2024/07/15 更新

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マブチ リョウゴ
間淵 領吾
MABUCHI,Ryogo
所属
社会学部 教授
職名
教授
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学位

  • 文学修士 ( 1989年3月 )

研究キーワード

  • 公正観

  • 日本人論

  • 世論

  • 公平感

  • 計量社会学

  • 社会意識

  • 社会意識;世論;公平感;公正観;日本人論;

  • 社会調査論

  • 社会調査論;計量社会学;

研究分野

  • 人文・社会 / 社会学

学歴

  • 中央大学   文学研究科   社会学

    1992年

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    国名: 日本国

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  • 中央大学   文学部   哲学科社会学専攻

    - 1987年

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    国名: 日本国

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経歴

  • ニュージーランド国立オークランド大学アジア研究学部客員研究員

    2008年4月 - 2009年4月

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  • 関西大学社会学部教授

    2008年4月

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  • 関西大学大学院社会学研究科博士課程前期課程社会学専攻社会調査論研究兼担

    2007年4月 - 2008年3月

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  • 関西大学大学院社会学研究科博士課程前期課程社会学専攻社会調査論研究兼担

    2007年4月

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  • 関西大学大学院社会学研究科博士課程前期課程社会学専攻社会調査実習兼担

    2005年4月

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  • 関西大学社会学部助教授

    2004年4月 - 2007年3月

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  • 同志社女子大学学芸学部嘱託講師

    2003年9月 - 2004年3月

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  • 奈良大学社会学部 助教授

    2001年4月 - 2004年3月

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  • 奈良女子大学文学部 非常勤講師

    1999年4月 - 2002年3月

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  • 奈良大学社会学部 専任講師

    1997年4月 - 2001年3月

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  • 帝京大学文学部 非常勤講師

    1995年4月 - 1997年3月

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  • 法政大学社会学部 非常勤講師

    1993年9月 - 1995年3月

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  • 中央大学文学部 非常勤講師

    1992年4月 - 1997年3月

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所属学協会

  • 数理社会学会

    1992年10月 - 現在

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  • 関東社会学会

    1991年6月 - 2007年6月

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  • 日本社会学会

    1988年4月 - 現在

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  • 日本家族社会学会

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委員歴

  • 数理社会学会   選挙管理委員  

    2004年 - 2005年   

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  • 日本社会学会   データベース委員  

    2003年 - 2006年   

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  • 数理社会学会   計量社会学ハンドブック編集委員  

    2002年   

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  • 数理社会学会   編集委員  

    2001年 - 2003年   

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  • 日本家族社会学会   第8回大会実行委員会委員  

    1998年   

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  • 数理社会学会   事務局  

    1993年 - 1995年   

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  • 関東社会学会   事務局  

    1993年 - 1995年   

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論文

  • 日本人の意見の多様性―1980年以前の国際共同世論調査データの2次分析― 査読

    間淵 領吾

    『社会と調査』一般社団法人)社会調査協会   (15):74-85 ( 15 )   74 - 85   2015年9月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:社会調査士資格認定機構 ; 2008-  

    CiNii Books

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  • How Labor Unions Are Perceived by Members and Union Disassociation in Japan

    MABUCHI Ryogo

    The Japan Institute of Labour Policy and Training (ed.), Japan Labor Review   (4-1): 91-111   2007年1月

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  • 目的にあった解析方法を選ぼう-さまざまな多変量解析手法の特徴-

    間淵 領吾

    第一書林   2006年12月

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  • 自殺と社会的統合:連続的な2つの変数の関連の強さを測る:相関係数

    間淵 領吾, 与謝野有紀

    勁草書房   2006年7月

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  • 社会調査データアーカイブの利用法

    間淵 領吾

    関西大学インフォメーションテクノロジーセンター編ITフォーラム   19:27-44   2005年4月

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    社会調査データアーカイブの意義の検討、国内外の主要なデータアーカイブの紹介、ICPSRデータアーカイブの利用法の解説

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  • 労働組合に関する日本人の意識の変遷-1973~2003年に実施された各種世論調査の結果から-

    間淵 領吾

    東京大学社会科学研究所紀要『社会科学研究』   (56-1):45-84   2004年11月

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  • 二次分析による日本人同質論の検証 査読

    間淵 領吾

    理論と方法   17 ( 1 )   3 - 22   2002年

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    Web of Science

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  • Trends in Japanese Perceptions of Social Justice and Fairness: 1945-1998

