2024/03/30 更新

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ダイモン シンヤ
大門 信也
DAIMON,SHINYA
所属
社会学部 教授
職名
教授
外部リンク

学位

  • 博士(政策科学)

研究分野

  • 人文・社会 / 社会学  / 環境社会学

学歴

  • 青山学院大学   文学部   史学科

    - 1999年

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    国名: 日本国

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  • 法政大学   社会科学研究科   政策科学専攻

    2008年

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    国名: 日本国

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  • 福島大学   地域政策科学研究科

    2002年

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経歴

  • 関西大学   社会学部   准教授

    2013年4月 - 現在

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  • 関西大学   社会学部   助教

    2010年4月 - 2013年3月

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所属学協会

委員歴

  • 環境社会学会   震災原発事故特別委員 委員長  

    2019年6月 - 現在   

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    団体区分:学協会

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  • 環境社会学会   震災原発事故特別委員会  

    2017年6月 - 2019年6月   

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    団体区分:学協会

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  • 宝塚市   再生可能エネルギー推進審議会委員  

    2013年10月 - 2014年9月   

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    団体区分:自治体

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  • 環境社会学会   研究活動委員会  

    2011年6月 - 2017年6月   

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    団体区分:学協会

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論文

  • 不正義の感覚にもとづく問責‐答責関係の形成――規範概念としての「社会」の構想

    大門信也

    法政大学出版局   pp. 173-196   2012年4月

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    『規範理論の探究と公共圏の可能性』(舩橋晴俊・寿福真美編)に収録

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  • 震災復興のための再生可能エネルギー事業のあり方を考える――ローカルなマネーの活用可能性と諸課題

    大門信也

    政経研究   (97): pp. 17-28 ( 97 )   17 - 28   2011年12月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:政治経済研究所『政経研究』編集委員会  

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  • 社会学的サウンドスケープ論は何を問うのか?

    大門信也

    サウンドスケープ   12(1): pp. 1-8 ( 1 )   1 - 8   2010年11月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本サウンドスケープ協会  

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  • 責任実践としての近隣騒音問題--「被害を訴えることの意味」の規範理論的考察

    大門信也

    環境社会学研究   14: pp. 155-169   155 - 169   2008年11月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:環境社会学会  

    本稿の目的は責任実践の観点から,近隣騒音の被害を訴えることの意味について考察し,この問題への適切な制度的対処のあり方を探ることにある。この目的のために「騒音被害者の会」に関する文献資料および聞き取り調査のデータを分析したところ,1970年以降,この会が個々の会員の解決へ取り組みを支援してきたことがわかった。とりわけ騒音被害者の会は,会員たちが粘り強く相手に責任を問い,応答を求め続けることを促してきた。こうした活動は,<問責-答責関係>を構築する努力として理解できる。このような実践において「責任」は,何か負担すべき実体や誰かへの配慮としてのみならず,責任を問いそれに答える人々の関係および過程としての特徴を色濃く有していると理解できる。このような考察にもとづき筆老は,近隣騒音問題に対処するためには,<問責-答責関係>を維持するという観点のもとに行政制度を再吟味する必要があると提言する。また<問責-答責関係>の視座が,環境社会学にとって重要な規範理論的枠組みであることを指摘する。

    CiNii Books

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    その他リンク: http://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/10451035

  • 新幹線振動対策制度の硬直性と<正統化の循環>

    大門信也

    社会学評論   59(2): pp. 282-298 ( 2 )   281 - 298   2008年9月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本社会学会  

    日本では1970年代前半に公害反対運動を大きな契機として,公害・環境問題に対処する諸制度が形成された.これらが制定され30年を経た今日,その運用過程においてどのような問題が生じているのかを明らかにする必要がある.そこで本稿では,新幹線公害対策制度とそれをめぐる紛争事例を取りあげ,第1に,制度が硬直的に運用されることでどのような問題が生じているのか,第2に,なぜ硬直的運用が生じてしまうのかについて検討した.その結果,この制度が,技術的対策が可能かどうかに関する情報を重視する一方で,受苦が発生しているかどうかに関する情報を相対的に軽視して作られており,またその制度が硬直的に運用されることで,受苦の実態が看過され,地域からの制度の見直し要求が看過されている実態が明らかになった.こうした制度の硬直的運用は,直接的には,沿線に生じる受苦の把握が軽視され,本来手段にすぎない環境基準値の達成が目的化されることにより生じていることが確認された.さらにそれを恒常的に生じさせる構造的要因として,制度の運用の中心的な担い手である行政と専門家とが相互に正統性を付与しあう構造的関係が見出された.本稿ではこれを〈正統化の循環〉と呼ぶ.この問題を打破するためには,振動に関する審議会への公衆衛生学者の参与,制度運用の中での定期的な疫学的調査の実施等,幅広い受苦情報を意志決定過程に取り込む必要があると考える.

