所属
経済学部 教授
職名
教授
連絡先
外部リンク
イシイ アキラ
石井 光
ISHII,Akira
学位
-
博士（経済学） （ 2008年7月 ）
研究キーワード
-
知的財産制度
-
R&Dスピルオーバー
-
競争政策
-
企業の戦略的行動
研究分野
-
人文・社会 / 理論経済学
-
人文・社会 / 経済政策
学歴
-
学習院大学 経済学研究科 経済学専攻
1999年 - 2008年
-
学習院大学 経済学研究科 経済学専攻
2008年 - 1999年
-
学習院大学 経済学部 経済学科
- 1997年
経歴
-
関西大学 経済学部 教授
2016年4月
-
関西大学 経済学部 准教授
2010年4月 - 2016年3月
-
札幌学院大学 経済学部 准教授
2009年4月 - 2010年3月
-
札幌学院大学 経済学部 専任講師
2005年4月 - 2009年3月
-
財団法人 知的財産研究所 知的財産特別研究員
2004年4月 - 2005年3月
所属学協会
-
日本経済学会
-
日本応用経済学会
論文
-
Vertical Separation and Integration in a Utility Industry Where Entrants Invest to Reduce Cost Disadvantages
ISHII, Akira
Kansai University, Review of Economics No.18, pp.69-89 2016年3月
-
内生的スピルオーバーを伴った共同研究開発の効果
石井 光
関西大学 経済論集 第65巻 第4号,19-34頁 2016年3月
-
自然独占部門と競争部門が垂直分離された産業における戦略的投資と接続料金規制
石井 光
関西大学 経済論集 49～65頁． 第65巻 第2号,49～65頁 49～65頁. 2015年9月
-
Access Price Regulation and Strategic Infrastructure Investment under Free Entry and Exit
ISHII, Akira
The Economic Review of Kansai University Vol.65, No.1, pp.113-133 2015年6月
-
Access Price Regulation and Strategic Infrastructure Investment
ISHII, Akira
The Economic Review of Kansai University Vol.65, No.1, pp.89-111 2015年6月
-
スピルオーバーを伴った2つの垂直的関係にある寡占における共同研究開発の厚生効果 査読
石井光
応用経済学研究 第1巻,29-40頁 2009年5月
-
知的財産権の保護の強さが垂直的関係にある企業間の共同研究開発に与える影響
石井光
特許庁委託 平成16年度産業財産権研究推進事業報告書 2005年3月
-
Cooperative R&D between vertically related firms with spillovers
A Ishii
INTERNATIONAL JOURNAL OF INDUSTRIAL ORGANIZATION 22 ( 8-9 ) 1213 - 1235 2004年11月
-
高齢者の生活実態に関する一考察
篠崎武久, 石井光
信託研究奨励金論集 第20号,139-155頁 1999年11月
書籍等出版物
-
Strategic Investment, Knowledge Spillovers, and Regulation in Vertically Related Industries
Akira Ishii（ 担当： 単著）
共同文化社 2009年4月
-
国際労働比較 2004
笹島芳雄, 石井光, 石井加世子, 井口泰, 直井道生, 中島史明（ 担当： 共著）
独立行政法人 労働政策研究・研修機構 2004年1月
MISC
-
<修士論文概要> 産業内,産業間スピルオーバーを伴った寡占における共同研究開発の社会厚生効果
石井 光
学習院大学大学院経済学研究科・経営学研究科研究論集 9 ( 1 ) 17 - 19 1999年4月
講演・口頭発表等
-
Technology Transfers without Compensation to Help Rival Firms
ISHII, Akira
The CiTiP IP Group Meeting 2016年10月
-
Access Price Regulation and Strategic Infrastructure Investment in Vertically Related Markets
石井 光
関西大学経済学会 第27回夏期研究大会 2011年7月
-
Access Price Regulation and Strategic Infrastructure Investment in Vertically Related Markets
石井 光
関西大学経済学部 研究ワークショップ 2011年4月
-