    MABUCHI Ryogo

    Japanese Perceptions of Social Justice: How Do They Figure out What Ought to be?   39-59   2000年10月

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  • Sample Characteristics of 1997 Japanese Social Justice Survey

    MABUCHI Ryogo

    Japanese Perceptions of Social Justice: How Do They Figure out What Ought to be?   194-202   2000年10月

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  • 不公平感の趨勢-既存調査の2次分析

    間淵 領吾

    公平感と社会階層(1995年SSM調査シリーズ:8)科研費報告書   /,149-194   1998年3月

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  • 職業カテゴリーによる日本人の職業の序列付け-「職業に貴賎なし」意識の現在

    間淵 領吾

    職業評価の構造と職業威信スコア(1995年SSM調査シリーズ:5)   /,153-180   1998年3月

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  • 社会的不公平感の趨勢-世論調査の時系列分析

    間淵 領吾

    中央大学社会科学研究所研究報告「日本人の公正観」   /,29-77   1996年12月

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  • 全般的不公平感と領域別不公平感

    間淵 領吾

    中央大学社会科学研究所研究報告「日本人の公正観」   /,79-101   1996年12月

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  • 日本人にとって「社会階層」とは何か:自由回答の分析

    間淵 領吾

    社会的公正の研究(科研費報告書、研究代表者:宮野勝)   /,133-153   1996年3月

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  • 区議会議員の社会・政治意識(2)

    川崎嘉元, 間淵領吾

    中央大学文学部紀要   /160,17-31   1995年7月

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  • 現代日本における労働者の中心的生活関心

    間淵 領吾

    中央大学文学部紀要   /156,1-28   1994年6月

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  • 組織参加の規定要因について-労働組合員の組合参加データによる分析

    間淵 領吾

    中央大学文学部紀要   /151,51-71   1993年7月

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  • 社会システムの適応概念について

    間淵 領吾

    論究(中央大学大学院)   /22,77-88   1991年3月

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  • 2つの組織環境制御モデルについて

    間淵 領吾

    中央大学大学院研究年報   /20,117-125   1991年3月

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  • 自治会成員の欲求充足と資源選好

    間淵 領吾

    「多摩地域の総合研究」中央大学社会科学研究所   3/,270-294   1991年2月

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  • 組織の「構造慣性」に関する一試論

    間淵 領吾

    中央大学大学院研究年報   /19,139-149   1990年3月

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書籍等出版物

  • 基礎社会学(新訂第5版)

    間淵 領吾, 片桐新自, 山本雄二, 保田時男, 大和礼子, 永井良和, 宇城輝人, 古川誠, 大門信也, 土屋敦, 吉岡洋子, 内田龍史, 雪村まゆみ, 酒井千絵, 熊野建

    世界思想社  2022年3月 

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  • 基礎社会学(新訂第4版)

    間淵 領吾, 酒井千絵, 永井良和, 片桐新自, 山本雄二, 保田時男, 大和礼子, 宇城輝人, 古川誠, 大門信也, 松原一郎, 加納恵子, 石元清英, 雪村まゆみ, 熊野建( 担当: 共編者(共編著者))

    世界思想社  2018年4月 

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  • 調査を活用するために

    間淵 領吾( 担当: 単著)

    財団法人労働調査協議会  2018年1月 

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  • 基礎社会学(新訂第3版)

    永井良和, 間淵領吾, 大和礼子, 片桐新自, 山本雄二, 保田時男, 古川誠, 大門信也, 松原一郎, 加納恵子, 石元清英, 酒井千絵, 熊野建( 担当: 共編者(共編著者))

    世界思想社  2014年3月 

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  • 基礎社会学(新訂第2版)

    片桐新自, 山本雄二, 間淵領吾, 大和礼子, 永井良和, 古川誠, 架場久和, 岩見和彦, 松原一郎, 石元清英, 酒井千絵, 熊野建( 担当: 共著)

    世界思想社  2010年4月 

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  • ホリデープログラムによる子育て支援

    間淵 領吾( 担当: 単著)

    労働調査  2009年3月 

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    http://www.rochokyo.gr.jp/articles/ab0903.pdf

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  • 『子育て支援先進国』で予想外の一苦労

    間淵 領吾( 担当: 単著)