    DOI: 10.4057/jsr.59.281

    CiNii Books

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    その他リンク: https://jlc.jst.go.jp/DN/JALC/00348914700?from=CiNii

  • マイノリティを生みだす認識の社会的構造――拡声器騒音被害をめぐって

    大門信也

    環境社会学研究   9: pp. 92-106 ( 9 )   92 - 106   2003年10月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:環境社会学会  

    本稿では市街地で流されるBGMやマナー放送,あるいは防災無線放送などにより生じる拡声器騒音被害について考察する。拡声器騒音は主観的な被害現象であることから従来の工学的騒音研究とは異なる視点からの分析が必要となる。そこで,拡声器騒音問題を人々の拡声器音に対する意味づけの対立と捉え以下の分析を行った。まず拡声器騒音をめぐる言説を概観したところ,この問題が受容者=多数派/被害者=少数派という図式で認識されていることが確認された。次に防災無線に関する意識調査結果と街路に流されるBGMに関する意識調査結果を分析したところ,拡声器騒音被害についての人々の認識は音を肯定する人と音を聞いていない人を同一視し,音をうるさいと感じる人をマイノリティ化させることにより立ち現れていることが明らかになった。こうした分析をつうじて受容者=多数派/被害者=少数派という認識自体が被害を生みだしていること,そしてそうした認識を現出させてしまう不特定多数の人々に音を聞かせる行為自体の加害性を指摘する。

    CiNii Books

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    その他リンク: http://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/10450893

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書籍等出版物

  • 誰が負を引き受けるのか――原発・ダム・空港立地をめぐる紛争と市民社会

    大門信也, 湯浅陽一, リンダマン香織( 担当: 編集)

    世界思想社  2012年3月  ( ISBN:9784790715610

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MISC

  • 座談会 社会学者からみた政策ツールとしてのノイズマップ (特集 ノイズマップの利用可能性) 招待

    箕浦一哉, 大門 信也, 平栗 靖浩

    騒音制御   43 ( 3 )   112 - 117   2019年6月

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    記述言語:日本語   掲載種別:記事・総説・解説・論説等(学術雑誌)  

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  • 2000年代の舩橋晴俊先生

    大門 信也

    舩橋惠子編『舩橋晴俊――研究・教育・社会変革に懸けた一筋の道』   2015年7月

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    掲載種別:記事・総説・解説・論説等(その他)  

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  • レポート:シンポジウム「個人化社会とサウンドスケープ」

    大門信也

    サウンドスケープ   14   27 - 33   2013年5月

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    記述言語:日本語   掲載種別:速報,短報,研究ノート等(学術雑誌)  

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  • 解説:今日の聴覚体験をめぐる論点:サウンドスケープ研究とポピュラー音楽研究の接点を意識して

    大門信也, 小川博司

    サウンドスケープ   14   41 - 42   2013年

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    記述言語:日本語   掲載種別:速報,短報,研究ノート等(学術雑誌)  

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  • 「サウンドスケープ」の現在形:インタノイズ2003(韓国、済州島)での場合

    大門 信也

    サウンドスケープ   6   95 - 96   2004年7月

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    記述言語:日本語   掲載種別:速報,短報,研究ノート等(学術雑誌)  

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講演・口頭発表等

  • The Limit of Technical Solutions in Institutions for Pollution Control: A Case Study of Institutions for Monitoring Vibrations Caused by Trains, in Japan

    Shinya DAIMON

    2009年11月 

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    開催地:taiwan  

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受賞

  • 守田栄論文賞

    2009年5月   日本騒音制御工学会   新幹線騒音・振動による主観的健康の低下

    岸川洋紀, 松井利仁, 内山巌雄, 大門信也

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教育内容・方法の工夫(授業評価等を含む)

  • 【講義科目】 ・資格資料をできる限り多く提示しながら進めることで、理解の促進をはかっている。またそれぞれのトピックに関連するドキュメンタリー映像などを見せることで、より具体性をともなった理解を促している。 ・講義内容のうち、一つのトピックに対して必ず一回以上、当日の授業に対する理解を文章にまとめさせ提出させている。次の授業の冒頭にいくつか優秀なものをピックアップし、書画カメラにて提示し、それに対するコメントを行っている。受講者自身の言葉で「おさらい」をすることで、受講者全体の理解の底上げをはかっている。 ・上記に加えて、受講者の感想、コメント、考察なども、必要と思われるものについてコメントをさしはさみながら受講者全体にフィードバックしている。これにより講義に対話性を持たせている。 【演習科目】 ・専門演習では、特定の問題を共通研究課題として、現地見学・調査とそのレポート、学内での関連文献の読み込みと討論を組み合わせて行っている。これにより、社会問題を多角的に理解するための方法の習得を促している。 ・基礎演習科目では、様々な課題を学期内に複数回提出させ、またそれにコメントを付してフィードバックするという繰り返し作業を行っている。これにより、授業外での学習を促すとともに、より小刻みなステップアップができるように留意している。また優秀なものについては、全員に提示し公開でコメントすることで、受講者全体の理解促進をはかっている。 ・課題の提出・再提出など再チャレンジの機会を個別に設定することで、学習水準の底上げをはかっている。

作成した教科書、教材、参考書

  • ・これまで教材は独自に作成したものを中心に使用している。 ・作成にかかわった教科書には下記のものがある。 舩橋晴俊編,2011,『環境社会学』弘文堂. *コラム「再生可能エネルギーと地域間連携」(216頁)を担当執筆した。再生可能エネルギーの普及に関して、東京都など先進自治体を中心に取り組まれている「地域間連携」構想について解説を行った。

教育方法・教育実践に関する発表、講演等

  •  特になし

その他教育活動上特記すべき事項

  • ・ 高大連携の一環として模擬授業を行っている。2010年は9月に西宮(市立)高等学校、2011年は11月に京都府立西乙訓高等学校で行った。いずれも受講者は2年生で、講義タイトルは「社会学の眼差し」であった。高校生の日常生活に即したに身近な話題を盛り込んだり、受講者に簡単な実演をしてもらうなどの参加型の形式を取り入れることで、高校までとは異なる大学ならではの学びの面白さを提示するよう努めている。