした点に特徴をもっている。
さらに、市場統合の潜在効果を推計するための産業連関表として、EC7カ国(ドイツ、フランス、イギリス、イタリア、オランダ、デンマーク、アイルランド)をリンクした1985年国際産業連関表を試作し、付加価値税の接近化に関する若干の分析をおこなった。ベルギー表の公表が遅れているため含まれていない点、輸入がCIF価格評価にとどまり生産者価格評価ではない点など、未だいくつかの問題を抱えているが。これらの改善をおこなった上で再度いくつかのシミュレーション分析をし、公表する予定である。 -
EC市場統合の産業連関分析
研究課題/領域番号：04730011 1992年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 奨励研究(A)
良永 康平
配分額：800000円 （ 直接経費：800000円 ）
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EC諸国の産業連関構造の分析
研究課題/領域番号：02730007 1990年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 奨励研究(A)
良永 康平
配分額：900000円 （ 直接経費：900000円 ）
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ドイツ連邦共和国における産業連関構造の分析
研究課題/領域番号：62790079 1987年 - 1988年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 奨励研究(A)
良永 康平
配分額：2000000円 （ 直接経費：2000000円 ）
社会貢献活動
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環太平洋産業連関分析学会・学会賞選考委員
2021年10月 - 2023年9月
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吹田市資源リサイクルセンター指定管理者候補者選定委員会委員
2020年10月
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高槻市指定管理者選定委員会委員
2016年4月
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総務省統計局産業連関技術会議委員
2016年4月
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吹田市廃棄物減量等推進審議会委員
2016年4月
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高槻市指定管理者選定委員会委員
2013年4月
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総務省統計局産業連関技術会議委員
2012年4月
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環太平洋産業連関分析学会和文誌編集責任者
2004年4月 - 2008年3月
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経済統計学会関西支部事務局長
1998年4月 - 2000年3月
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男女共同参画社会・神戸婦人大学講師
1997年4月 - 2001年3月
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島根総合研究所客員研究員
1991年10月 - 1992年3月
教育内容・方法の工夫（授業評価等を含む）
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・「経済学演習」では大学内の輪読・討論だけでは時間的にも内容的にも不足なので、年間5回程度の合宿と、農場・工場・廃棄物処理施設等の訪問・見学を行っている。また吹田市や生協と市民・学生向けの冊子「エコプレス」を年4回共同作成し、学生の問題意識や問題解決能力の涵養に努めている。さらには様々なプレゼンテーション大会、ディベート大会に出場し、発表や議論をする能力も高めている。 ・「統計学」「経済統計学」では、数学に苦手意識を持っている文系学生に配慮して数式をなるべく控え、図解や例題を多用して説明している。また数理統計的な知識だけではなく、実際の統計調査や政府統計等についても学べるようにしている。またレポートをしばしば課すことによって、どこがわからないのか、なぜわからないのかを学生自身が自覚できるようにしている。さらに主として関西大学の学生向けに、関西在住の若手研究者とともにテキストを共同執筆・刊行し、改訂・更新している（『よくわかる統計学Ⅰ・Ⅱ』ミネルヴァ書房）。 ・「食と環境」という科目を全学の環境教育のための導入教育として創設・導入し、3年間実施した。このために講義担当者全員でテキストを執筆した（若森章孝編(2008)『食と環境』晃洋書房）。3年間で延べ1千名の学生が受講したが、わかりやすさもあり学生からは概ね好評だったと思われる。現在テキストを改訂中であり、改訂後に再度講義を編成する予定である。 ・「統計学研究講義」（大学院）では、学部の講義ほど履修者も多くないために機動的な講義運営が可能である。したがって理論を学ぶだけではなく、ＰＣを用いた実践的な応用統計学が身につくように工夫し、また各経済分野で修士論文を書くために最低限必要な統計学を習得できるようにしている。
作成した教科書、教材、参考書
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金子治平・上藤一郎(2007)『よくわかる統計学Ⅰ －基礎編－』ミネルヴァ書房 （Ⅴ章「確率の基本」、Ⅵ章「確率変数と分布」執筆担当、改訂版を2011に出版） 御園謙吉・良永康平(2007)『よくわかる統計学Ⅱ －経済統計編－』ミネルヴァ書房 （編者、Ⅰ章「経済統計の種類と分類」、Ⅷ章「国民経済」、付録「行列計算入門」等執筆担当、改訂版を2011に出版） 若森章孝編(2008)『食と環境』晃洋書房 （第2章「日本のフードシステムの環境負荷」、第3章「日本の食・農は持続可能か」担当）
教育方法・教育実践に関する発表、講演等
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特になし
その他教育活動上特記すべき事項
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・経済学演習（ゼミ）は経済学部ゼミナール大会に10年以上連続して出場し、ゼミ対抗のディベート部門やプレゼンテーション部門に出場している。プレゼン部門では、2008～2010年までの3年間連続して最優秀賞を獲得した。また、日本学生経済ゼミナール関西ブロック大会にも2008年以降連続出場し、2008年は準優勝、2009～2011年は優勝をしている。さらにプレゼン能力・ディベート能力だけでなく筆記能力も高めるために、生協の『書評』（年2回発行）に必ず投稿させ、また吹田市と協力して市民向けパンフ『エコプレス』（年4回）を発行している。 ・関西大学高大連携センター長として、関西大学教員の様々な高校等への派遣・模擬講義やセミナー等の企画・実施に携わってきた（任期：2007～2012年）。個人としても、関大3セミナー（環境セミナー）を企画・講演し、また毎年いくつかの高校で、大学で学ぶ統計学や環境経済学に関する模擬講義を行っている（例．2010年9月関西大学北陽高校、2011年9月平城高校等）。 ・吹田市や吹田市NPO法人「すいた環境学習協会」等からの依頼を受け、「食と環境」、「大学から考える廃棄物」、「大学のエコ・キャンパス化」に関する講義を、吹田市民に対して年1～2回程度実施している。