    財団法人労働調査協議会『労働調査』  2008年7月 

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    http://www.rochokyo.gr.jp/articles/ab0807.pdf

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  • 岩井紀子・保田時男著『調査データ分析の基礎-JGSSデータとオンライン集計の活用-』有斐閣

    間淵 領吾( 担当: 単著)

    理論と方法  2008年6月 

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  • 労働組合調査のための統計解析

    間淵 領吾, (財)連合総合生活開発研究所, (財)労働調査協議会( 担当: 共著)

    第一書林  2006年12月 

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  • 社会の見方、測り方--計量社会学への招待

    与謝野有紀, 栗田宣義, 間淵 領吾, 安田雪, 高田洋 他( 担当: 共著)

    勁草書房  2006年7月 

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  • 階層意識と政治意識

    間淵 領吾, 盛山和夫, 原純輔 他( 担当: 共著)

    日本図書センター  2006年4月 

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  • 基礎社会学(新訂第1版)

    片桐新自, 山本雄二, 間淵領吾, 大和礼子, 永井良和, 古川誠, 架場久和, 岩見和彦, 松原一郎, 杉野昭博, 石元清英, 熊野建( 担当: 共著)

    世界思想社  2006年3月 

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    社会調査の目的、データの種類と妥当性ならびに信頼性、標本数の求め方、調査データの入手方法

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  • 衰退か再生か:労働組合活性化への道

    中村圭介, 原ひろみ, 佐藤博樹, 野田知彦, 久本憲夫, 別所俊一郎, 間淵領吾, 三浦まり, (財)連合総合生活開発研究所( 担当: 共著)

    勁草書房  2005年4月 

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    組合員数が絶対的に減少し衰退のきざしを見せる労働組合は再生できるのか。数多くの再生へのヒントから組合の対応策を提示する。

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  • 日本人の社会意識の多様性(1):国際比較

    間淵 領吾( 担当: 単著)

    奈良大学社会学部  2004年 

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  • 日本人の社会意識の多様性(2):時系列比較

    間淵 領吾( 担当: 単著)

    奈良大学社会学部  2004年 

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  • 絵馬を調べて、社会を学ぶ

    間淵 領吾( 担当: 単著)

    奈良大学・『大学の先生と考える【総合学習】』  2003年3月 

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  • 外国人犯罪報道を検証する-新聞記事の内容分析-

    間淵 領吾( 担当: 単著)

    奈良大学・『大学の先生と考える【総合学習】』  2003年3月 

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  • 社会調査の公開データ : 2次分析への招待

    佐藤博樹, 石田浩, 池田謙一, 安蔵伸治, 稲葉昭英, 松井博, 岩井紀子, 西川真規子, 赤堀三郎, 千葉隆之, 宮本直美, 吉井清子, 片桐恵子, 上村泰裕, 安野智子, 永井暁子, 間淵領吾, 中尾啓子, 清水誠( 担当: 共著)

    東京大学出版会  2000年12月 

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  • SASプログラミングの基礎

    野宮大志郎, 池周一郎, 稲葉昭英, 杉野勇, 阿部晃士, 間淵領吾, 太郎丸博, 鎌原雅彦, 神信人( 担当: 共著)

    ハーベスト社  2000年9月 

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  • 公平感と政治意識(日本の階層システム:第2巻)

    海野道郎, 都築一治, 間々田孝夫, 宮野勝, 織田輝哉, 阿部晃士, 斎藤友里子, 山岸俊男, 間淵領吾, 小林久高, 轟亮, 片瀬一男( 担当: 共著)

    東京大学出版会  2000年9月 

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  • 現代社会学のパースペクティブ

    加藤裕子, 鍋山祥子, 竹村(大渕)祥子, 築山秀夫, 吉岡雅光, 江川直子, 間淵領吾, 湧田英明, 時井聰, 田邊浩, 土方透( 担当: 共著)

    学文社  2000年4月 

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  • ミクロ-マクロ・リンクの社会理論

    石井幸夫, 内田健, 木戸功, 圓岡偉男, 若狭清紀, 間淵領吾( 担当: 共著)

    新泉社  1998年10月 

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  • 地域社会計画の研究

    田野崎昭夫, 間淵領吾, 川崎嘉元, 星野潔, 田邊浩, 築山秀夫, 武川正吾, 林茂樹, 園田茂人( 担当: 共著)