Access Price Regulation and Strategic Infrastructure Investment in Vertically Related Markets
石井 光
京都大学 国際経済学セミナー（応用ミクロ経済学ワークショップと共催） 2011年2月
-
Access Price Regulation and Strategic Infrastructure Investment in Vertically Related Industrie
石井光
公正取引委員会競争政策研究センター インフォーマル・ワークショップ 2009年6月
-
Access Price Regulation and Strategic Infrastructure Investment in Vertically Related Industries
石井光
関西学院大学 産業組織論ワークショップ 2009年3月
-
スピルオーバーを伴った2つの垂直的関係にある寡占における共同研究開発の厚生効果
石井 光
日本応用経済学会 2006年度春季大会 2006年6月
-
知的財産権の保護の強さが垂直的関係にある企業間の共同研究開発に与える影響
石井 光
知的財産セミナー（特許庁委託） 特別研究員成果報告会 2005年3月
-
内生的スピルオーバーを伴った共同研究開発の効果
石井光
日本経済学会2001年度秋季大会 2001年10月
-
スピルオーバーを伴った垂直的関係にある企業間の共同研究開発
石井光
日本経済学会 2000年度秋季大会 2000年9月
受賞
-
第一回 日本応用経済学会 奨励賞
2007年11月 日本応用経済学会
共同研究・競争的資金等の研究課題
-
企業の海外市場参入形態の選択と技術開発投資および次善の貿易投資協定に関する研究
研究課題/領域番号：15K03488 2015年4月 - 2019年3月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
菅田 一, 石井 光
配分額：4420000円 （ 直接経費：3400000円 、 間接経費：1020000円 ）
自国に2企業、外国に1企業が存在する国際寡占下の2国モデルを想定し、以下の3段階ゲームの均衡を導出した。第1段階で、自国の企業1と企業2は外国市場に輸出で参入するか、それとも直接投資（FDI）を行い、現地に子会社を設立し、その工場から外国市場に供給するのか、いずれかを選択する。第2段階では、企業1と2は自社の限界費用を削減する研究・開発（R&D）投資水準を選択する。第3段階において自国市場と外国市場において、企業1、2、そして3がクールノー型数量競争を行う。そして、貿易自由化および投資自由化が自国および外国の経済厚生にいかなる影響をもたらすのか理論分析を行った。
担当経験のある科目（授業）
-
産業組織論
2005年5月 - 現在
-
ミクロ経済学
2005年4月 - 現在
教育内容・方法の工夫（授業評価等を含む）
-
「初級ミクロ経済学」（学部）： ・受講生のほとんどが経済学を初めて学ぶ学生なので、経済学的な考え方が早く身に付くように、教科書以外にも身近な事例を挙げて講義を行っている。 ・毎回、前回の復習を行い、前回と今回の授業のつながりを確認している。 ・補充問題を作成し、その解説を補講でTAに依頼している。 「産業組織論」（学部）： ・受講生が授業を聞きながら空欄を埋める形式のオリジナル講義ノートを配布している。講義ノートを配布する目的は、受講生全員が授業の内容を聞き逃さず最低限理解して欲しい基礎知識を習得させること、教科書で扱われていないトピックスを提供すること、また教科書だけでは不十分な演習問題を提供することにある。 ・数学の苦手な受講生も多いため、言葉と図表を用いた解説を心がけている。数式を使って解説する場合は、数式の意味となぜ数式を用いるのかを丁寧に説明している。 「経済学演習」（学部）： ・正規の授業以外にサブゼミ（週1コマ）を実施している。正規の授業は、企業の戦略的行動や産業の動きを研究する際に必要な経済学の知識、および発表やディスカッションのスキルを習得させることを目的としている。一方、サブゼミは、学内外のゼミナール対抗戦の準備と研究を目的としている。 ・毎年、学内外のゼミナール対抗戦に出場し、研究成果の報告やディベートを行っている。 「M産業組織論研究」（大学院）： ・世界的に定評のある産業組織論のテキストを利用して、現実の企業行動の分析および政府の規制や法律の評価に経済学をどのように応用するのかを解説し、受講生に学術雑誌や文献を読解できる専門知識を習得させている。 ・産業組織論の重要な先行研究や最新の研究課題を提供することによって、受講生に研究課題を見つけるヒントを提供している。
作成した教科書、教材、参考書
-
「初級ミクロ経済学」、「産業組織論」（学部）： 教科書は市販本を使っているが、オリジナル講義ノートを毎回配布している。講義ノートはweb上に掲載し、受講生が自由にダウンロードできるようにしている。 「M産業組織論研究」（大学院）：世界的に定評のある産業組織論のテキストを採用し、さらに関連する学術論文を適宜提供している。
教育方法・教育実践に関する発表、講演等
-
特になし
その他教育活動上特記すべき事項
-
特になし