所属
法学部 教授
職名
教授
外部リンク
ヨシダ ナオヒロ
吉田 直弘
YOSHIDA,Naohiro
学位
-
修士(法学)
研究キーワード
-
民事手続法
-
Civil Procedure
研究分野
-
人文・社会 / 民事法学
学歴
-
関西学院大学 法学研究科
1999年
国名： 日本国
経歴
-
関西大学法学部 専任講師
-
愛媛大学法文学部 講師
-
レーゲンスブルク大学法学部 客員研究員
所属学協会
-
日本民事訴訟法学会
-
比較法学会
委員歴
-
理事
2016年5月 - 2019年5月
論文
-
当事者本人による簡裁代理人・司法書士の行為統制
吉田 直弘
民事法研究会・市民と法 第52号40-48頁 2008年8月
-
民事訴訟における訴訟代理人・弁護士の行為統制－当事者本人の意思を基礎とする訴訟代理論の試み－
吉田 直弘
法律文化社・民事訴訟雑誌 第54号157-167頁 2008年3月
-
民事訴訟における訴訟代理人・弁護士の行為統制－当事者本人の意思を基礎とする訴訟代理論の試み－
吉田 直弘
関西大学法学論集 第57巻4号43-94頁 ( 4 ) 543 - 594 2007年12月
-
民事訴訟の進行面における「当事者合意」－手続進行過程の規律に関する一考察－（二）
吉田 直弘
関西大学法学論集 第55巻6号1-45頁 ( 6 ) 1589 - 1633 2006年3月
-
Gerhard Wagnerの訴訟契約理論の構造分析－その問題視角と法的性質論に関する所説の紹介を中心として－
吉田 直弘
関西大学法学論集 第55巻4-5号480-510頁 2006年2月
-
民事訴訟の進行面における「当事者合意」－手続進行過程の規律に関する一考察－（一）
吉田 直弘
関西大学法学論集 第55巻1号,1-59頁 ( 1 ) 1 - 59 2005年6月
-
民事訴訟手続の進行に関する法的規整と当事者合意-ドイツ法の継受とその後の展開を中心として-
吉田 直弘
比較法研究 第61号,122-130頁 2000年3月
-
民事訴訟手続の進行に関する法的規整と当事者合意-ドイツ法の継受とその後の展開を中心として-
吉田 直弘
法と政治 第50巻3-4号,105-158頁 ( 3 ) 105 - 158 1999年12月
-
訴訟契約の許容性とその限界－許容性判断規準の検討を中心に－（一）
吉田 直弘
法と政治 第49巻2-3号,95-143頁 1998年
書籍等出版物
-
条文の組み合わせから考える民事訴訟法 Ⅷ 156条・157条
吉田直弘（ 担当： 単著）
法学教室 2014年10月
-
アクチュアル民事訴訟法
吉田 直弘（ 担当： 編集）
法律文化社 2012年9月
MISC
-
吉田 直弘
市民と法 ( 52 ) 40 - 48 2008年
-
民事訴訟における訴訟代理人・弁護士の行為統制―当事者本人の意思を基礎とする訴訟代理論の試み―
吉田 直弘
民事訴訟雑誌 ( 54 ) 157 - 167 2008年
-
Die gewillkürte Regelung der Prozeßvollmacht vom Rechtsanwalt in Japan
THE LAW OF REVIEW OF KANSAI UNIVERSITY 57 ( 4 ) 43 - 94 2007年
-
民事訴訟における訴訟代理人・弁護士の行為統制―当事者本人の意思を基礎とする訴訟代理論の試み―
関西大学法学論集 57巻4号43-94頁 2007年
-
民事訴訟の進行面における「当事者合意」―手続進行過程の規律に関する一考察―(二)
関西大学法学論集 55 ( 6 ) 1 - 45 2006年
-
Parteivereinbarungen im Betrieb des Zivilprozesses(2)
THE LAW OF REVIEW OF KANSAI UNIVERSITY 55 ( 6 ) 1 - 45 2006年
-
Gerhard Wagnerの訴訟契約理論の構造分析―その問題視角と法的性質論に関する所説の紹介を中心として―
関西大学法学論集 55 ( 4-5 ) 480 - 510 2006年
-
民事訴訟の進行面における「当事者合意」―手続進行過程の規律に関する一考察―(一)
関西大学法学論集 55 ( 1 ) 1 - 59 2005年
-
Parteivereinbarungen im Betrieb des Zivilprozesses(1)
THE LAW OF REVIEW OF KANSAI UNIVERSITY 55 ( 1 ) 1 - 59 2005年
-
配当異議の訴えにおいて競売申立書の被担保債権の記載と異なる真実の権利関係に即した配当表への変更を求めるための要件【最高裁平成15年7月3日第1小法廷判決、平成14年(受)第1873号・配当異議事件】
関西大学法学論集 54 ( 3 ) 112 - 182 2004年
-
擬制自白（最一判昭和43・3・28）
民事訴訟法判例百選［第三版］ 268 2003年
-
弁論の全趣旨（最二昭和36・4・7）
民事訴訟法判例百選［第三版］ 268 2003年
-
期日の変更―顕著な事由（最三小判昭和57・9・7）
民事訴訟法判例百選［第三版］ 264 2003年
-
民事訴訟手続の進行に関する法的規整と当事者合意―ドイツ法の継受とその後の展開を中心として―
比較法研究 ( 61 ) 122 - 130 2000年
-