    学文社  1996年2月 

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  • 社会学のレポートの書き方

    間淵 領吾( 担当: 単著)

    中央大学通信教育部編・『レポートの書き方』  1995年 

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  • 能力・業績重視の賃金体系と労働者の公平感

    間淵 領吾( 担当: 単著)

    (財)社会経済生産性本部編・『elan』  1994年 

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  • 中間管理者の地位・影響力・キャリア形成:国際的パースペクティブ

    間淵 領吾( 担当: 共著)

    中央大学社会科学研究所  1992年 

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MISC

  • 社会調査における複数回答形式と択一回答形式について:大阪高等裁判所令和2年(ネ)第1568号不正競争行為差止等請求控訴事件

    間淵 領吾

    2020年11月

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    本鑑定意見書は、大阪高等裁判所令和2年(ネ)第1568号不正競争行為差止等請求控訴事件に関して、社会調査方法論に関する専門的見地からの鑑定意見を申し述べたものである。

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  • 一橋大学法学研究科井上由里子教授鑑定意見書(乙第19号証)に関する鑑定意見書 ――京都地方裁判所平成30年(ワ)第1631号不正競争行為差止等請求事件――

    間淵 領吾

    2020年2月

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    本鑑定意見書は、京都地方裁判所平成30年(ワ)第1631号不正競争行為差止等請求事件に関して一橋大学法学研究科教授井上由里子氏(以下、「井上教授」と表記する。)が作成した鑑定意見書(乙第19号証)について、社会調査方法論に関する専門的見地からの鑑定意見を申し述べたものである。

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  • 株式会社聖護院八ツ橋総本店実施「八ツ橋についてのアンケート調査」に関する鑑定意見書

    間淵 領吾

    2019年5月

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    本鑑定意見書は、株式会社聖護院八ツ橋総本店が平成31年1月30日乃至2月1日にインターネット上で実施した「八ツ橋についてのアンケート調査」の調査結果報告書(乙第6号証)について、社会調査方法論に関する専門的見地からの鑑定意見を申し述べたものである。

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  • 八ツ橋に関する消費者意識調査結果報告書(鑑定意見書)

    間淵 領吾

    2019年4月

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    全国調査のデータ分析に基づき、和菓子の購入に際して製造者の創業年を考慮する消費者は、2割乃至3割程度存在するものと推定した。八ツ橋の購入に際して製造者の創業年を考慮する消費者は、少なく見積もっても3割程度存在することを明らかにした。消費者は、製造者の創業年から商品の品質の良さを推測しているものと推定した。

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  • 鑑定意見書(補足)

    間淵 領吾

    2018年11月

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    藤井亮輔氏作成の『あん摩マッサージ指圧の受療状況と当該施術所の実態に関する調査研究』(厚生労働行政推進調査事業費補助金厚生労働科学特別研究事業平成28年度総括研究報告書、平成29年5月、以下「報告書」と表記する)に関して、すでに「鑑定意見書」(2018年10月22日付、以下「間淵(2018)」と表記する)において鑑定意見を述べたが、当該鑑定意見書作成時点で未入手であった関係資料をその後に入手し、その内容について検討した結果、新たな事実が判明したので、社会調査方法論並びに社会統計学の観点から補足的意見を述べることとした。

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  • 鑑定意見書

    間淵 領吾

    2018年10月

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    本鑑定意見書は、藤井亮輔氏作成の『あん摩マッサージ指圧の受療状況と当該施術所の実態に関する調査研究』(厚生労働行政推進調査事業費補助金厚生労働科学特別研究事業平成28年度総括研究報告書、平成29年5月、以下「報告書」と表記する)に関する社会調査方法論並びに社会統計学の観点からの評価を述べたものである。

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  • 合同会社オフィスFYDが実施した『「黒糖ドーナツ棒」に関するアンケート調査(A)調査結果・報告書』に対する意見

    間淵領吾

    2012年2月

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    株式会社フジバンビを控訴人(被告・反訴原告)とし株式会社七尾製菓を被控訴人(原告・反訴被告)とする商標権に基づく差止請求権不存在確認等訴求本訴、商標権侵害行為差止等反訴控訴事件(平成23年(ネ)第3026号)において大阪高等裁判所に提出された調査報告書に対する鑑定意見書(全22頁、計24,300字)

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  • 合同会社オフィスFYDが実施した『「黒糖ドーナツ棒」に関するアンケート調査(B)調査結果・報告書』に対する意見

    間淵領吾

    2012年2月

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    株式会社フジバンビを控訴人(被告・反訴原告)とし株式会社七尾製菓を被控訴人(原告・反訴被告)とする商標権に基づく差止請求権不存在確認等訴求本訴、商標権侵害行為差止等反訴控訴事件(平成23年(ネ)第3026号)において大阪高等裁判所に提出された調査報告書に対する鑑定意見書(全11頁、計11,623字)

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  • 乙第44号証ならびに乙第45号証に対する意見書

    間淵領吾

    2011年8月

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    株式会社西松屋を原告としイオンリテール株式会社を被告とする不正競争行為差止等請求事件(平成21年(ワ)第6755号)の控訴審において大阪高等裁判所に提出された調査報告書等に対する鑑定意見書(全9頁、計9,249字)

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  • 合同会社オフィスFYDが実施した第2回調査に対する意見書

    間淵領吾

    2011年6月

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    株式会社西松屋を原告としイオンリテール株式会社を被告とする不正競争行為差止等請求事件(平成21年(ワ)第6755号)の控訴審において大阪高等裁判所に提出された調査報告書に対する鑑定意見書(全44頁、計41,306字)

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  • 合同会社オフィスFYDが実施した調査に対する意見書

    間淵領吾

    2011年4月

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    株式会社西松屋を原告としイオンリテール株式会社を被告とする不正競争行為差止等請求事件(平成21年(ワ)第6755号)において大阪地方裁判所に提出された調査報告書に対する鑑定意見書(全25頁、計20,846字)

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  • The Heterogeneity of the Japanese: Quantitative Analysis of International Public Opinion Surveys Data

    MABUCHI Ryogo

    The School of Asian Studies Seminar (於:New Zealand国立The University of Auckland)   2008年10月

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  • 我が国における社会調査と計量社会学の動向

    間淵 領吾

    統計研究会(於:京都大学農学部)   2007年10月

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  • 日本人の世論の多様性

    間淵 領吾

    関西数理社会学研究会(於 甲南大学)   2002年10月

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  • 日本人の意識は同質的か?-国際共同世論調査データによる分析

    間淵 領吾

    数理社会学会第32回大会(於群馬大学)   2001年9月

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  • 絵馬に見る日本人の願い事の諸類型-春日大社の事例

    間淵 領吾

    日本行動計量学会第29回大会特別セッション(於甲子園大学)   2001年9月

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  • 社会的成功の条件:日本人の理想と現状認知

    間淵 領吾

    日本行動計量学会第27回大会特別セッション(於倉敷市芸文館)   1999年9月

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  • Contemporary Trends in Perceptions of Fairness in Japan: Secondary Analysis of Public Opinion Survey Data from 1973 to 1998

    MABUCHI Ryogo

    1999年8月

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  • 社会的不公平感の趨勢:世論調査データの2次分析

    間淵 領吾

    計量社会学研究会(日本行動計量学会小グループ研究会)   1999年3月

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  • 職業カテゴリーによる日本人の職業評定

    間淵 領吾

    関西数理社会学研究会   1998年7月

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  • 自由自答による日本人の階層帰属意識

    間淵 領吾

    日本社会学会第69回大会・一般研究報告(於琉球大学)   1996年11月

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  • Perception of Social Justice on the Determining of Payment in Japan

    MABUCHI Ryogo

    1994年7月

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  • 職業の変化と職業小分類の問題点

    間淵 領吾

    数理社会学会第16回大会(於東京都立大学)   1993年10月

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  • 産業振興と地域社会計画

    間淵 領吾

    日本社会学会第66回大会・一般研究報告(於東洋大学)   1993年10月

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  • Cognitive and Evaluative Perception of Social Justice

    MABUCHI Ryogo

    1993年5月

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  • 不公平体験と不公平感

    間淵 領吾

    日本社会学会第65回大会・一般研究報告(於九州大学)   1992年10月

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  • 組織社会学における4つのモデルの相補性

    間淵 領吾

    日本社会学会第62回大会・一般研究報告(於早稲田大学)   1989年10月

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講演・口頭発表等

  • 1960年代における日本人の意見の多様性:Verba et al.“Political Participation”調査データの2次分析

    間淵 領吾

    日本社会学会  2017年11月 

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  • 日本人論の思い込み―社会を読み解く統計学

    間淵 領吾

    朝日カルチャーセンター  2014年2月 

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    開催地:朝日カルチャーセンター中之島教室  

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  • 平成21年度(2009年度)吹田市市政モニタリング調査報告書