Betrieb des Zivilprozesses und Vereinbarungen der Parteien-Eine rechtsvergleichende und geschichtliche Skizze-
COMPARATIVE LAW JOURNAL ( 61 ) 122 - 130 2000年
-
Betrieb des Zivilprozesses und Vereinbarungen der Parteien-Eine rechtsvergleichende und geschichtliche Skizze-
The Journal of LAW & POLITICS 50 ( 3-4 ) 105 - 158 1999年
-
民事訴訟手続の進行に関する法的規整と当事者合意―ドイツ法の継受とその後の展開を中心として―
法と政治 50 ( 3-4 ) 105 - 158 1999年
-
Die Zulässigkeit der Prozessverträge(1)-Die Beurteilungsmassstäbe der Zulässigkeit von Prozessverträge? -
The Journal of LAW & POLITICS 49 ( 2-3 ) 95 - 143 1998年
-
訴訟契約の許容性とその限界―許容性判断規準の検討を中心に―(一)
法と政治 49 ( 2-3 ) 95 - 143 1998年
講演・口頭発表等
-
弁護士である原告の申立てによってなされた公示送達が無効とされた事例（名古屋高判平成27年7月30日）
吉田 直弘
私法判例リマークス no.54 2017年2月
-
攻撃防御方法の提出と信義則
吉田 直弘
民事訴訟法判例百選【第５版】 2015年11月
-
弁護士強制と当事者権保障
吉田 直弘
2013年6月
-
攻撃防御方法の提出と信義則
吉田 直弘
民事訴訟法判例百選【第4版】 2010年10月
-
債権の管理又は回収の委託を受けた弁護士が、その手段として本案訴訟の提起や保全命令の申立てをするために当該債権を譲り受ける行為の私法上の効力
吉田 直弘
私法判例リマークス 2010年7月
-
期日の変更―顕著な事由
吉田 直弘
民事訴訟法判例百選〔第3版〕 2003年12月
-
弁論の全趣旨
吉田 直弘
民事訴訟法判例百選〔第3版〕 2003年12月
-
擬制自白
吉田 直弘
民事訴訟法判例百選〔第3版〕 2003年12月
Works(作品等)
-
配当異議の訴えにおいて競売申立書の被担保債権の記載と異なる真実の権利関係に即した配当表への変更を求めるための要件【最高裁平成15年7月3日第1小法廷判決、平成14年（受）第1873号・配当異議事件】
吉田 直弘
2004年9月
共同研究・競争的資金等の研究課題
-
民事手続法解釈方法論
2008年
資金種別：競争的資金
-
民事訴訟における訴訟代理人の行為統制
2003年
資金種別：競争的資金
-
Die Parteistellung im Betrieb des Zivilprozesses
1998年
資金種別：競争的資金
-
民事訴訟手続の進行面における当事者の法的地位
1998年
資金種別：競争的資金
-
Die Zulaessigkeit der Prozessvertraege
1993年
資金種別：競争的資金
-
訴訟契約の許容性とその限界
1993年
資金種別：競争的資金
教育内容・方法の工夫（授業評価等を含む）
-
【講義科目】 受講生に、各回の講義内容に即した事例問題に関する論述答案の提出を課して、日頃から勉強する習慣と独力で考え抜く思考力が身に付くような工夫をしている。かかる課題によって、法情報収集能力、法的分析能力、論理的思考力、そしてプレゼンテーション能力といった高度の専門的能力を受講生が併せて身に付けてくれることをも狙いとしている。 そして講義においては、ランダムに指名した学生が自分の思考過程を説明した後に、課題問題を叩き台にして受講生全員で議論するという授業形式（ケース・メソッド）を採用している。いわゆる一方通行型の講義ではなく対論形式の講義を行うことにより、個々の学生の理解度に即したきめ細かな指導が可能となることに加え、学生の学習意欲を喚起することができる点に大きな特色がある。 【演習科目】 旧司法試験の論文試験問題および難関国公立法科大学院の入試問題を検討素材にして、民事訴訟法上の重要論点を多角的に検討することを通して、どのような難問に直面しても自力で対処できる高度の法的思考力を学生が身に付けるよう努めている。また、弁護士、検察官などに係る不祥事や懲戒処分を例に挙げて、現代社会における法曹の社会的役割と責任を説き、法曹倫理の浸透・確立に力を入れている。
作成した教科書、教材、参考書
-
高橋宏志＝高田裕成＝畑瑞穂編『別冊ジュリスト 民事訴訟法判例百選 〔第5版〕』（有斐閣・2015年） 池田辰夫編『アクチュアル民事訴訟法』（法律文化社・2012年） その他、講義科目に関しては、オリジナル事例問題を作成し、授業支援システム上に公開している。
教育方法・教育実践に関する発表、講演等
-
特になし
その他教育活動上特記すべき事項
-
履修登録者だけでなく、講義内容に関心のある学内外の学生および社会人にもオープンな形で講義を行い、各回の課題については提出された答案を添削の上、参考答案を配布している。また、相談希望者には学習上の助言や進路指導を個別に行っている。