    間淵 領吾

    吹田市市民文化部市民相談課・関西大学社会学部社会調査研究会  2010年3月 

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    http://www.city.suita.osaka.jp/home/soshiki/div-shiminseikatsu/soudan/_47022/_47027.html

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  • 平成19年度(2007年度)吹田市市政モニタリング調査報告書

    間淵 領吾

    吹田市市民文化部市民相談課・関西大学社会学部社会調査研究会  2008年3月 

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    http://www.city.suita.osaka.jp/home/soshiki/div-shiminseikatsu/soudan/_47022/012734.html

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  • 平成18年度(2006年度)吹田市民意識調査報告書

    間淵 領吾

    吹田市市民文化部市民相談課・関西大学社会学部社会調査研究会  2007年3月 

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    http://www.city.suita.osaka.jp/home/soshiki/div-shiminseikatsu/soudan/_47022/011702.html

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  • 世論調査からみた昭和の価値観

    間淵 領吾

    関西大学・吹田市民講座「昭和という時代~昔はよかった?~」  2006年6月 

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    開催地:吹田市千里市民センター  

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  • 個人の意見と社会の意見:日本人の意識の多様性

    間淵 領吾

    おおさかシティカレッジ・奈良大学社会学部連携講座  2003年9月 

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    開催地:大阪市難波市民学習センター  

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  • 脱社会主義と社会変動(1)

    間淵 領吾

    中央大学社会科学研究所  1992年9月 

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Works(作品等)

  • ハジメちゃん--あなたの大人年齢は?

    間淵 領吾

    2006年

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 平成21年度(2009年度)吹田市市政モニタリング調査

    2009年 - 2010年

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    資金種別:競争的資金

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  • 平成19年度(2007年度)吹田市市政モニタリング調査

    2007年 - 2008年

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    資金種別:競争的資金

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  • 平成18年度(2006年度)吹田市民意識調査

    2006年 - 2007年

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    資金種別:競争的資金

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  • 労働組合の現代的課題に関する調査研究

    2003年 - 2004年

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    資金種別:競争的資金

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  • 質的データによる社会的不公平感の趨勢に関する研究

    研究課題/領域番号:12871030  2000年 - 2002年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  萌芽研究

    間淵 領吾

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    配分額:1700000円 ( 直接経費:1700000円 )

    研究対象とした全国紙(朝日・毎日・読売・産経)のうち、主として朝日新聞・毎日新聞・読売新聞の縮刷版などから、入力すべき新聞記事(主に読者からの投稿)を検索・抽出し、スキャナおよび文字認識ソフトを利用して記事データをデジタル化するとともに、デジタル化されたデータについて、その内容を分類し、コーディングした。記事文中で指摘された不公平の領域と投稿者の属性(主として性別・年齢・職業)との関連性の分析結果は、概ね以下のとおりである。
    (1)投稿者の属性に関して
    1.女性より男性が多い。
    2.会社員、無職、主婦、学生が多い。
    3.30歳代と60歳代が多い。
    4.関東地方在住者が多い。
    (2)記事内容に関して
    5.「納税者間」の公平・不公平が最多であり、「国家間」「被疑者間・被告間」等が続く。
    (3)投稿者が公平判断の際に用いたと推測される公正原理の種類に関して
    6.「手続き公正」よりも「分配公正」が多い。
    7.分配公正の中で最も多いのは「平等原理」であり、次いで「衡平原理」が多く、「必要原理」は少ない。
    ただし、掲載紙ならびに掲載時期に応じて、上記の諸点は変化を見せる。
    なお、投稿者の職業については、新聞社が記事で採用している職業分類(たとえば「会社員」といった曖昧な職業名)に準拠せざるを得ないため、正確さの点で限界がある。

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  • 社会的公正感の研究

    1997年 - 2000年

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    資金種別:競争的資金

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  • 現代日本の社会階層に関する全国調査研究

    1993年 - 2000年

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    資金種別:競争的資金

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  • 公正観の国際比較研究

    1990年 - 1996年

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    資金種別:競争的資金

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  • ペレストロイカと組織文化の変容

    1990年 - 1992年

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    資金種別:競争的資金

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社会貢献活動

  • 一般社団法人社会調査教会『社会と調査』専門査読委員

    2017年1月 - 2019年12月

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  • ICPSR国内利用協議会会長

    2012年4月 - 2015年3月

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  • 兵庫県行政特別研修「調査・分析手法」講師

    2009年7月

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  • (財)連合総合生活開発研究所統計解析テキスト監修委員

    2006年

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  • ICPSR国内利用協議会副会長

    2003年 - 2006年

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  • (財)連合総合生活開発研究所:労働組合の現代的課題に関する調査研究委員会委員

    2003年 - 2004年

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  • タウンミーティングin奈良実行委員・登壇者

    2002年

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  • 奈良大学「奈良発、研究の森」設立発起人・代表者・実行委員会委員

    2001年 - 2004年

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  • 川崎市市民オンブズマン専門調査員

    1990年 - 1992年

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  • (財)社会経済生産性本部労働組合共同意識調査専門委員会 委員

    1989年

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教育内容・方法の工夫(授業評価等を含む)

  • ※2008年度は在外研究のため担当授業なし。2023年度は学術研究員のため担当授業なし。

    ■「社会調査入門」:社会調査の設計・分析のためのの基礎的な知識と技術を身につけ、実際に簡単な社会調査を実行できるようになることを目指している。授業支援サイトを利用して、授業資料等の配付・保存、質問の受付と回答をしている。受講生全員に、授業に対する感想・疑問点を掲示板に投稿してもらったり、メッセージとして送信してもらい、個別に回答するとともに、必要に応じて受講者全員にQ&Aとして共有してもらっている(2020~2022年度、2024年度)。

    ■「社会調査論」:授業支援サイトを利用して、授業資料等の配付・保存、質問の受付と回答をしている。受講生全員に、授業に対する感想・疑問点を記入してもらう用紙を毎回配布し、次回授業の冒頭で回答するとともに、必要に応じて授業支援サイトにQ&Aとして掲載している(2006~2007年度、2009~2022年度、2024年度)。

    ■「社会調査方法論」:授業支援サイトを利用して、授業資料等の配付・保存、質問の受付と回答をしている。受講生全員に、授業に対する感想・疑問点を記入してもらう用紙を毎回配布し、次回授業の冒頭で回答するとともに、必要に応じて授業支援サイトにQ&Aとして掲載している(2006~2007年度、2009~2019年度)。

    ■ 「社会調査実習」「社会調査演習」:授業支援サイトを利用して、授業資料等の配付・保存、レポートの受付、出欠、講義連絡、班別作業用グループフォルダの活用等をしている。受講生1人ずつと「通い帳」をやりとりし、授業に対する感想・疑問点を記入してもらい、それへの返答を記入して次回授業時に各自に戻している。これにより、どの学生がどのような状態にあるのかを教員が時系列的に把握できるため、きめ細かな対応が可能となるのみならず、学生本人が自己の課題を時系列的に把握できるように配慮している(2006~2007年度、2009~2022年度、2024年度)。

    ■ 「基礎研究」:受講生1人ずつと「通い帳」をやりとりし、授業に対する感想・疑問点を記入してもらい、それへの返答を記入して次回授業時に各自に戻している。これにより、どの学生がどのような状態にあるのかを教員が時系列的に把握できるため、きめ細かな対応が可能となるのみならず、学生本人が自己の課題を時系列的に把握できるように配慮している(2017~2022年度、2024年度)。

    ■ 「専門演習」:授業支援サイトを利用して、授業資料等の配付・保存、レポートの受付、出欠、講義連絡、作業用グループフォルダの活用等をしている。ゼミ生1人ずつと「通い帳」のやりとりをしている。正規授業に引き続き1時限分、授業時間を延長して実施している。年1回、合宿形式で研究報告会を実施する場合がある。4年生の卒論発表会に3年生を参加させて、質問・コメントをさせている(2006~2007年度、2009~2022年度、2024年度)。

    ■ 「卒業研究」:ゼミ生1人ずつと「通い帳」のやりとりをしている。卒論発表会を実施している(2006~2007年度、2009~2022年度、2024年度)。

    ■ 「M社会調査論研究」:履修者の関連領域における先行研究で実施された社会調査について方法論上の問題点を考察させるとともに、調査データアーカイブICPSRのデータの中から履修生の関心に即したデータをダウンロードさせて二次分析させることで調査方法の要点を理解させている(2011~2022年度、2024年度)。

    ■ 「M社会調査実習」:量的調査の実施ならびに調査データの統計解析のために必要となる知識と技術・方法について実習形式で学ばせている。学部段階で社会調査や統計分析について学んでこなかった院生も少なくないため、履修者の学習状況を踏まえつつ、必要に応じて、基礎的なことから説明している。院生諸君には、各自の研究テーマを説明してもらい、それをどのようにして調査し、データを分析するつもりなのかを発表してもらい、それに対して具体的な改善点を助言する、という形で授業を進めている。他の履修者の発表と、それに対する間淵のコメントを共有することによって、様々な調査の仕方があること、色々な分析の方法があることに気付いてもらうことを狙っている。統計分析については、いくつかの手法を実際の調査データを使用して統計解析ソフトSPSSで体験してもらったり、公開されている調査データをオンライン分析してもらうことで学習させている(2010~2022年度、2024年度)。
    吹田市から市民意識調査を受託し、調査項目の調整、調査票の作成、協力依頼状の作成、Q&Aの作成、データクリーニング、データ分析ならびに報告書の分担執筆をさせることで、調査の企画・実施・管理を体験学習させた(2006~2007年度、2009年度)。

    ■ 「M社会学特殊研究(学術リテラシー)」:社会科学の領域で研究を進めていくためには、先行研究に関する文献資料を収集するだけではなく、既存の社会調査の結果や個票データを検索・入手・2次分析することが必要となる場合も多い。本講義では、社会科学系文献の検索方法ならびに既存の社会調査データの検索方法を紹介するとともに、研究倫理について解説している。学内外の図書館・資料室の利用法について概説するとともに、研究成果を発表する際に遵守すべき研究倫理について講義し、eラーニングによって研修を受けさせている。学内施設については、教員が引率して見学させている。文献検索の方法ならびに既存の社会調査データの検索方法及びオンライン分析、データのダウンロードと統計解析ソフトによる簡単な分析について紹介し、体験的に学習してもらっている(2020~2022年度、2024年度)。

    ■ 大学院共通科目「M学術リテラシー基礎(社会)」:社会学研究科「M社会学特殊研究(学術リテラシー)」の前半8回と合併開講(2021年度)。

    ■ 「M演習」「M課題研究」「M合同演習」

作成した教科書、教材、参考書

  • 永井良和・間淵領吾・大和礼子(編著)、2014、『基礎社会学』(新訂第3版)、世界思想社。
    間淵領吾、2010、「社会調査とデータ」片桐新自・永井良和・山本雄二(編)、『基礎社会学』(新訂第2版)、世界思想社。
    与謝野有紀・栗田宣義・高田洋・間淵領吾・安田雪(編)、2006、『社会の見方、測り方』、勁草書房。
    間淵領吾、2006、「社会調査とデータ」片桐新自・永井良和・山本雄二(編)、『基礎社会学』(新訂第1版):29-42、世界思想社。
    「社会調査の道具箱」: http://web.kyoto-inet.or.jp/people/mabuchir/toolbox.html
    「ICPSRデータアーカイブの利用法」:http://www.k3.dion.ne.jp/~mabuchi/icpsr.html

教育方法・教育実践に関する発表、講演等

  • 兵庫県自治研修所において行政特別研修「調査・分析手法」の集中講義を実施した。受講生は、兵庫県の主査又は地方機関の課長補佐の職にある者で、選考試験に合格した県職員38名(2009年度)。
    京都大学農学部統計研究会(代表者:京都大学名誉教授吉田忠)において「我が国における社会調査と計量社会学の動向」と題して報告をおこなった(2007年度)。
    関西大学・吹田市民講座「昭和という時代~昔は良かった?~」において「世論調査から見た昭和の価値観」と題して講演をおこなった(2006年度)。

その他教育活動上特記すべき事項

  • 「社会調査実習」(学部・大学院):吹田市から市民意識調査を受託して実施した。市に提出した調査結果報告書は、市議会議員全員、市の各部署、市立図書館等に配付された(2006-2007年度、2009年度)。特に、2006年度調査は、内閣府大臣官房政府広報室(編)『世論調査年鑑:全国世論調査の現況(平成18年版)』に記載された。
    ICPSR国内利用協議会第2回統計セミナーを企画し、学内で開催した(2007年度)。